ナンシー・エトコフ著「なぜ美人ばかりが得をするのか」（草思社）の話である。
はっきり言ってこの邦題はヒドすぎる。原題は「適者生存(Survivalof the fittest)」をモジって「Survival of the prettiest」。「美しいものは生き残る」あるいは「適美生存」、はっきり「生き延びるものが一番かわいい」とした方がいいと思う。
いわゆる通俗的な脳本とは一線を画す非常に学術的な内容であり、進化心理学、行動心理学的なコンテクストから美人(美男)であるということがどういうことなのかから始まり社会学的なコンテクストにまで展開する。
この中では「生存に有利な形質を選択する行為が美しい、魅力的だと感じることの本質なのだ」という種の保存に忠実な身も蓋もない理論が展開される。一切観念的な美については議論されることはない、潔いほど。ここでは赤ちゃんでさえ無制限に可愛いとは定義されない。生き残る可能性の高い赤ちゃんを可愛いとする心理的メカニズムが展開される。
「美人だから得をする」ということではなく「生き残る可能性の高い特徴を魅力的、美しいと感じるメカニズム」についての言及なのだ。だから、「生物学的な生存競争に直接さらされることのない現在、社会的コンテクストにおいて如何なる要素が生存に有利だと判断されるのか」ということが後半で展開されていく。この著作の前半では生物学的美が敢然として存在するかのように見える。しかし、このメカニズムを字義通り解釈すると全ての環境に適応可能な遺伝形質が存在しないように観念的な理想美は否定される。単に社会を含む生存環境に最も適応する形質や象徴を魅力的だと感じるという以上の意味はない。
軽く読めるし、馬鹿バラエティ番組、何十本分のネタが詰まっており、読む人の抽斗に応じていくらでも展開できそうな内容だと思う。またタンク･ガールやらココ・シャネル、アレクサンダー・マックイーン、ガリアーノ、アントワープ６への言及ぶりがツボを押さえていて個人的にはポイント高いぞ。
gon様のところで「星の王子様」に関するエントリを読んでフト思い出したので軽くまとめておく。(*1)
ミッキーマウス保護法の話である。
まず、前提条件をおさらいしておこう。著作権はこんな駄文であろうと意思や思想を表現したもの全てに自動的に発生する。別にJASRACみたいなやくざな機関に登録する必要さえない。生み落とされたその瞬間から著作権が存在するのだ。べらぼうな収益を生み出す数％にも満たない著作物だけの特権ではない。
さて、その著作権の有効期間を著作者の死後５０年から７０年に延ばすことに合理性があるのだろうか？
著作者の遺族の収入が保障される期間が不十分だったのだ。
著作権の有効期間が短いと日本は文化的に野蛮な国だと思われる。
うどんなら私にも打てるが、私の創作はうどんとは違うのだ。(*2)
以上のような意見もあるが、論外である。議論する価値のない戯言につきあう必要はない。もっと有用な話にスコープを合わせよう。
この期間延長の意味を考えてみよう。
著作者の死後、著作権管理者不明の著作物はことごとく70年間利用不可能になる。要はどんなに文化的に重要であろうと、公的に益するものであろうとその間は合法的に利用することはできない。死蔵される膨大な著作群が発生するということなのだ。誰かがその著作の存在を覚えている間はいい。しかし７０年も死蔵された著作が発掘され日の目を見る可能性を考えてみて欲しい。ほとんど絶望的である。
その一方で、ディズニーのキャラクターのように莫大な収益を生み出すものがある。著作権切れでパブリック・ドメインに回収された場合、著作物の同一性やら何やらを担保できない。なによりキャラクターの商品としてのクオリティを管理できないという意見もあるだろう。では著作物を独占的、排他的に使用する期間は、何年なら妥当なのか？少なくとも収益を上げる可能性がある限り、積極的に期間を限定する企業原理は見当たらない。
つまり、この問題は「文化発展としてパブリック・ドメインに著作を還元することを前提とする限り最短の有効期限を要求」し、「企業原理を優先する限り永久の有効期限を要求する」側面を含んでいるということなのだ。
ここで提案である。
著作権は著作者の死んだ瞬間、その効力を失するものとし、パブリック・ドメインに帰するものとする。ただし、ある著作者の著作物を独占的、排他的に利用する場合は、独占的使用権を管理する公的機関に高額の費用を支払い有効期限を２年とする独占的使用申請を行うことでこれを認めるものとする。そして延長期間については制限を設けない・・・以上。
現行法からの移行方式、著作権の相続やら譲渡などについては要考察である。基本的な線としてはこんなところだろう。「何を馬鹿げたことを言っている。著作権の有効期間が長ければ長いほど創作行為へのインセンティブになるじゃないか。」という御仁もおられるかもしれない。では、一つ質問がある。特にブログを書いているようなあなたにだ。
「あなたはその文章をなんのために書いているのか？」
著作権の有効期間が死後５０年から７０年に変わることで、あなたのインセンティブに何か影響をあたえるのだろうか？
(*1)「星の王子様」と著作権の関連については、胸糞悪いのでここではあえて触れない。ちなみに「星の王子様」自体は大好きだ。
(*2)なぜ「うどん」なのかについても、同じく胸糞悪いのでここではあえて触れない。
ミッキーマウス保護法の話である。
まず、前提条件をおさらいしておこう。著作権はこんな駄文であろうと意思や思想を表現したもの全てに自動的に発生する。別にJASRACみたいなやくざな機関に登録する必要さえない。生み落とされたその瞬間から著作権が存在するのだ。べらぼうな収益を生み出す数％にも満たない著作物だけの特権ではない。
さて、その著作権の有効期間を著作者の死後５０年から７０年に延ばすことに合理性があるのだろうか？
著作者の遺族の収入が保障される期間が不十分だったのだ。
著作権の有効期間が短いと日本は文化的に野蛮な国だと思われる。
うどんなら私にも打てるが、私の創作はうどんとは違うのだ。(*2)
以上のような意見もあるが、論外である。議論する価値のない戯言につきあう必要はない。もっと有用な話にスコープを合わせよう。
この期間延長の意味を考えてみよう。
著作者の死後、著作権管理者不明の著作物はことごとく70年間利用不可能になる。要はどんなに文化的に重要であろうと、公的に益するものであろうとその間は合法的に利用することはできない。死蔵される膨大な著作群が発生するということなのだ。誰かがその著作の存在を覚えている間はいい。しかし７０年も死蔵された著作が発掘され日の目を見る可能性を考えてみて欲しい。ほとんど絶望的である。
その一方で、ディズニーのキャラクターのように莫大な収益を生み出すものがある。著作権切れでパブリック・ドメインに回収された場合、著作物の同一性やら何やらを担保できない。なによりキャラクターの商品としてのクオリティを管理できないという意見もあるだろう。では著作物を独占的、排他的に使用する期間は、何年なら妥当なのか？少なくとも収益を上げる可能性がある限り、積極的に期間を限定する企業原理は見当たらない。
つまり、この問題は「文化発展としてパブリック・ドメインに著作を還元することを前提とする限り最短の有効期限を要求」し、「企業原理を優先する限り永久の有効期限を要求する」側面を含んでいるということなのだ。
ここで提案である。
著作権は著作者の死んだ瞬間、その効力を失するものとし、パブリック・ドメインに帰するものとする。ただし、ある著作者の著作物を独占的、排他的に利用する場合は、独占的使用権を管理する公的機関に高額の費用を支払い有効期限を２年とする独占的使用申請を行うことでこれを認めるものとする。そして延長期間については制限を設けない・・・以上。
現行法からの移行方式、著作権の相続やら譲渡などについては要考察である。基本的な線としてはこんなところだろう。「何を馬鹿げたことを言っている。著作権の有効期間が長ければ長いほど創作行為へのインセンティブになるじゃないか。」という御仁もおられるかもしれない。では、一つ質問がある。特にブログを書いているようなあなたにだ。
「あなたはその文章をなんのために書いているのか？」
著作権の有効期間が死後５０年から７０年に変わることで、あなたのインセンティブに何か影響をあたえるのだろうか？
(*1)「星の王子様」と著作権の関連については、胸糞悪いのでここではあえて触れない。ちなみに「星の王子様」自体は大好きだ。
(*2)なぜ「うどん」なのかについても、同じく胸糞悪いのでここではあえて触れない。
死刑存置にまつわる議論は敢えて論点をずらし続けているように見える。
「凶悪犯罪者」と「法律を守ってこの国に住まわせてもらっている善良な私」の対立という物語によって死刑の正当性は維持され続けていると言っていい。本質論にたどり着かない原因はまさにこの一点にある。いかなる人間であろうと人権はある。前提はそれだけでいい。
死刑にまつわる議論の本質を注意深く腑分けしていくと、「不可侵であるはずの人権を合法的に侵害すること」を運用の厳格化で認めることができるかどうかということだ。要は「死刑は敢えて選ぶ選択肢」なのだ。本来「選んではいけない選択肢」だ。だから、死刑を運用する上での整合性、実効性を証明する義務は、死刑を敢えて選ぶ側にこそある、言うまでもない。
つまり「死刑廃止論」という概念は虚妄だ。死刑のない世界が自然状態なのだ。間違ってはいけない。あるのは「死刑存置論」だけなのだ。
時々、軍事費ってかけ捨ての保険みたいなものだという意見を見る。
しかし、三日の入院費用の保障しかつかない、かけ捨ての保険に月額１０万円を支払おうと思う人はよもやいまい。おまけにこの保険、加入者は自動的に保険会社の連帯保証人になることが強要されるのだ。
要は他国にライフラインを頼っている日本の日米同盟を前提とした国防というのはそういうことなのだ。とどめにこの保険、もう一つ但し書きがある。
・いついかなる場合であれ保険会社の都合を優先する。
そんな保険に何の意味があるというのだ？
しかし、三日の入院費用の保障しかつかない、かけ捨ての保険に月額１０万円を支払おうと思う人はよもやいまい。おまけにこの保険、加入者は自動的に保険会社の連帯保証人になることが強要されるのだ。
要は他国にライフラインを頼っている日本の日米同盟を前提とした国防というのはそういうことなのだ。とどめにこの保険、もう一つ但し書きがある。
・いついかなる場合であれ保険会社の都合を優先する。
そんな保険に何の意味があるというのだ？
「理系高３の数学力、３０年前よりアップ(*1)」という見出しを見て「お、おもしろいじゃん！」なんて思って東京理科大数学教育研究所のHPを覗いてみた。そして「理数系高校生のための数学基礎学力調査」中間報告(*2)の記述を確認したら、母集団は「2003-04年度の東京理科大学への入学者が５名以上の高校５８０校の中から任意に１００校を選び」とある。
あれ？
なぜ理系学生に限定するのかとか「数Ⅲ」なんかを履修するような学生を対象にして数学力を分析しようとするのか・・とツッコミどころはあるのだが、そもそもこれって母集団の選定を間違っていないかい？
学力偏差値(難易度)５８前後の東京理科大学へ合格できる学生をコンスタントに輩出している高校群からの任意抽出なのだ。上位に偏ったサンプル群からの抽出になっているということだ。成績がいい方向に出るのは当たり前だ。それとも、東京理科大学へ合格できる学生が理系学生の代表的母集団として妥当だと主張されるのだろうか？(*3)
おまけに、この評価は３０年間コンスタントに実施されていた統計に基づくものではなく、対象としている３０年前の母集団がどのようなものであったのか明確でない。つまり評価の妥当性を検証できるデータもないのだ。
このデータの意味するものは善意に解釈しても「東京理科大学に合格できる学生の数学力の水準が３０年前よりも上がっている。または同等である。」という意味にすぎない。もしかしたら「東京理科大学に合格できる学生の数学力の水準は３０年前の一般的な理系学生の平均よりも高い。」というだけのことかもしれない。つまり、このデータを以って、「一般的な理系学生の数学力の水準が３０年前の学生よりも上がっている」と断言することはできない。
仮に「理系高３の数学力、３０年前よりアップ」という解釈を１００％真に受けたとしても、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（０６年実施）の結果との乖離が説明できない。もし、有効な説明があるとしたら上位と下位の学生の数学力の格差が甚だしいということだ。まるで「ゆとり世代の学生のほうが学力が高い」という結論に誘導しかねない論調は問題である。(*4)
つまり、「最近の学生の方が学力が高い」という結論を導き出すために恣意的なデータを出したと言われてもしかたあるまい。要は、作為性を疑われる母集団の選定は「ゆとり教育が失敗であったことを認めたくない方々」の意向が強く働いているように見えるということなのだ。
(*1)
理系高３の数学力、３０年前よりアップ
1月29日3時16分配信 読売新聞
子どもの理数離れが懸念されているなか、理系高校生の数学力はおよそ３０年前よりも上がっていることが、東京理科大学数学教育研究所が１万人を対象に行った学力調査で判明した。
理科大への進学者が多い高校５８０校から任意に選び、調査協力を呼びかけた。２００５年から３年間実施し、３１都道府県からのべ１４６校が参加。「数学３」と「数学Ｃ」を履修している高校３年生に問題を出した。
問題のうち約３０問を国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）が理系高校生に行った１９８０年度の国際数学教育調査（ＳＩＭＳ）と同一の問題にし、比較した。その結果、今回調査のほうが成績が上だった問題が全体の６６・３％もあり、同程度が２１・７％だった。８０年度より成績が下回った問題は１１・９％にとどまった。同研究所の澤田利夫所長は「理系の生徒の学力は長期的にみて低下していないことが証明できた」と話している。
ただ、３年間の成績を比較すると、平均正答率は徐々に下がり、特に、図形など記述式で証明を求める問題の成績低下が著しかった。
昨年１２月に発表された経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（０６年実施）の結果では、日本の１５歳の「数学的応用力」が０３年の６位から１０位に転落。文部科学省が来年度からの新学習指導要領で理数系の強化対策を打ち出していた。
(*2)
最新の２年分の資料は見当たらなかった。しかし、対象とされる３年間の母集団の選定基準は著しく異なることはないと判断されるので当該の資料から引用した。仮に異なることがあれば、ここ３年間のデータの信憑性も疑わざるをえない。
(*3)
大学進学率の変化により学力偏差値が３０年前と現在では単純比較できない。要は学力の分布も異なるということだ。これに対し３０年前の母集団と成績が同等であると推定される母集団を選定するといった補正を行っている可能性も検討した。しかし、そのような補正を行った場合、同じような学力の母集団を恣意的に選ぶことであるため学力差は出にくくなる。理系学生全般の学力比較を目的とするなら、そもそもそのような補正は不要である。
(*4)
OECDの調査は学生全般が対象で、今回の調査が一部の理系学生に対象を絞った調査であると強調するのであれば、なおさらこのデータが「数学力が３０年前より上がっているものではない」と結論するのが正解だと思うのだが・・・。
あれ？
なぜ理系学生に限定するのかとか「数Ⅲ」なんかを履修するような学生を対象にして数学力を分析しようとするのか・・とツッコミどころはあるのだが、そもそもこれって母集団の選定を間違っていないかい？
学力偏差値(難易度)５８前後の東京理科大学へ合格できる学生をコンスタントに輩出している高校群からの任意抽出なのだ。上位に偏ったサンプル群からの抽出になっているということだ。成績がいい方向に出るのは当たり前だ。それとも、東京理科大学へ合格できる学生が理系学生の代表的母集団として妥当だと主張されるのだろうか？(*3)
おまけに、この評価は３０年間コンスタントに実施されていた統計に基づくものではなく、対象としている３０年前の母集団がどのようなものであったのか明確でない。つまり評価の妥当性を検証できるデータもないのだ。
このデータの意味するものは善意に解釈しても「東京理科大学に合格できる学生の数学力の水準が３０年前よりも上がっている。または同等である。」という意味にすぎない。もしかしたら「東京理科大学に合格できる学生の数学力の水準は３０年前の一般的な理系学生の平均よりも高い。」というだけのことかもしれない。つまり、このデータを以って、「一般的な理系学生の数学力の水準が３０年前の学生よりも上がっている」と断言することはできない。
仮に「理系高３の数学力、３０年前よりアップ」という解釈を１００％真に受けたとしても、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（０６年実施）の結果との乖離が説明できない。もし、有効な説明があるとしたら上位と下位の学生の数学力の格差が甚だしいということだ。まるで「ゆとり世代の学生のほうが学力が高い」という結論に誘導しかねない論調は問題である。(*4)
つまり、「最近の学生の方が学力が高い」という結論を導き出すために恣意的なデータを出したと言われてもしかたあるまい。要は、作為性を疑われる母集団の選定は「ゆとり教育が失敗であったことを認めたくない方々」の意向が強く働いているように見えるということなのだ。
(*1)
理系高３の数学力、３０年前よりアップ
1月29日3時16分配信 読売新聞
子どもの理数離れが懸念されているなか、理系高校生の数学力はおよそ３０年前よりも上がっていることが、東京理科大学数学教育研究所が１万人を対象に行った学力調査で判明した。
理科大への進学者が多い高校５８０校から任意に選び、調査協力を呼びかけた。２００５年から３年間実施し、３１都道府県からのべ１４６校が参加。「数学３」と「数学Ｃ」を履修している高校３年生に問題を出した。
問題のうち約３０問を国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）が理系高校生に行った１９８０年度の国際数学教育調査（ＳＩＭＳ）と同一の問題にし、比較した。その結果、今回調査のほうが成績が上だった問題が全体の６６・３％もあり、同程度が２１・７％だった。８０年度より成績が下回った問題は１１・９％にとどまった。同研究所の澤田利夫所長は「理系の生徒の学力は長期的にみて低下していないことが証明できた」と話している。
ただ、３年間の成績を比較すると、平均正答率は徐々に下がり、特に、図形など記述式で証明を求める問題の成績低下が著しかった。
昨年１２月に発表された経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（０６年実施）の結果では、日本の１５歳の「数学的応用力」が０３年の６位から１０位に転落。文部科学省が来年度からの新学習指導要領で理数系の強化対策を打ち出していた。
(*2)
最新の２年分の資料は見当たらなかった。しかし、対象とされる３年間の母集団の選定基準は著しく異なることはないと判断されるので当該の資料から引用した。仮に異なることがあれば、ここ３年間のデータの信憑性も疑わざるをえない。
(*3)
大学進学率の変化により学力偏差値が３０年前と現在では単純比較できない。要は学力の分布も異なるということだ。これに対し３０年前の母集団と成績が同等であると推定される母集団を選定するといった補正を行っている可能性も検討した。しかし、そのような補正を行った場合、同じような学力の母集団を恣意的に選ぶことであるため学力差は出にくくなる。理系学生全般の学力比較を目的とするなら、そもそもそのような補正は不要である。
(*4)
OECDの調査は学生全般が対象で、今回の調査が一部の理系学生に対象を絞った調査であると強調するのであれば、なおさらこのデータが「数学力が３０年前より上がっているものではない」と結論するのが正解だと思うのだが・・・。
