日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2024年12月


明けましておめでとうございます。

今年もよろしくお願いいたします。

光り輝く元旦の太陽
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今年1年も、このブログサイトに立ち寄って頂きまして誠にありがとうございます。
今日は今年最後のブログ更新となりました。
来年も1日おきになりますがブログを更新させていただきたいと思います。
今後ともどうぞよろしくお願いします。
皆さまにとって来年も良い年でありますように。

にこにこ笑うにゃんこの顔のイラスト<ぶち猫にゃんこ ...

怒りニュースさん:
【財務省タブー】特別会計の闇を暴いた原口議員の命がけ質疑!財務省官僚が答弁に窮する衝撃の展開 【AI解説&口コミ】
私:原口議員、財務省に命狙われないよう気を付けてください。



イエアンドライフさん:
トランプに喧嘩を売ったイギリスの末路
私:イギリスの現政権は保守党よりもさらに極左ですから最悪です。保守党も労働党もグローバリスト集団。やることなすこと自国を破壊する政策ばかり。イギリス国民は立ち上がるべき。
保守党が駄目だから労働党に期待して票を入れたイギリス国民は騙され続けています。
日本も極左政権が続いていますから、イギリスの二の舞にならないよう警戒しないと。極左とはこんなものです。石破は極左のイギリス政府と中国政府と連携中。



とっさんTVさん:
ロシアの保管庫潜入映像。こんなにボロボロ。 後半はジョージア
私:ロシアは兵士が一人になるまで戦争を続けるのでは?

プーチン謝罪 まずウクライナに謝れ!後半は、アサド、日本赤軍、KGB
私:ロシアは中国と同様に嘘だらけ、嘘が非常に得意です。



福すけニュースさん:
岩屋外務大臣が中国のブイについて抗議するも無視される!媚中の岩屋外相は文句を言えず外交成果なし。Xアカウントも削除で逃亡中
私:中国に飼いならされた岩屋(帰化人でしょう)は中国にバカにされまくり。中国にとって、カネや女で簡単に釣れる日本の政治家は利用できる便利なバカ。これが日本の外務大臣とは、日本はここまで落ちぶれました。



NEX工業さん:
【衝撃】欧州大陸で異常事態!12兆円の巨大産業!欧州最大の農業大国が崩壊寸前!?【フランス】



われらの国会さん:
【浜田聡】現役議員が怪死…そして「彼ら」が動き出しました…【北朝鮮 朝鮮総連 拉致 パチンコ】
私:自民党の支持母体がパチンコ業界。



政経電論さん:
【大予測】2025年、自民党が崩壊すると言える理由とは?#佐藤尊徳 #井川意高 #政経電論



李真実さん:
ブレンダンの緊急警告:彼らは世界を毒しようとしている。核汚染爆弾を米国で爆発させようとしている。中共が米国を攻撃してゴールデンゲートブリッジを破壊しようとしている。世界は2025年に暗闇に突入する。 
私:最悪のシナリオを観てしまったのでしょう。



細江たかゆきさん:
 【消されてしまうかも!】ここまで暴露していいの?チャネリングの不都合な真実! 



369 Miroku Mindさん:
2025年もずっと運が良い人しか理解できないお話しなのかも...残念。宇宙は本氣でした。言靈のバイブレーションがヤバすぎる!

既に何十年も前から中国は静かに日本を浸食してきましたが、岸田と石破政権が日本にトドメをさし、日本全体が中国に飲み込まれていきます。日本の中国化で移民が益々急増します。これも日本人の多くが政治に無関心で無責任だった結果です。これまで、自分の生活を守ることしか考えられず、この国やこの国の未来を守ることなど頭の片隅にもない日本人が多く、悪徳政治家や官僚に抗議することもせず、政府のやりたい放題にさせておきました。
それに腐った自民党議員たちは国家を破壊している石破を降ろすことなど全く考えておらず、自分自身の地位とカネを守ることしか考えていないのでしょう。
現在進行中の石破+岸田による日本消滅政策によってかつてないほど恐ろしい結果を生むでしょう。
来年も引き続き石破+岸田を放置しておくと日本はトランプに喧嘩を売り、中国にはご機嫌伺いをする世界一卑しい国になってしまいそうです。

石破内閣が年末のどさくさで決めた「中国人介護難民を手厚く」「日本人は医療費をもっと払え」 


石破内閣が年末のどさくさで決めた「中国人介護難民を手厚く」「日本人は医療費をもっと払え」

© アサ芸プラス

2024年の幕開けは、あの能登半島大地震だった。2025年の日本を襲うのは11月の衆議院選挙で有権者がダメ出しした少数与党、石破茂内閣が招く「人災」だ。

 

年末のドサクサ紛れに、石破政権はとんでもない亡国政策を3つも打ち出した。まず、岩屋毅外相が訪問先の中国で「中国人の入国ビザの発給要件や手続きを緩和する」と発表。具体的には、

 

①中国国内の富裕層には有効期限10年、何度でも入国可能なビザを新設

 

②富裕層でなくても団体旅行であれば、滞在を30日まで延長

 

③65歳以上の高齢者の日本への入国基準から、在職証明書の提出を撤廃

 

これら「売国密約」が実現すると、中国から介護難民老人が大挙して日本に押しかけ、医療現場はパニックに。障害者認定されれば、生活保護を受給し放題になる。これまで社会保険料と税金を納めてきた日本人が、満足な医療と福祉を受けられなくなってしまうのだ。

 

オーケーで現金使ってる人が1/31までに知るべき事

株式会社ウェブサポート

オーケーで現金使ってる人が1/31までに知るべき事

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中国人へのバラマキに呼応するように、福岡資麿厚生労働相と加藤勝信財務相、厚生労働省は12月25日、日本人が高額医療を受けるためのセーフティーネット「高額療養費助成制度」の自己負担額の増額と、医薬品の約半数の「薬の価格」引き下げを、国会審議を通さず勝手に決めてしまった。

 

高額療養費助成制度は、高価な抗ガン剤治療や、手術で1カ月の医療費が数十万円までかさんだ場合、自己負担分の上限を設けて患者とその家族の生活を守る制度だ。

 

自民党と厚労省は2025年8月からこの自己負担分の上限額を3段階で引き上げ、年収約370万円から約770万円の平均所得世帯で、最大5万8500円の負担増、1カ月の医療費10万円から19万円を自己負担せねばならなくなる。

 

さらに共働きで世帯年収1000万円を超える家庭は、健康保険料を毎月10万円以上払っていながら、1カ月の治療費25万円から最高45万円までを自己負担しなければならなくなる。

 

石破内閣は中国からの移民を推進、日本人納税者には「病気になったら諦めろ」と死刑宣告したに等しい。さらにヤバイのは、石破内閣と厚労省が日本国内の薬の価格を勝手に引き下げたため、欧米の製薬会社が「日本に薬を売らない」報復措置に出たことだ。

 

欧米の製薬企業団体、米国研究製薬工業協会(PhRMA)、欧州製薬団体連合会(EFPIA Japan)は現地時間12月25日、厚労省の薬価引下げに反対する共同声明を出した。

 

この声明には「日本で医薬品を売っても、数百億円規模の損失が出る」「日本では(医薬品が不足する)ドラッグロスが起きるだろう」と明記されており、石破内閣と厚生労働省が方針を撤回するまで、日本との新薬共同開発などを留保し、薬を売らないと、石破内閣と厚労省に宣戦布告したのだ。

 

この結果、欧米の製薬企業が製造販売しているインフルエンザや新型コロナの治療薬、抗ガン剤、糖尿病治療薬、ED治療薬などが国内に流通しなくなる。

 

石破内閣の暴走を止めるはずの立憲民主党・野田佳彦代表は内閣不信任案に関して「従来は年中行事のように出すのが野党だった。もう竹光を振り回すチャンバラの時代ではない」と消極的な発言をしており、とんでもない愚策を黙認している。

 

2025年には参議院選挙がある。われわれ有権者は日本人の生存権を侵害した「戦犯」の政治家と政党の名前を、よーく覚えておこう。

 

(那須優子)

小児用ワクチンについても警戒が必要ですね。
以前、小児用ワクチン全種の有害事象をリストアップした記事をご紹介しましたが、ワクチン接種がカネ儲けと淘汰のための医療詐欺であることを示唆する記事をご紹介します。
麻疹に関する事実として、麻疹ワクチンが始めて使用された時は既に麻疹の死亡率が激減していたことを示すグラフがCDCのウェブサイトに表示されていました。では何のために麻疹ワクチンを子供たちに打たせたのでしょうか。麻疹になっても風邪と同じように治るのなぜワクチンが必要だったのでしょうか。麻疹ワクチンだけでなくポリオや他の小児用ワクチンも同様です。

Medical Freedom Attorney Drops Measles Vaccine Bombshell
(概要)
12月28日付け

Medical Freedom:医療の自由」の弁護士は、麻疹ワクチンに関して爆弾発言をしました。

ワクチン提供者側は皆さんにこの事実を知ってほしくありません。

麻疹による死亡率は、麻疹ワクチンの接種が開始される前に既に98%減少していたことをご存知ですか。
↓ 1960年代に麻疹ワクチンの接種が開始されましたが、その時の麻疹の死亡率はほぼゼロでした。

  

「こちらの情報はCDCのウェブサイトに全て公開されています。つまり、麻疹の減少は麻疹ワクチンとは何の関係もないということです。」

では、1900年~1963年までに麻疹が減少し死亡率が激減した理由がワクチンではないなら、何がそうさせたのでしょうか。その答えは、栄養状態が良くなり、生活環境が衛生的になり、きれいな水が飲めるようになったからだ、とアーロン・シリ弁護士は言っています。

「1963年に麻疹ワクチンの接種が開始された時、既に死亡率は激減していた。」とシリ弁護士は説明しています。では、年間で400人が麻疹で死亡していますが、そのうちの何人がワクチンによるものなのでしょうか。公衆衛生当局の継続的な取り組みはどれほど貢献できたのでしょうか。


「それは永遠のテーマであるかもしれません。しかし、重要な点は、公衆衛生当局にそのことを質問すれば、「麻疹ワクチンが死亡率を低下させた。」と説明するでしょう。
彼らは自分たちが行ってきた都合の悪い事については決して話さないのです。

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  2024年12月  
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