この記事は Red Hat Blog の Role of APIs in an increasingly digital world を、許可をうけて翻訳したものです。 COVID-19は世界に非常に大きな影響をもたらしました。私たちがビジネスを行う方法、働く場所、サービスを提供する方法、コミュニケーションの方法に影響を与えています。私たちは新しいやり方でこれらのことを実現していかなければなりませんが、アプリケーション・プログラミング・インターフェース（API）はその手助けとなります。 デジタル主導の世界では、アプリケーションは経済や社会の基盤となっており、通常これらのアプリケーションは持っている機能を実行するために、さまざまな他のアプリケーションやシステムと通信し、連携する必要があります。APIはこの変化に対応していくための1つの方法となります。 APIでデジタルトランスフォーメーション

新興宗教の勧誘のお知らせです！（違 バッチ処理 メインフレーム等の大型コンピュータって、バッチ処理がたくさんありますよね。なんでバッチ処理なのか、みなさんはご存知でしょうか。 大型汎用コンピュータが出てきた当初、計算を行うためには予めプログラムを組んで使いたい時間を申請して、実行時間に応じた料金が掛かるものでした。今でいうクラウドで時間単位で課金されるのと同じ。私も小学生の頃、父親の会社にあった3270端末を叩いてみたことがあります。ええ、キーを叩くのは親父で、私は画面をぶっ叩いていましたが。（笑） つまり、CPUの利用率に関わらず"利用時間"で料金が掛かるので、ダラダラと雑多な処理を長時間行うのではなく、データをまとめてドガッと行ってパッと終える必要があったわけです。更に言うと、昼間と夜間では料金が違ったと記憶しています。そうすると昼間は金融機関などの「リッチ」な会社が利用し、父親が居た

動かなくなったブラーバm6。何度も米国のサポートに連絡しても、なんの返信もなく。サポートレベルとしては最低でした。International Support の意味がわかりません。 いろいろ試してみたものの、やっぱり動かず。 致し方ないので、下記のようになりました... （笑） はい。日本でサポートしてもらえるやつです。だって便利なんだもん。水拭きロボット。 米国バージョンと日本バージョン、見た目は全く同じですが動きがかなり違います。 電源を入れたあとの光り方。米国バージョンは蓋（グレーのところ）の周りがクルクル光るだけでしたが、日本バージョンはクルクル光ったあとに、「Clean」ボタンがブリンクしたりします。 トレーニングさせてみましたが、米国バージョンはいきなり全部屋をめぐり 、マップを作成しましたが、日本バージョンは行動範囲が徐々に大きくなり、3回目にしてマップを作成しました。マップ

東京都が進めるデジタル変革プロジェクトの全貌が見えてきた。便利で安全、多様性に満ちた都市の実現へ、官民でデータを共有し活用するための通り道、「データハイウエー」の整備がカギを握る。次世代の高速道路開通のためには、立ちふさがる2つの壁を崩す必要がある。 宮坂学副知事の指揮の下、わずか1週間で誕生した東京都の新型コロナウイルス感染症対策サイト。ソースコードやデータをオープンにして従来の“お役所仕事”のイメージを覆した。迅速な開発を可能にしたのは、サイトの開発を受託したCode for Japanの宇野雄氏が振り返るように「きちんと成形したデータ」を東京都が渡したためだ。 行政機関がホームページなどで統計資料を公開しても、紙の印刷を前提にPDFやワード文書の形式にしていることが多い。データフォーマットも同じ行政機関でも部局によってバラバラである場合も珍しくない。 実は東京都は2年前からオープンデ

Money Application Modernizationという、既存のアプリケーションをモダンに作り変える提案をいろいろなところでやっています。アプリケーションアーキテクチャ、プロジェクトの流れ、品質の管理等多岐にわたって色々ご説明しています。その内容については今後順次公開していきたいと思っています。私の拙い説明にも納得いただけるお客様が多数いらっしゃいまして、ありがたい限りです。 ですが一方で、「言っていることは理解できる。しかし、もう一歩踏み込めない。」というお客様もいらっしゃいます。今日はそこで出ている課題について書きます。 Return On Investiment (ROI) を示さないと上層部を説得できない！ わかります。費用を出すには効果が見込まれていないと予算化が難しい。経営視点からすれば、効果が無いものに対して費用を垂れ流すわけにはいきません。説得するための資料とし

ギルドワークスの代表を2020年6月でもって退任いたします。 2014年4月からつとめてきたギルドワークス社の代表を退任することにいたしました。丸6年のつとめとなります。 「自分の会社を退任するってどういうこと？」と思われる方もおられると思います。ギルドワークスは創業メンバーおよびその設立を後押しして下さった事業会社の出資によって成り立っています。ここまで会社の代表としてその任を果たして参りましたが、ギルドワークス自体は私の個人会社ということではありません。後任についても定めております。その周知については、ギルドワークスの会社サイトで案内します。 退任を決めた理由は、自分の時間の使い方、優先度を変えるためとなります。具体的には2つあります。一つは、家族に向けた時間の優先度を上げることです。私は2006年に転職のため大阪から東京に出てきました。15年近い歳月が流れたことになります。この間、家

日本CTO協会は「日本の企業経営に先端のテクノロジーを」というミッションを掲げて2019年9月2日に立ち上がった。300人以上のCTO（最高技術責任者）が集まっているという。CTOとは自社のコアビジネスに直結する製品やサービス、システムで使う「技術」全般を取り仕切る責任者だ。技術を選定したり、いつ技術を置き換えるかを計画したりする。技術者組織の運営に責任を持つ場合もある。 ポイントは2つの「DX」 日本企業のDXの取り組みは2020年に一段と増えそうだ。IDC Japanは2019年12月12日に公表した「2020年国内IT市場の主要10項目」の中で、2020年の国内ICT市場は2019年比1.3％減となる一方、「DXに向けた支出は着実に増加する」としている。「自社に本当に必要なDX」や、従来の情報システムとの連携も含めた全体最適の動きが強まるという。 日本CTO協会の広木理事は今のデジタ

メッセージ 一大ブームになった“オムニチャネル”。 あらゆるチャネルで、同一なサービスを提供するという本来の意味とは異なり、実店舗を持つ企業がECを始めること、在庫を連携すること、ネットで購入した商品を店舗で受け取れることなどが、オムニチャネルだと認識され、ビジネスにそれほどのインパクトは与えないまま、ブームが去ってしまったようになっています。 次に注目されるのが、OMO（Online Merges with Offline）、つまりオンラインとオフラインの融合です。OMOが目指す最終ゴールは、リテールビジネスの変革。それを牽引するのはECなのです。 OMOを実現する、主役としてのECのあるべき姿を探ります。

早稲田大学理工学部を卒業後、日本DECに就職。営業サポート、ソフトウェア開発、研究開発に従事し、1997年からはMicrosoftでWindows製品の開発に携わる。2006年以降は、GoogleにてWeb検索のプロダクトマネジメントやChromeのエンジニアリングマネジメントなどを行う。2015年11月、技術情報共有サービス『Qiita』などを運営するIncrementsに転職。17年6月より独立し、プロダクト戦略やエンジニアリングマネジメントなどの領域で企業の支援を行う。17年9月、ヘッドハンティング・人材紹介を展開するクライス＆カンパニーの顧問に就任。2019年1月、テクノロジーにより企業や社会の変革を支援するTably株式会社を設立。「プロダクトマネージャーのキャリア戦略」 及川卓也のプロダクト視点 アマゾン、アップルといった米国企業や中国企業からの遅れが目立ち始めた日本企業。かつ

IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 業務改革 ＞ 技術解説 ＞ プロセスマイニングを軸に”組織のデジタルツイン”を実現、さらには”超流動企業”へ 業務改革 業務改革記事一覧へ [技術解説] プロセスマイニングを軸に”組織のデジタルツイン”を実現、さらには”超流動企業”へ 独Celonisが示す業務プロセス改革ツールの“この先”──Celosphere 2019［技術動向編］ 2019年4月23日(火)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト 「プロセスマイニングとは、大量のログデータからプロセスを可視化して分析を可能にする技術のことである」。この定義は正しいが、欧州の先進企業はすでに次の段階へ移行しつつある。「Digital Twin of Organization（DTO：組織のデジタルツイン）」や「Superfluid Enterprise（超流動企業）」といった

長く企業の基幹システムを支えてきたCOBOLは、2019年で生誕60年、いわば還暦を迎えた。では、COBOLは今、どんな状況にあるのか。調査結果から明らかにする。 日経 xTECHは2019年3月4日から15日まで、「COBOLに関する実態調査」をWebサイト上で実施した。生誕60年を迎えたCOBOLはここ最近、情報処理技術者試験からの除外が決定したり、厚生労働省の統計問題の元凶として扱われたりするなど、何かと「お荷物」のようになっている。では、COBOLは本当にお荷物なのか。アンケートを通じて現場の実態を明らかにするのが、本調査の狙いである。 調査ではまず、COBOLを使ったシステムの開発・運用・保守の経験があるかどうかを聞いた。その結果、回答者1348人のうち、85.7％に当たる1155人がCOBOLの経験があると答えた。実に8割以上の回答者が何らかの形でCOBOLとかかわっている。

政府は2019年3月15日、「デジタル手続法案（行政手続オンライン化法改正案）」を閣議決定した。国の行政機関に対して行政手続きを原則インターネットで受け付けるよう義務化し、自治体には努力義務を課す。 「デジタルでやらないと法律違反になるという強制力のある法律」。2019年2月に開催された政府IT総合戦略本部の「デジタル・ガバメント分科会」で、副政府CIOを務める向井治紀内閣審議官は同法案についてこう説明した。企業によるIT活用の促進にも触れており、法令に基づく民間の手続きについて支障がないと認める場合はネット化を可能とする法制上の措置を講じる。高齢者らを対象に「デジタルデバイドの是正」も進める。 通知カードを廃止、ラストチャンスのマイナンバーカード普及活動 デジタル手続法案は行政の手続きやサービスが一貫してデジタルで完結する「デジタルファースト」などの基本原則に加えて、マイナンバー法や公的

The rise of microservices architectures drastically changed the software development landscape. In the past few years, we have seen a shift from centralized monoliths to distributed computing that benefits from cloud infrastructure. With distributed deployments, the adoption of microservices, and system scaling to cloud levels, new problems emerged, as well as new components that tried to solve th

経済産業省はDXに向け、企業に古い基幹系システムの更改を促す異例の注文を出した。DXを促進できなければ日本の競争力が沈下するという危機感の表れだ。「2025年の崖」を回避できるのか、経産省の責任者に聞いた。 「このままでは国の競争力を考えるうえで大きな損失につながる」。経済産業省の成田達治大臣官房審議官（商務情報政策局担当）は強い危機感を口にする。「ITベンダーもユーザー企業も変わらなければならない。双方が危機意識を持っている今は変化のチャンスだ」。 経産省はデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のための課題と取り組みの方向性を示す「DXレポート」を2018年9月に公表した。ユーザー企業のIT担当役員やITベンダーの役員が参加する「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を2018年の5月から8月にかけて開き、その議論をまとめたものだ。 DXレポートで経産省は、古く複雑になっ

「ソフトウエアがこれからの日本にとって最重要分野になろうとしている今こそ、日本のIT産業に残っている構造的な問題を解消しなければならない」。2018年12月に「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」（通称：DX推進ガイドライン）を公表した経済産業省の成田達治大臣官房審議官（商務情報政策局担当）は強い危機感を口にする。「ITベンダーとユーザー企業の双方が危機意識を持っている今は変化のチャンスでもある」。 老朽化した既存システムが残存した場合の経済損失は2025年以降、毎年最大12兆円に達する――。2018年9月に経産省が「DXレポート」で指摘した「2025年の崖」問題は、企業向けITシステム関係者から大きな関心を集めた。 DXレポートはITベンダーやユーザー企業などの識者を集めた「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」での議論を経てまとめたもの。企業

正解がない時代、企業が生き残るために必要な仕組みとは：「デジタルトランスフォーメーション」とは何か？　なぜ必要なのか？ 近年、社会一般に広く浸透した「デジタルトランスフォーメーション」という言葉だが、明確な定義がないことも手伝い、「それが意味するところ」は、言葉ほど浸透しているとは言いがたい。だが企業を取り巻く環境を多面的に掘り下げると、その真意が見えてくる。今あらためて、デジタルトランスフォーメーションとは何か、これに対応するためには何が必要なのか？――多数の支援実績を持つレッドハットに話を聞いた。 ニーズの変化が激しく「正解がない時代」 近年、企業を取り巻く環境が様変わりしている。例えば、米国の調査会社、Innosightのレポートに、「S&P 500」（Standard & Poor's 500 Stock Index）にランキングされている企業の平均寿命を、60年以上にわたって調査