中国でのパンデミックの深刻さと日本政府の対応のまずさを見て、IOCは東京五輪中止或いは延期を発表するのではないでしょうか。
五輪を延期するならまだ経済への打撃は少ないのかもしれませんが？？、中止してしまうと五輪のために建設したり準備してきたものが全て無駄に終わるということですから、かなりの経済損失が発生するでしょう。
まあ、私からすれば、初めから東京五輪などなければよかったのです。五輪があるからこそ日本はグローバリズムが加速し移民が急増しインバウンドが過度に押し進められてきました。日本や国民にとって何も良いことなどありません。
IOCには東京五輪開催の有無を早く決断してほしいものです。中国に買収されたWHOが中国に気を使って非常事態宣言（しかも習近平が言いそうなことを言っていましたね）を遅らせるとろくなことはありません。

https://www.zakzak.co.jp/spo/news/200130/spn2001300007-n3.html
（転載）
ＩＯＣ、東京五輪“新型肺炎”で重大決断！？　感染７０００人超、スポーツ界にも深刻影響で…　識者「延期や中止もあり得る」

中国湖北省武漢市で発生した、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が、半年後に迫った東京五輪・パラリンピックを直撃しそうだ。「パンデミック（感染爆発）」寸前といえる現状を受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、世界保健機関（ＷＨＯ）と協議しているというのだ。中国メディアによると、中国本土での死者は１７０人で、感染者は７０００人を超えた。世界各国で感染が確認されており、武漢から２９日にチャーター機で帰国した日本人３人にも感染が確認された。スポーツ界にも影響が出てきており、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）も情報収集を進めている。「感染症対策」を重視するＩＯＣが、重大決断を下す可能性があるのか。

ＩＯＣとＷＨＯの協議は、ドイツのＤＰＡ通信が２９日、報じた。感染症対策が、東京五輪・パラリンピックの重要な要素というもので、ロシアのタス通信も同日、「ＩＯＣが安全な大会開催を懸念している」と伝えた。

　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の広報担当者は３０日朝、「事実関係は分からないが、私たちはあくまで安心・安全な大会の実現に向け、すべての感染症に対して監視などで国などと連携し、必要な対策を講じていく」と、夕刊フジの取材に語った。

　トーマス・バッハ会長率いるＩＯＣは五輪開催について絶対的権限を持っている。昨年１０月にも、東京の夏の猛暑を問題視して、「選手の健康を守る」との理由で、東京五輪のマラソンと競歩の会場を「札幌市に移すことに決めた」と一方的に通告してきた。東京都や大会組織委員会は、ただ従うしかなかった。

現在、日本の隣国・中国で、新型肺炎が猛威を振るっている。人口約１１００万人の武漢市など、１０以上の都市が封鎖される異常事態となっている。共産党独裁国家ゆえに、感染者数や死者数も単純には信用できない。「湖北省での感染者数は推定１０万人」という指摘・報道もある。

　日本をはじめ、世界各国で感染者が次々に確認されている現状を見て、ＩＯＣが不安を抱くのは、当然でもある。

　２００３年に流行したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）は発生から流行の収束までに半年以上を要した。今回の新型肺炎はすでに、ＳＡＲＳの感染者数（５３２７人）を上回っている。

　香港メディアによると、香港大の梁卓偉・医学院長は、新型肺炎の感染者について、今後、重慶や北京、上海、広州などで急増した後、４、５月ごろにピークを迎え、６月ごろから減少するとの見方を示した。

　東京五輪の開会式は７月２４日なので、ギリギリのタイミングといえる。

　新型肺炎の制圧については、米医薬品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）など、世界の製薬会社がワクチン開発に乗り出している。だが、米国立アレルギー感染症研究所は「テスト開始まで早くて３カ月」といい、五輪前のワクチン完成は期待できない。

　中国への忖度（そんたく）なのか、「対応の遅れ」が批判されているＷＨＯは３０日午後（日本時間同日夜）、新型肺炎が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に当たるか検討するため、専門家委員会による緊急会合を開く。

　ＩＯＣとＷＨＯの協議とは別だが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の籾井圭子常務理事は２９日、東京五輪へ向け「厚労省が注意喚起のレベルを引き上げているので、情報収集をしっかりしていく」として関係機関と連携する考えを示している。

新型肺炎の感染拡大は、スポーツ界にもすでに影響している。

　アジア・サッカー連盟は、アジア・チャンピオンズリーグの１次リーグ前半戦は中国国内では試合を実施せず、対戦相手の本拠地で試合を行うと変更した。Ｊリーグの横浜Ｆ・マリノスと上海上港の試合も３月４日が横浜、４月７日が上海に入れ替わる。

　日本レスリング協会によると、３月に予定されている東京五輪アジア予選（西安＝中国）を、カザフスタンや韓国などで代替開催する可能性があるという。このほか、サッカー女子、バスケットボール女子、ボクシングの東京五輪予選が中国国外で開催されることが決定している。

　想像したくないが、東京大会の延期や中止もあり得るのか。

　「平和の祭典」である五輪は、ギリシャのアテネで１８９６年に第１回大会が始まってから、これまでに３回中止になっている。

　１９１６年のベルリン大会は、第１次世界大戦で取りやめになった。

　４０年大会は、日中戦争の影響で東京が大会を返上後、いったんフィンランドの首都ヘルシンキでの開催地変更が決まったが、第２次世界大戦の戦乱の拡大で中止になった。４４年のロンドン大会も同様に見送られた。

　今回のＩＯＣとＷＨＯの協議をどう見るべきか。

　スポーツライターの小林信也氏は「新型肺炎がどれほど深刻なのか、まだ分からない点も多い。（第２次世界大戦以降は）五輪延期や中止の例はなかった。ただ、さらに感染が拡大した場合、延期や中止もあり得るかもしれない」と語っている。

　ＩＯＣとＷＨＯの協議は、ドイツのＤＰＡ通信が２９日、報じた。感染症対策が、東京五輪・パラリンピックの重要な要素というもので、ロシアのタス通信も同日、「ＩＯＣが安全な大会開催を懸念している」と伝えた。

　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の広報担当者は３０日朝、「事実関係は分からないが、私たちはあくまで安心・安全な大会の実現に向け、すべての感染症に対して監視などで国などと連携し、必要な対策を講じていく」と、夕刊フジの取材に語った。

　トーマス・バッハ会長率いるＩＯＣは五輪開催について絶対的権限を持っている。昨年１０月にも、東京の夏の猛暑を問題視して、「選手の健康を守る」との理由で、東京五輪のマラソンと競歩の会場を「札幌市に移すことに決めた」と一方的に通告してきた。東京都や大会組織委員会は、ただ従うしかなかった。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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内海学校さんから：
https://www.youtube.com/watch?v=2LGCHDIN3rI
新型コロナウイルス。日本の感染者３月には●●●●●●人。死者●●●●人恐怖の予測  
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

以下の記事（２つ）では、米国の感染状況と世界の専門家が今回のパンデミックを恐れていることが伝えられています。
毎日のように新型コロナウイルスに関する記事をご紹介しています。やはり警戒することに越したことはありませんから。中国のように感染が拡大しないのなら、よかったと言って終われますから。

武漢から飛行機で救出した日本人の中に2人ほど、受診を拒否して自宅に帰った人がいましたが、受診拒否した理由が「症状が出ていない、帰国したから早く家族に会いたい」ですって。日本人はいつからこんなにわがままで自己中になったのでしょうか。本当に情けないですね。この2人が帰った自宅がどの街にあるかぐらいは報道すべきですね。
追記：この2人は日本国籍の中国人と言う情報があります。

この2人は全国から非難を浴び結局翌日？に受診することにしたそうですが、もう遅いですね。症状がなくても感染している可能性が高いですし、自宅に帰った時点でウイルスを十分にまき散らしています。
日本政府は武漢空港を離れる前に彼らに誓約書（到着後すぐに受診することを約束させる）を読ませてサインをさせなかった時点でもうどうしょうもありません。日本政府、安倍政権はやることなすこと後手後手で危機管理能力がゼロだと言うことが世界に知れ渡ってしまいました。時
しかも大阪の入管は、武漢から観光できていた男性が空港で飛行機に乗れなくなったとゴネたので、彼をもう一か月日本に滞在させることにしてしまったのですから。彼も感染しており自由に日本中を歩きまわっているとするなら細菌テロと同じです。
最も懸念すべき点は、中に何が入っているかもわからない（本当は効かない）ワクチンを世界中（日本も）の人々に強制的に接種させる動きになるということです。新型コロナウイルスは感染すると変異しますから、今後、どのようなウイルスになるかもわからない時点でワクチンは無意味でしょう。
日本政府は今でも日本の航空機を中国に飛ばしています。各地の港や空港には中国からの個人旅行者が大量に訪れています。今後、益々多くの中国人観光客が日本中でウイルスをばらまき、彼ら自身も日本で症状が現れ日本の病院に入院し治療を受けることになるでしょうね。そして今度は中国に帰国できないため感染難民となって日本に長期滞在或いは不法滞在するのでしょうね。
中国の富裕層の中には、日本に行けば無料で治療が受けられる、最高！と言って感染したら日本に来ようとしている人もいるそうです。
こんな状況なのに、国会では野党がまだ桜のなんとかで文句を言い続け・・・安倍総理は今でも習近平を国賓で迎えると言っています。
安倍、二階、菅、麻生は日本国民に新型コロナウイルスを感染させたいのかもしれません。特に高齢者や病気を患っている人たちが感染すれば致死的になる恐れがありますから高齢と病院の人口削減になるとでも思っているのでしょうか。

このように平和ボケでテロ対策も全くできておらず、感染拡大を促し危機管理不能の日本でオリンピックを開催するのは非常に危険ではないでしょうか。いつまで感染が拡大するかもわかりませんし。。。少なくとも中国からの選手は参加できなくなるのではないでしょうか。
ドイツでは既にIOCが東京五輪の開催を問題視していると報道しているそうですから、このまま危機管理がない中で日本でも感染が拡大し続ければ東京五輪は中止でしょう！

https://www.investmentwatchblog.com/potential-cases-of-coronavirus-are-starting-to-pop-up-literally-all-over-the-united-states/　
（途中から）
1月30日付け

米国内での新型コロナウイルス感染者或いは感染の疑いのある人：

#1 シカゴで一人の感染者が初めて確認された。さらにもう一人感染の疑いがあり現在病院の隔離病棟で検査中。
#2 アーカンソーで感染の疑いのある人が一人確認され、現在病院で検査中。

#3 オクラホマでは感染の疑いのある人が二人確認され、現在病院で検査中。
#4 ネバダでも感染の疑いのある人が一人確認され、クラークカウンティ周辺でこのウイルスの感染が広がっている。ラスベガスのツーリズムにどう影響するのか。
#5 デラウェアでも感染の疑いのある人が一人確認され、現在病院で検査中。

#6 サンディエゴでも感染の疑いのある人が一人確認され、現在病院で検査中。

感染の疑いのある人に対する検査に時間がかかっています。その理由は唯一の検査機関であるCDC疾病対策予防センターでの検査対象者が急増しているからです。
現在、米国各地の医療機関からCDCに終日終夜感染の疑いのある患者がひっきりなしに報告されています。CDCが米国内で唯一の新型コロナウイルスの検査機関であるため今後は検査を可能な限り加速させる努力している、とCDCが述べています。

カナダのブリティッシュコロンビアでも感染者（40代）が一人確認されました。この患者は自宅に隔離されています。ブリティッシュコロンビアで感染者が出たのは当然す。
ここ数年間、非常に多くの中国人がブリティッシュコロンビアの豪邸を購入していましたから。
現在、他の国々では中国への渡航を禁止しようとしています。しかしこれまでどの国も予防対策は殆ど実行されませんでした。ですから何をやってももう遅すぎる可能性があります。
このウイルスは全米各地に拡散されている状態です。
今後世界的なパンデミックになる恐れがあります。中国の状況からみても解る通り、最初はほんの一握りの感染者しかいなかったのに（米国では今のところ5人の感染者が確認されている）、突然、感染が数千人に急増していったのです。。
主要メディアは米国でもマスクの買いだめが起きておりドラッグストアからマスクが消えていると警告しています。
このパンデミックが早期に収束することを願いたいのですが、想定外のことが起きることを予期しなければなりません。2020年は世界中の人々が世界的非常事態に直面することになるとも言われています。
中国では人々が感染を恐れて外出しなくなっており中国中の都市がゴーストタウン化しています。
米国内でもこのウイルスの感染が急速に拡大すると、各都市がゴーストタウン化するでしょう。

次に何が起こるかがわからない状況にあります。これ以上危機を拡大しないために直ちに基本的な予防対策を行う必要があります。

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https://www.naturalnews.com/2020-01-30-catastrophe-looms-experts-fear-china-waited-too-long-quarantine-coronavirus.html
（概要）
1月30日付け

「中国政府は検疫を開始するのが遅すぎた。今回のパンデミックは非常に恐ろしい。」と専門家が警告しました。

こんな状況下でもまだ中国で金儲けを夢見て中国に
進出しようとしている日本企業があるならこちらのビデオは必見です。
トヨタやパナソニックは中国のカモになり抜け殻のようになって終わるのでしょうか。
中国に技術を盗まれるだけ。

https://www.youtube.com/watch?v=LvPOm3LokTw

中国の「巨大市場」神話はカモを呼び込む罠