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【ネット視聴率】新聞社サイトの利用者数の推移

　「ネット視聴率」にフォーカスした書籍「ネット視聴率白書」が8月7日から発売されます！　発売記念企画として年齢別・ジャンル別の人気サイトランキングの一部を掲載していきます。使えるデータが満載の内容となりますので、ネットマーケティング関係者は必読です！　購入／予約はこちらからどうぞ！

　この記事は「ネット視聴率白書2008-2009」の第3部の一部を掲載しています。

Data1:新聞社サイトの月間利用者数の推移

　もう一つの代表的なメディアは新聞である。新聞社サイトの月間利用者数の約8年間の推移を表したものが、下図である。

　2000年は最大規模の「YOMIURI ONLINE」（読売新聞社、yomiuri.co.jp）でも月間利用者数が100万人規模だった。「Nikkei NET」（日本経済新聞社、nikkei.co.jp）と「asahi.com」（朝日新聞社）が二番手争いをし、続いて「mainichi.co.jp」（毎日新聞）、「Sankei Web」（産経新聞、sankei.co.jp）という順番だった。

　2003年までは、「YOMIURI ONLINE」の成長が著しく、月間利用者数も400万人を突破するようになった。「asahi.com」と「mainichi.co.jp」も順調に成長し、月間利用者が200万人を超える規模になった。一方「Nikkei NET」と「Sankei Web」は2002年と2003年での成長が鈍化し、利用者数が横這いの時期が続いた。

　2004年に入ると「MSN Japan」（マイクロソフト）との提携関係による激変が起こる。まず「MSN Japan」が毎日新聞社と2004年4月から提携を開始した。この提携によって生まれた「毎日MSN」（mainichi-msn.co.jp）は、月間利用者数が400万人規模となり、「YOMIURI ONLINE」と肩を並べるようになった。一方で独自ドメインで運営している「mainichi.co.jp」へのアクセスは月間利用者数が50万人に激減した。

　2004年から2005年はトップ2の「YOMIURI ONLINE」と「毎日MSN」の利用者数は横ばいだったが、この間、「asahi.com」と「Nikkei NET」が順調に成長を続けたため、それほど差がつかない時期も出てきた。

　2006年後半に「Sankei Web」の利用者数が急増している時期がある。「iza：イザ！」（iza.ne.jp）が2006年7月に立ち上がり、10月には月間利用者数が300万人規模となったと同時に相乗効果で本体の「Sankei Web」も利用者が倍増したようだ。

　続いてMSN Japanは、2007年9月に毎日新聞社との提携を解消し、2007年10月から産経新聞社と提携を開始する。しかし新しい「毎日jp」（毎日新聞、mainichi.jp）は「毎日MSN」のピーク時の月間利用者数600万人を超え、「MSN産経ニュース」（sankei.jp.msn.com）は月間利用者数400万人程度でのスタートとなった。

　全体的には2006年から各社ともおおむね横ばいとなっており、月間利用者数の規模は300万人から700万人程度となっており、テレビ局サイトと同規模の利用者を擁している。

　新聞社は紙本体の業績は概してあまりよくないようだが、ネットでの新聞社サイトの地位は確固たるものがある。テレビにはかなわないが紙よりもネットの方が速報性が高く、新聞各社のサイトでのニュースの存在価値は高いのではないだろうか。

　ちなみにこのチャートにはないが、「Yahoo!ニュース」（dailynews.yahoo.co.jpやheadlines.yahoo.co.jp）の2008年3月の月間利用者数は2,000万人規模で新聞社サイトの上を行っている。一方「Google ニュース」（news.google.co.jp）は、同143万人という規模で、まだそれほどの規模ではない。

　次ページからは、各社の利用者数の推移をデータで見比べてみよう。

　この他にも役立つデータ満載！ネットマーケティングに関わる方は必携の書です。ご購入はAmazon／SEShopからどうぞ

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衣袋 宏美（イブクロ ヒロミ）

インターネット視聴率データとアクセス解析データを使いこなすWebアナリスト。 ネットレイティングス株式会社フェロー。1960年東京生まれ。東京大学教養学部 教養学科卒業。大手電気メーカー勤務後、日経BP社インターネット視聴率センター長を経て、2000年、ネットレイティングス入社、視聴率サービス立上げに参画、06年、...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2008/08/05 11:00 https://markezine.jp/article/detail/4880
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