ファンコミュニケーションズさんが自社オフィスで勉強会をはじめるということで、第1回でしゃべりませんかというお誘いを受けたので参加してきた。お誘いありがとうございました! eventdots.jp 内容はどうしようかなと思ったんだけど、相談してみたら過去のこのエントリのスタートアップ限定じゃない話とかどうかというものがあり、自分でも面白そうだったので、そんな感じで内容をまとめてみた。 To Have Own Data Analytics Platform, Or NOT To from SATOSHI TAGOMORI まあトピックと自分の現在の勤務先からしてどうしても内容にバイアスがかかると思われるのはしょうがない……ので割り切った宣伝スライドはまあ1枚入れるとして、それ以外はいちおう公平な議論を目指したつもり。 で、中にも書いてあるけど、明確な結論なんてものはなくて、各社個別の事情にあわ

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写真1●「ビッグデータ・ベースボール」（KADOKAWA刊、トラヴィス・ソーチック著、桑田 健訳）の表紙。副題は「20年連続負け越し球団ピッツバーグ・パイレーツを甦らせた数学の魔法」と長い。 2012年10月、メジャーリーグのピッツバーグ・パイレーツのゼネラルマネージャー（GM）と監督は、『野球界においてこれまでで最も型破りで、体系的で、独創的な戦術の採用に合意した』――。 2016年3月に日本で刊行された「ビッグデータ・ベースボール」（写真1、本文中『』内は同書からの引用）は、パイレーツがデータを駆使した戦術を導入し、21年ぶりに勝ち越しを果たす過程を追ったドキュメンタリーである。 本書は表向きは、パイレーツの2013年前後の戦いぶりについて書かれた野球の専門書だ。しかし絶えず競争に晒されている組織が、データ活用によってどうやって組織を変え、どうやってライバルを出し抜き、どうやって成果を

ICTを牽引し、かつ未来を変える企業が富を生む時代 ヤフーCSOの安宅和人氏は、人工知能（以下、AI）がマーケティングやビジネスそのものに与える影響を語れる人物のひとり。本講演「AI×データはビジネスをどう変えるか？」では、「富の方程式が変わった」という指摘を皮切りに、互いに入れ子構造になっているというビッグデータとAIの関係、さらにはビジネスや経営にとってのAIの意味合いについて、1時間弱の短い間に非常に凝縮された論が展開された。 ヤフー株式会社　チーフストラテジーオフィサー　安宅 和人氏 「今、皆さんは30年前のスーパーコンピューターよりもはるかに性能の良いコンピューターを持ち歩いています」と安宅氏は切り出した。インターネットの普及やソーシャルメディアの登場によって、情報の拡散の仕方は様変わりした。口コミ投稿やO2Oの促進、各種センサーを搭載したウェアラブルツールの進化などを通して、街

健康情報などの個人データは、サービス事業者が集中管理するのではなく、個人ごとに分散して管理すべき。ヘルスケア分野の個人向け（BtoC）サービスは、個人がデータを管理・連携させる仕組みの上でこそ初めて回り始める――。 東京大学大学院 教授の橋田浩一氏（情報理工学系研究科 ソーシャルICT研究センター 新融合サービスICT分野）は、こうした“集めないビッグデータ”の効用とその実現基盤を提唱する研究者だ。「第19回 日本遠隔医療学会学術大会（JTTA 2015）」（2015年10月9～10日、主催：日本遠隔医療学会）のランチョンセミナー（共催：テクマトリックス）に登壇した同氏は「医療分野における個人データの保護と活用」と題して講演。提案するビッグデータ活用基盤やそのヘルスケアへの応用を紹介した。

出典：日経SYSTEMS 2014年12月号 pp.48-55 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） AWSを利用し、ビッグデータ基盤を構築する。そんなユーザー企業が増えている。各社の事例から、構築の勘所である性能・コスト・セキュリティの工夫を見いだす。 データベースやWebサーバーのログなど、企業が保有するさまざまなデータを統合し、分析に利用する「ビッグデータ基盤」。これを、AWS上に構築するユーザー企業が増えている。 大きな要因は、ストレージやサーバーを柔軟に拡張できるという特徴が、ビッグデータ基盤に適していること。企業が保有するビッグデータはテラバイトクラスになることもある。オンプレミス環境の限られたリソースでは、そんなデータの扱いが難しい。 AWSであれば、オンラインストレージS3（Amazon Simple Storage Service）で、容量を

10年前からビッグデータという分野を切り開いてきた、ビッグデータ研究の第一人者である矢野和男氏。彼らが集めた膨大なデータがいま、人間行動や社会現象、さらには企業の利益や幸せの法則までをも明らかにしつつある。日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）主催の「JUAS FUTURE ASPECT 2015」で矢野氏が語った、お金と幸せを生み出す「データの見えざる手」とは。 ビッグデータで儲ける3原則 近年注目される、ビッグデータ。データ処理技術の進化がこれまで扱えなかった量のデータ解析を可能にし、新たな傾向の発見や未来予測ができると期待されている。政治やビジネス、ジャーナリズムなどがこぞってビッグデータに取り組んでいるが、社会の注目を浴びるずっと前からこの分野を研究してきた第一人者が、日本にいる。 バズワードとなる前から、ビッグデータという分野そのものを創ってきたと自負しています。 そう語るの

11月の19,20日に開催されたWebDB Forumに参加してきた。カンファレンスそのものは、いろんな人に久しぶりに会えたり、ネット上でなんとなく知っていても話したことなかった人と話したり、意外な人の意外な一面をみることができたりと、とても楽しむことができた。立場としては所属している会社のスポンサー枠で参加して目的もあって発表もしてきたわけだが、いくつか思うところがあるのでここにまとめておきたい。 現実にアカデミックで起きていること WebDB Forumと銘打ってはいるものの、データベースに関する研究発表は非常に少ない。OSやネットワーク、システム系の研究と併せても、機械学習やNLP、Webなどの技術に感心を持つ人は多く数で圧倒されている。体感では 90% だ。それをいえば別に VLDB や SIGMOD などのトップカンファレンスもデータベースの技術を直接扱うことは少ないし、データベ

ビッグデータの収集・蓄積クラウドサービスを手掛ける米トレジャーデータは2014年6月12日、今後の事業戦略を発表。自動車をはじめとする製造業で注目が集まるIoT（インターネット・オブ・シングス）分野で自社サービスが活用されるような取り組みを進めていくことを明らかにした。 トレジャーデータは2011年、米レッドハットなどに在籍していた芳川裕誠氏ら日本人3人が、米国シリコンバレーに立ち上げたIT企業。独自技術を駆使した「トレジャーデータサービス」と呼ぶビッグデータの収集・蓄積クラウドサービスを手掛けている。 クラウド上にHadoopをベースにしたデータ蓄積クラウドを構築。PC（パソコン）のファイル操作のようにデータを簡単にアップロードできるようにする一方、蓄積したデータはカラム型データベース上に格納されたものとして処理・分析に生かせる。 さらにデータ蓄積基盤の拡張など運用業務も請け負う。こうし

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AIとBI。アルファベットで一文字違いの古いキーワードが、新たなITトレンドにより華麗なる復活を遂げた。そのITトレンドは言うまでもなく「ビッグデータ」だ。だがAI的な話とBI的な話がごちゃ混ぜに語られることで、AIブームやBIブームの時と同様、“危険な香り”が漂い始めてきている。 AIはアーティフィシャルインテリジェンス（Artificial Intelligence）の略称で、言うまでもなく人工知能のことだ。1980年代半ばに一大ブームとなった。当時、専門家と同様の判断を可能にしたエキスパートシステムなどが一定の成功を収めたが、それ以上に広がらず、ITの先端分野の表舞台から姿を消していた。ところが最近、膨大なデータの中からコンピュータが知識を自動的に獲得できるようにする機械学習の進歩で、AIはビッグデータ分析の中核技術となり、再び脚光を浴びるようになった。 一方、BIはビジネスインテリ

大胆な金融・成長戦略を進める「アベノミクス」で景況感に明るさは戻りつつあるものの、株式相場や円相場では乱高下が話題になり、先が読みにくい経営環境になっている。こんな時に経営の指針にしたいのが、経営の大家ピーター・ドラッカー氏と、先端手法のビッグデータ活用だ。 ドラッカーは「変化はコントロールできない。できることは、その先頭にたつことだけである。」（『明日を支配するもの』）と語り、先が見えにくい時代にはリーダーシップが大切と強調している。ドラッカーと言えば、マネジメントが思い浮かぶが、激動の時代にはリーダーシップがモノを言う。その戦略の指針になるのがビッグデータ。状況を正確に分析して、次の手を打ちやすくする。 実際にドラッカーとビッグデータを2本柱にして、事業を見事に再建した会社がある。埼玉県川越市にあるイーグルバスだ。同社の応接室には、谷島賢社長がドラッカーから影響を受けたという「創客」（

ビッグデータに関わる著名な日本人技術者らがシリコンバレーに設立した企業が今、世界的に注目を集めている。その名もトレジャーデータ。米ヤフー創業者らの出資を受け、日本でも広告代理店の博報堂や料理レシピサイトのクックパッドなどがここのサービスを利用している。この度、トレジャーデータは、日本で本格的に事業展開するとして記者会見を行った。来日した34歳の芳川裕誠・CEO（最高経営責任者）に話を聞いた。 ――トレジャーデータはどんなサービスを提供しているのでしょうか。 よしかわ・ひろのぶ／1978年生まれ。早稲田大学文学部在学中から米レッド・ハット社で働き始め、エンジニアとしてのキャリアを開始。2009年、三井 物産のプライベートエクイティ事業に参画し、シリコンバレーを中心に100を超えるIT企業に関わる。11年、米国のシリコンバレーでトレジャーデータ設 立、12年に日本法人を開設する Photo b

日本でも公共データの公開、いわゆる「オープンガバメント」が推し進められている。それによる成果は行政の透明化だけにとどまらないという。 内閣が設置する「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT戦略本部）」ではこのたび、公共データの活用を促進するための基本戦略「電子行政オープンデータ戦略」を発表した。 同戦略の目的および意義として、（1）透明性・信頼性の向上（2）国民参加・官民協働の推進（3）経済の活性化・行政の効率化、という3点を挙げている。透明性や信頼性については、公共データが二次利用可能な形で提供されることにより、国民が自らまたは民間のサービスを通じ、政府の政策などに関して十分な分析や判断を行えるようになる。 国民参加や官民協働の推進に関して、公共データの活用が進展し、官民の情報共有が図られることにより、官民協働による公共サービスの提供や、行政が提供した情報による民間サービスの創出