2024年10月4日発売の「日経トレンディ2024年11月号」 ▼Amazonで購入する では、「スタートアップ大賞2024」を特集。スタートアップの穴熊が仕掛けるメッセージアプリ「Jiffcy（ジフシー）」が現在、大学生や中高生から絶大な支持を得ている。リアルタイムに極めて近い、テンポの良いやり取りができる即時性が人気の理由だ。 ※日経トレンディ2024年11月号より。詳しくは本誌参照 「Jiffcy（ジフシー）」。電話のように呼び出して、相手が応じると共有画面でのチャットを始められる。入力中のテキストも相手が把握でき、入力が速い若者ならほぼリアルタイムでやり取りできる。電話を使えない状況でやり取りしたい時にも便利だ （画像／stock.adobe.com） 【スタートアップ大賞】穴熊 設立：2018年1月／社員数：4人／累計資金調達額：約1億5000万円 新規性★★★／影響力★★／成長

Twitterがいよいよヤバいらしい、という話が、再び話題になっている。イーロン・マスクが経営権を握って以降、似たような話は何度も囁かれていたが、今度こそは本物だ、ということのようだ。 ことの発端は日本時間の7月1日から2日にかけて、Twitterが全ユーザーに対して1日あたりの閲覧数を制限したことだ。上限の投稿数についてはたびたび変更が繰り返されたものの、春に行われたAPIの有料化に続いて大きなインパクトを持つ出来事だといえよう。 背景にあるのは、Twitterに対するスクレイピングがサーバーにもたらす過負荷らしい。ただこのスクレイピングも、そもそもAPIの有料化によってデータを取得できなくなったユーザーが代替策として行っているものである可能性が高い。さらに、Twitter内部のバグによってセルフDDos状態になっているとの指摘もある。単純に技術的な問題というよりは、経営の判断ミスがネガ

Twitter改め「X」（※本稿では便宜上、Twitterの名称でお話を進めていきます）の混乱によって、代替サービスを模索する動きが広がっていますが、そのような中で、「Bluesky」や「Damus」などをはじめとする分散型SNSが注目を集めています。最近、Metaがリリースした「Threads」というSNSも将来的に、「ActivityPub」という分散型のプロトコルを導入する計画があることなども分散型SNSの話題の一つです。 SNSが分散化されることでコンテンツやフォロワーなどをアプリケーション間で相互運用できるといった期待があり、アプリケーションが破壊的な変更を行った場合でも、ユーザーはデータを失うことなく乗り換えることができる可能性があります。これまで、分散型インターネットやWeb3の話題では、NFTやDeFiなどが主流であり、あまり身近に感じられない存在であったかもしれませんが、

バイドゥが1月18日に発表した、10～24歳の“Z世代”367人に聞いた「トレンド寸前！　次世代SNS TOP10」の5位に、19年目を迎えるSNS「mixi」が入った。「10代が好きそう」「再流行・・・・・！」「よく耳に聞く」といったコメントが寄せられたという。 日本語入力＆着せ替えキーボードアプリ「Simeji」上で2022年12月21日から27日にかけてユーザーアンケートを行い、10位までを発表した。 1位は友達同士で位置情報を共有できるアプリ「NauNau」（大学生・片岡夏輝さんの個人開発）、2位はバーチャル空間で何気ない日常をシェアできる「GRAVITY」（運営：HiClub）、3位は2010年スタートの画像検索アプリ「Pinterest」、同世代と音声と趣味でつながるコミュニティ「Yay!（イェイ）」（運営：ナナメウエ）だった。 関連記事 私の「mixi黒歴史」を見てもらえない

米国の民間調査機関「NewsGuard（ニュースガード）」によると、TikTok上で話題性の高い27の特定の検索ワードを入れて上位20位に表示されたコンテンツの内容を精査したところ、合計540本のうち19.4％に当たる105本に虚偽または誤解をまねく表現が含まれていた。TikTokにおけるデマ・フェイクニュース問題と、デマを見抜くコツについて解説したい。 TikTok投稿の２割に虚偽情報？ 調査では、アナリスト6人から構成される調査チームがTikTok国際版に新規アカウントを作成。ウクライナ侵攻や新型コロナウイルス、気候変動、妊娠中絶などについて検索したところ、40分以内に虚偽または誤解を招くコンテンツが表示されたという。 たとえばmRNAワクチンについて検索すると、上位10位のうち５つに「子どもの臓器に永久的な損傷を与える」などの虚偽情報を含むコンテンツが表示されたのだ。 TikTokの

「人間関係リセット症候群」をご存知だろうか。皆さんの中にも、「人間関係をリセットして、誰も自分を知らない世界に行きたい」と考えたことがある人はいるだろう。このような心理に陥ったときに、実際にオンライン・オフラインの関係性を絶ってしまう人を指す言葉だ。 いまの時代にはこのような状態に陥りやすい条件が整っており、若者の中には実際に行動に移してしまう人も少なくない。人間関係リセット症候群の背景と実態、リスクについて解説したい。 突然オン・オフすべての関係を断つ 「それまで仲良くしていたのに、いきなりLINEから消えていて。自分が何かしたのかと心配になったけれど思い当たらなくて、共通の友人に聞いたら、切られたのは自分だけじゃないことがわかった」と、大学時代の友だちがLINEから消えた経験があるというある女性はいう。「悲しいし寂しいし残念な気持ちになった。元気でいてくれたらいいけど」 筆者も、過去に

「結構ガチです」「ここだけの話」「厳しいことを言うけど」……。Twitterでは、こうした定型句で有益そうな情報の断片を書き込むアカウントが多い。こういったアカウントの情報を真に受けると“落とし穴”にはまることもあるようだ。 「結構ガチです」「ここだけの話」「厳しいことを言うけど」……。Twitterでは、こうした定型句で有益そうな情報の断片を書き込むアカウントが多い。巨大IT企業の肩書を名乗ったり、大きく稼いで早期リタイアする「FIRE」を達成したという触れ込みのアカウントもあるが、真に受けると“落とし穴”にはまることもあるようだ。 こうした投稿は、自己啓発や仕事術、副業や暗号資産（仮想通貨）の運用などのノウハウを紹介したものが多い。GoogleやAmazonなど「GAFA」勤務や、「FIRE」を自称するアカウントもある。 Twitterでは情報の一部を紹介し、肝心な部分は「プロフィール

フロリダ州のRon DeSantis知事が米国時間5月24日、新しい法案に署名した。これにより、Facebook、Twitter、Googleなどの大手ハイテク企業は自社プラットフォームで同州の選挙候補者のアカウントを凍結した場合、罰金を科される可能性がある。 死者を出した1月の米議会議事堂襲撃事件の後、Facebook、Twitter、Google傘下のYouTubeは、Donald Trump大統領（当時）の発言がさらなる暴力を誘発する恐れがあるとして、同氏を各プラットフォームから締め出した。これらの企業は長い間、保守的な発言を検閲しているとする主張に反論していたが、Trump氏が複数のプラットフォームから締め出された後、批判は高まっていた。 7月1日に施行される法律に基づき、フロリダ選挙委員会は、全州的な公職の候補者のアカウントを削除したソーシャルメディア企業に対し、1日につき25万

水曜日の晩、ある部屋に数人が集まって植物の話に興じた。自分が育てている植物、育てたい植物、あるいは枯らしてしまった植物、そんな話だ。 「2週間前にアロエをもらったんだけど、もう枯れそう」と誰かが言った。 「枯れようがない植物も枯らしてしまう世界へようこそ」。別の人がそう応じる。 部屋に集まるといっても、コロナ禍での外出自粛を破っているわけではない。なにしろ植物を愛するような人たちだ。反抗的なタイプではない。これは、2020年春にローンチされ、最近話題になっている新しいアプリ、「Clubhouse」の中での出来事だ。 Clubhouseは、Paul Davison氏とRohan Seth氏が立ち上げた音声ベースのソーシャルプラットフォームだ。まだベータ版の段階で、限定的に公開されている。「room（ルーム）」に入って（あるいは、roomを作成して）、あるトピックの話を聞いたり、それに参加した

このところ、FacebookやTwitterなどの巨大ソーシャルメディアから、ユーザーが離れる動きが加速している。 ユーザーは、これらの企業による執拗なプライバシー侵害、監視資本主義、政治的偏向、ターゲティング、ニュースフィードの操作に嫌気がさしているようだ。 そして、ほかのソーシャルメディアプラットフォームが、こうした大規模なユーザー離れの恩恵を受けている。ロサンゼルスを拠点とするソーシャルメディアネットワークの「MeWe」は、広告がない、未来のソーシャルネットワークと宣伝されており、米国時間1月15日の時点で、米国の「Google Play」ストアで最もダウンロードされているソーシャルアプリだ。同ストアの全アプリのダウンロードランキングでも3位に入っている。 なお、アプリ全体のランキングで1、2位にいる「Signal」と「Telegram」は、競合する「WhatsApp」のプライバシー

Apple’s chief financial officer Luca Maestri challenged investor worries over an 8% drop in China revenue, by noting that sales in other emerging markets are growing. “When we start lookin

The new filing, along with Epic's proposal, will help to inform Judge James Donato in a hearing scheduled on May 23 about what actions to take next to put Google’s power in check.

これは「ソードアート・オンライン」（SAO）をテーマにしたゲーム「ソードアート・オンライン アリシゼーション リコリス」のスピンオフ企画として開発されたもの。SAOでは以前も「人工知能少女育成プログラム CODE ZERO：PREMIERE 」など、AIや人工知能を使ったユニークな施策を行ってきたが、今回のUnder Worldでは、自分以外全員がAIであるソードアート・オンライン アリシゼーション リコリスの世界観を体験することができる。 家で過ごす時間が増加したことにより、SNSを使用する時間が増加している傾向にあることや、SNS上では悲しい話題や健康不安、ネガティブなリプライなど、ストレスにつながる要素もあり、SNS疲れを感じる人も多くなっていると考えられている。こうした状況を背景に、AIの利点を生かし、優しいAIのリプライがSNS疲れを癒してくれる、人間のいない全員AIの“平和すぎ

Tesla has the attention of the U.S. Department of Justice — again. Tesla has received requests for information, including subpoenas from the DOJ, the automaker disclosed Monday in a U.S. Securities TikTok is testing the ability for users to upload 15 minute videos, the company confirmed to TechCrunch on Monday. The social media giant said the new upload limit is being tested in select regions wi