ジャニー喜多川氏の性加害問題を見過ごしてきたメディアに批判が向けられています。問題を調査した外部専門家らは「マスメディアの沈黙」が被害拡大の一因となったと指摘しました。東京新聞がこの問題にどう向き合ってきたのか振り返ります。（編集局次長　飯田孝幸）

かるび（@karub_imalive)です。 最近、会社を辞めてから人付き合いが減りました。仕事を通じて色々な情報が入ってこなくなった分、自分で情報収集を強化しないといけないなと思って、８年ぶりに新聞の購読を再開しました。 時間もたっぷりあるし、ここは自己投資だ！ということで、毎日朝にコンビニに行って、読売・朝日・毎日・産経・東京の5紙のうち、その日の気分でランダムに3紙購入しています。3紙で400円弱と、バカにならない出費ですが、まぁタバコよりは安いからいいかと・・・。 全部精読すると3紙で1時間以上かかるんですが、そこは自主サバティカル中の身。時間はまぁまぁ自由なわけです。まるで一昔前の大企業の部長さんのように、朝からコーヒーをすすりながら目を通しております。（しかし言うまでもなくコーヒーを入れてくれる人はいない） その一方で、僕ははてなブックマークも愛用しております。去年の9月から本

Paper.li war ein Online-Dienst, der es Benutzern ermöglichte, ihre eigenen digitalen Zeitungen basierend auf Inhalten aus dem Web und sozialen Medien zu erstellen und zu kuratieren. Benutzer konnten Links, Artikel, Videos und andere Inhalte sammeln und diese automatisch in einem ansprechenden und leicht lesbaren Format präsentieren. Die Plattform war besonders bei Bloggern und Social-Media-Enthusi

実際には配られない新聞が大量に販売店に押しつけられているとされる、いわゆる「押し紙問題」をめぐり、新たな波紋が広がっている。週刊新潮が、この問題を4ページにわたって特集したところ、新聞3社が、広告の表現などについて抗議文を送付したのだ。一方、記事を執筆したジャーナリストは、「問題が表沙汰になったことに意味がある。新聞社は紙面で反論なり裁判を起こすなりすればいい」と一歩も引かない構えだ。 新聞側は記事の訂正・謝罪などを要求 波紋を広げているのは、「週刊新潮」6月11日号(首都圏では2009年6月5日発売)に掲載された「『新聞業界』最大のタブー『押し紙』を斬る／ひた隠しにされた部数水増し」と題した記事。この問題を長く取材しているフリージャーナリストの黒薮哲哉さんが執筆している。記事では、滋賀県の読売新聞販売店の店主をしていた男性が、新聞紙の配達状況についての実態調査を行ったことを紹介。その結果

読売1000万部、朝日800万部、毎日400万部……巨大部数を誇る全国紙。それだけ影響力が大きい「証」でもある。しかし、その部数に「暗部」を指摘する声もある。「押し紙」と呼ばれる配達されない新聞だ。全体の2割以上はある、というのが関係者の見方だ。ただ、新聞社側はその存在を認めていない。この問題に詳しいフリージャーナリストの黒薮哲哉さんに話を聞いた。 悲鳴を上げる販売店が増え始めたのはここ5～6年 ――押し紙問題（＊メモ参照）は、最初はどういうきっかけでいつごろ始まったのでしょうか。 黒薮　はっきりしませんが、かなり昔から続いています。ただ、初期のころは新聞の部数が伸びていたときで、新聞社がノルマとして多めの新聞を搬入しても景品をつければ読者を増やすことは難しくなかった。だから販売店にとってそれほど大きな負担ではなかったようです。 ――それが販売店にとって迷惑なものへとその性格が変わったのは

【元次官襲撃事件】 毎日新聞、「Wikipediaに犯行予告」と誤報→各テレビ局も釣られて報道 1 名前： カマス(コネチカット州) 投稿日：2008/11/19(水) 03:40:56.66 ID:1ToBF6l+ ?PLT 元厚生事務次官、吉原健二さんの妻靖子さんが刺された事件の約６時間前に、インターネット上のサイト「フリー百科事典・ウィキペディア」に犯行を示唆する書き込みがあったことが分かった。 ウィキペディアは百科事典のネット版で、誰でも新しく項目を追加したり、すでにある記事を自由に編集できるサイト。 書き込みがあったのは１８日正午すぎ。「社会保険庁長官」という項目で、「歴代の社会保険庁長官」というタイトルのすぐ下に「×は暗殺された人物を表す。」という ただし書きがあり、一覧表の中の吉原さんの名前の前に「×」がつけられていた。 利用者の書き込み履歴によると、「Ｐｏｐｏｎｓ」と名乗る

インターネットのニュースによほど詳しい人でないと実は何も知らないに等しいのがこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」。 新聞やテレビなどでは散発的に取り上げられてはいるものの、内容があまりにも下品で性的な内容なので詳細に報道することもできず、週刊誌で取り上げられてもただのゴシップ記事と見分けが付かず信憑性が不明、ネットで調べてもヒステリックな論調でまとめられていて読む気すらなくなり、結局、何が起きているのかさっぱりわからない……という人も多いはず。 というわけで、GIGAZINE読者からも多くのリクエストがあったこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」について、一体何が問題なのか、何が起きたのか、そして今、どうなっているのかをまとめて見てみましょう。 ～目次～ ■そもそもの発端は毎日新聞の英文サイトに掲載された変態記事 ■一体誰がこのような記事を書き続けたのか？ ■度重なる問題点の指摘、でも誰

毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは

7月もあと数日となり、暑い日々に熱中症対策は欠かせません。そんなやる気のそがれる季節ではありますが、休暇には帰省や旅行を計画している人も多いのではないでしょうか。筆者も先日、友人とともに東京観光をしてきました。今回はそん…

新海誠による信濃毎日新聞のCMです。

朝日新聞社内部のアクセスから、「ウィキペディア」日本語版で820件余りにも上る大量の項目修正が行われていたことがわかった。これは、朝日が2007年9月8日付朝刊で報じた厚生労働省の修正の8倍にも当たる。朝日では、9月11日、全社員に注意喚起したことを明らかにした。 「筑紫哲也　携帯電話を持っていない」と挿入 「ウィキペディア　省庁から『修正』」。2007年9月8日付朝日新聞は、こんな大見出しで、厚労省、宮内庁、法務省から修正が行われていることを新聞の顔となる1面で報じた。そこでは、「役所に都合のよい修正が行われていた」と厳しい指摘がなされていた。その批判にも押されて、宮内庁は9月10日、定例記者会見で、修正を名乗り出た職員を口頭で厳重注意したことを明らかにした。また、庁内パソコンからウィキペディア修正ができないようにシステム設定を変えた。 しかし、朝日の記事では、この問題に対する自社の対応

ご家庭にある新聞紙、あれが立派な「Millwall brick」あるいは「Chelsea brick」という名前の武器になります。護身に使うこともできますし、作り方を知っていれば万が一の際にはきっと有効で頼もしい武器となってあなたを危険から救い出してくれるはずです。 もともとは1960年代から70年代における英国のサッカーの試合にて、サッカーに熱狂するあまり暴徒化したサッカーファン、通称「フーリガン」が使う隠し武器として始まったもの。相手チームのファンをボコボコにする、駆けつけた警察もボコボコにして逃げ切るなど、様々な目的で使用されたようです。 作り方などは以下の通り。 Boing Boing: HOWTO make a weapon out of a newspaper Wikipediaに詳しい作り方が写真付きで掲載されています。 Millwall brick - Wikipedia,

新聞、オンラインニュース、ブログ――。毎月都内で開催される参加型イベント「RTCカンファレンス」で、新旧メディアのあり方を議論した。 「新聞はなくなる？」「オンラインニュースのミッションとは？」「ブログはメディアになれる？」――。4月23日、毎月都内で開催される参加型イベント「RTCカンファレンス」で新旧メディアのあり方を議論した。パネリストは、「NIKKEI NET」を運営する日経新聞デジタルメディアで記者として記事を執筆編集する重森泰平氏、アイティメディアの「Business Media 誠」の吉岡綾乃編集長、ビジネスニュースコミュニティ「FPN」の主宰でブロガーの徳力基彦氏の3人だ。 ブログで儲けるのは難しい 「みなさんブログやってますか？」。FPNの徳力氏の問いかけに、会場に詰め掛けた100人ほどの参加者のうち約半数が手を挙げた。徳力氏は続けて、「自分のブログがメディアだと思います

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2007年1月31日に朝日新聞社がウェブサイトに掲載した記事が、同1月27日に読売新聞に掲載された記事の盗用だったことがわかった。1月31日のJ-CASTニュースの指摘に、朝日新聞社が盗用を認めた。 J-CASTニュースの指摘で発覚 問題となったのは、朝日新聞社のウェブサイトに1月31日0時過ぎに掲載された「寒風にさらし『かんもち』作り最盛期」とのタイトルで、富山県立山町でのもちづくりの様子を伝える記事。これが、1月27日付けの読売新聞の表現と酷似していた。 朝日新聞社広報部によると、記事を書いた記者は「一度記事を書き、読売新聞の記事を見ながら修正を加えた」などと話し、盗用を認めているという。同社は、2月1日昼過ぎに読売新聞に対して謝罪を行ったといい、同日19時30分から、東京・築地の同社東京本社で謝罪会見を行う。以下は、盗用した記事(朝日)と盗用された記事(読売)。 (朝日、1月31日掲