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DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い!大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説!【2022年3月11日更新】

2018年3月10日公開(2024年8月22日更新)
ザイ・オンライン編集部
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 DMM.com証券「DMM株」は、2018年4月から国内株式のオンライントレードサービスをスタートした比較的新しいネット証券。以前から「DMM FX」や「DMM CFD」といったオンライントレードのサービスなどを提供していたが、そこに新たに株式のサービスが追加された形だ。サービス開始直後は国内株のみの取り扱いだったが、2018年10月からは米国株の取り扱いも開始している。

DMM.com証券「DMM株」の公式サイトDMM.com証券「DMM株」の公式サイト

 DMM.com証券の魅力としては、「手数料が割安」「充実の取引ツール・アプリ」「取引手数料に応じてポイントが貯まる」といったことが挙げられる。また、投資信託などは扱っておらず、取り扱い商品は日本株と米国株に絞り込まれているのも特徴だろう。

 今回は、そんなDMM.com証券の国内株式オンライントレードサービス「DMM株」の売買手数料や特徴、他の証券会社その比較などを解説していこう。

◆DMM.com証券「DMM株」⇒詳細情報ページへ
売買手数料(1約定ごと、税込) 投資信託 外国株
10万円 20万円 50万円
88円 106円 198円 米国
【DMM.com証券のおすすめポイント】
国内株と米国株のトレードに力を入れたネット証券で、ひとつの取引ツールで日本株と米国株をシームレスに取引可能。売買手数料の安さがメリットで、国内現物株は1約定5万円までなら55円(税込)で売買できる! 25歳以下なら現物取引の売買手数料は完全無料。さらに米国株の売買手数料もすべて0円! 売買手数料の1%分のポイントが貯まるのもお得だ。取引ツールは、シンプル機能のブラウザ版「DMM株 STANDARD」と、高機能のPCインストール版「 DMM株 PRO+」の2種類。スマホ用アプリも「かんたんモード」と「ノーマルモード」を使い分ける形になっており、初級者から中上級者まで、幅広い個人投資家にとってトレードしやすい環境が整っている。口座開設手続きが期間に迅速で、最短で申し込み当日に取引が可能になる点も便利だ。現在キャンペーン中につき、新規口座開設で日本株の売買手数料が1カ月間無料。また、口座開設完了者の中から抽選で毎月10名に2000円をプレゼント
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【証券会社おすすめ比較】DMM.com証券(DMM株)の公式サイトはこちら
※この表は2024年12月8日時点の情報に自動更新されているため、記事執筆時の情報とは異なっている場合があります。

DMM.com証券ってどんな会社?

 DMM.comと聞くとネットでの動画配信サービスをイメージする人も多いと思うが、その他にもゲームやインターネット光通信、オンライン英会話、さらには太陽光発電、3Dプリンタ、水族館の建設まで、バラエティに富んだ事業を展開している一大企業グループだ。

 DMM.com証券は、DMM.comグループの一員として、FXとCFDの取次サービスなどを提供している証券会社。タレントのローラが出ている「DMM FX」のテレビCMやネット広告を見たことがある人も多いだろう。実は「DMM FX」は、FX会社の中では最大手のひとつ。「DMM FX」の公式サイトを見ると、「60万口座を突破」「FX口座数国内No.1」と大きくうたわれている。

DMM.com証券で売買できるのは「日本株」と「米国株」のみ。
「投資信託」や「つみたてNISA」には未対応

 DMM.com証券が扱うのは、まず日本株。東京証券取引所(マザーズ、JASDAQを含む)、名古屋証券取引所、札幌証券取引所、福岡証券取引所に上場する国内株式。現物取引と信用取引(制度・一般)で売買することができる。ただし、一般信用取引は買建のみで、売建は扱っていない。

 さらに、2018年10月からは米国株の取り扱いも開始。2022年3月時点で、約2000銘柄の米国株を売買することができる(ETF、ADRを含む)。

 一方、投資信託や債券、先物などの金融商品は扱っていない。また、NISAとジュニアNISAには対応しているが、つみたてNISAに申し込むことはできない。そもそも投資信託を扱っていないDMM.com証券でつみたてNISAを申し込む意味は、ほとんどないだろう。

 つまり、DMM.com証券は、あくまでも日本株と米国株のトレードに特化したネット証券なのだ。

■取り扱う商品・サービスなど
日本株 東京証券取引所(マザーズ、JASDAQを含む)
名古屋証券取引所、札幌証券取引所、福岡証券取引所
米国株 約2000銘柄(ETF・ADR含む)
投資信託 なし
NISA・ジュニアNISA 対応
つみたてNISA なし
※2022年3月11日時点。

現物取引の売買手数料は「1約定55円~」と
業界トップクラスの安さ!

 DMM.com証券の最大の魅力は、売買手数料の安さだ。まず、現物取引の売買手数料を見てみよう。売買手数料プランは「1約定プラン」のみで、「1日定額プラン」は用意されていない。

■現物取引の売買手数料(1約定ごと)
約定代金 売買手数料(税込)
~5万円以下 55円
~10万円以下 88円
~20万円以下 106円
~50万円以下 198円
~100万円以下 374円
~150万円以下 440円
~300万円以下 660円
300万円超 880円
※2022年3月11日時点。

 このままではDMM.com証券の売買手数料がどの程度の水準なのかわかりにくいので、主要なネット証券と比較してみた。

■現物取引・売買手数料(1約定ごとプラン)の比較
証券会社
(クリックで公式サイトへ)
1約定の売買代金 (単位:円・税込)
5万円 10万円 20万円 50万円 100万円
DMM.com証券 55 88 106 198 374
GMOクリック証券 50 90 100 260 460
SBIネオトレード証券 88 100 198 374
楽天証券 55 99 115 275 535
SBI証券 55 99 115 275 535
auカブコム証券 55 99 115 275 535
マネックス証券 ※1 55 99 115 275 535
岡三オンライン 108 220 385 660
※2022年3月11日時点。※1 2022年3月22日約定分から。

 比較表を見ると、主要ネット証券ではトップクラスの安さなのがわかる。

 また、楽天証券やSBI証券といった大手ネット証券を比較すると、約定金額が大きいほうが割安度は上がっている。例えば、約定金額10万円では楽天証券・SBI証券より11%安だが、約定金額50万円だと28%安、約定金額100万円だと30%安になる。

 資金の少ない初心者投資家にとっても十分安いが、ある程度の投資資金を持つ中級以上の投資家ほどお得度が高い料金プランと言えるだろう

信用取引の売買手数料は
約定金額300万円まで「一律88円」!

 一方、信用取引の売買手数料は、制度信用取引・一般信用取引ともに下の表の通り。こちらも「1約定プラン」のみで「1日定額プラン」は用意されていない。

■信用取引の売買手数料(1約定ごと)
約定代金 売買手数料(税込)
一般コース VIPコース(※1)
~300万円以下 88円 0円
300万円超 0円
※2022年3月11日時点。※1 信用建玉残高が、1日で5000万円以上、あるいは1カ月で5億円以上、などの条件をクリアした場合。

 約定金額が300万円までは88円(税込)、300万円超では0円と、非常にシンプルな料金体系となっている。特に、約定代金が大きくなりやすい信用取引において、300万円を超えると売買手数料0円というのは、非常に魅力的と言える。「VIPコース」になると、売買手数料がすべて0円になるのも、大口投資家にとってはメリットだ。

 主要ネット証券の信用取引手数料と比較したのが下の表だ。

■信用取引・売買手数料(1約定ごとプラン)の比較
証券会社
(クリックで公式サイトへ)
1約定の売買代金 (単位:円・税込)
10万円 20万円 50万円 100万円
DMM.com証券 88
SBiネオトレード証券 0
GMOクリック証券 97 143 187 264
楽天証券 99 148 198 385
SBI証券 99 148 198 385
マネックス証券 99 148 198 385
auカブコム証券 99 148 198 385
岡三オンライン 108 165 330 550
※2022年3月11日時点

 信用取引の売買手数料がすべて0円のABIネオトレード証券は別格として、それ以外の証券会社と比較すると、信用取引の売買手数料の安さでもDMM.com証券はトップクラスと言える。特に、約定金額が大きくなるほどDMM.com証券の安さが際立ってくる

 信用取引は、レバレッジをかけることで自分の手持ち資金の何倍もの売買ができるため、現物取引よりも約定金額が大きくなりがちだ。そう考えると、約定金額が大きいほどお得になるDMM.com証券の手数料体系は、メリットが大きい。

 また信用取引で、売買手数料以外にかかるコストなどをまとめたのが次の表だ。

■「制度信用取引」に関するコスト
  買建 売建
返済期限 6カ月
金利(年利) 一般コース:2.7%
VIPコース:2.0%
0%
貸株料 なし 1.1%
逆日歩 証券金融会社が発表する金額を受取り 証券金融会社が発表する金額を支払い
名義書換料(税込) 1取引単位あたり55円
(ETF・ETNは1取引単位あたり5.5円)
なし
事務管理費(税込) 1カ月ごとに1株あたり11銭 ※1
建玉限度額 制度・一般取引の建玉を合算して15億円
最低委託保証金 制度・一般取引の保証金を合算して30万円
保証金維持率 30%
最低保証金維持率 20%
代用掛目 前営業日の最終価格(気配)の80%
※2022年3月11日時点。※1 単元株制度の適用を受けない銘柄については1株あたり110円(税込)。また建玉毎に対する1カ月の上限は1100円(税込)、下限は110円(税込)
■「一般信用取引」に関するコスト
  買建 売建
無期限 デイトレ
金利(年利) 無期限 当日中 ※1 未対応
金利(年利) 一般コース:2.7%
VIPコース:2.0%
2.0%
貸株料 なし
逆日歩 なし
名義書換料(税込) 1取引単位あたり55円
事務管理費(税込) 1カ月ごとに1株あたり11銭 ※2
建玉限度額 制度・一般取引の建玉を合算して15億円
最低委託保証金 制度・一般取引の保証金を合算して30万円
保証金維持率 30%
最低保証金維持率 20%
代用掛目 前営業日の最終価格(気配)の80%
※2018年10月9日時点。※1 当日中に返済されない建玉は、翌営業日に強制決済されます。手数料は、1約定につき3300円(税込)。※2 単元株制度の適用を受けない銘柄については1株あたり110円(税込)。また建玉毎に対する1カ月の上限は1100円(税込)、下限は110円(税込)

 現物取引と信用取引の売買手数料や金利(貸株料)を、じっくり比較検討したい人は、下の関連記事を参照して欲しい。

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ネット証券を信用取引コストで比較!

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※この表は2024年12月8日時点の情報に自動更新されているため、記事執筆時の情報とは異なっている場合があります。

売買手数料の1%分のポイントが貯まり
現金でキャッシュバックされる!

 DMM.com証券は、「DMM株ポイント」というポイント制度を採用している。

 売買手数料(税抜)の1%がDMM株ポイントとして貯まり、貯まったポイントは1ポイント=1円として、証券口座に入金できる。つまり、ポイント還元率は1%だ。ポイント交換は1ポイントから可能だ。ポイントの有効期限は1年間なので、注意しよう。

 貯まるポイント数としてはそれほど大きくはないものの、少しでも売買手数料を抑えることができるお得なサービスと言えるだろう。

PC用取引ツールはタイプの異なる2種類を用意
スマホ用アプリは2つのモードを切り替えて利用する

 DMM.com証券が売買手数料と並んでアピールしているのが、PC用の取引ツールとスマホ用アプリだ。

 PC用取引ツールは、使いやすさにこだわったシンプル機能の「DMM株 STANDARD」と、多彩な注文方法や画面のカスタマイズなどに対応する高機能トレーディングツール「DMM株 プロ」の2種類

 「DMM株 STANDARD」はWebブラウザ上で利用するのでMacでも利用可能だが、「DMM株 STANDARD」はPCにソフトをインストールして利用するタイプで、残念ながらMacは非対応となっている。

 一方、スマホ用アプリは1種類しか用意されていないが、初心者でも使いやすい「かんたんモード」と機能が充実した「ノーマルモード」を切り替えながら使えるのが特徴。自分の投資経験やシチュエーションによって使い分けるといいだろう。

 スマホ用アプリ、PC用取引ツールともに、口座開設をすればすぐに利用可能だ。口座の開設自体は無料なので、実際に取引ツールを触ってみたい人は試してみるといいだろう。

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オンラインからの申し込みなら
最短で翌営業日には取引可能に!

 前述の通り、DMM.com証券はすでに事前口座開設の申し込みを受け付けている。

 申込方法は、オンライン申し込みと郵送申し込みの2種類。オンラインの場合、申込書や本人確認書類の送付もすべてオンライン上で完結するので、最短で申し込みの当日から取引ができるようになる。

■オンラインなら最短で申し込み翌日には取引開始
申し込み方法 取引可能日
オンライン 最短で申し込み当日
郵送 申し込みから10日前後

 ただし、「最短でも申し込み当日から取引可能」というは、あくまでも手続きが順調に進んだ場合の目安。申し込み時間や営業日、証券会社側の状況などにより翌日以降になってしまう場合もあるので、「○日から取引を始めたい」と決まっている人は、余裕を持って申し込むようにしよう。

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売買手数料(1約定ごと、税込) 投資信託 外国株
10万円 20万円 50万円
88円 106円 198円 米国
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※この表は2024年12月8日時点の情報に自動更新されているため、記事執筆時の情報とは異なっている場合があります。

DMM.com証券「DMM株」は、日本株と米国株のトレードに
特化することで低コストを実現したネット証券

 以上、DMM.com証券「DMM株」の売買手数料やメリットなどを紹介した。

 DMM.com証券「DMM株」の特徴を簡単にまとめると、「取扱商品を日本株と米国株に限定し、機能・サービスを使いやすい取引ツール・アプリの提供に絞り込むことで、割安な手数料とシンプルな使いやすさ実現した証券会社」と言える。「日本株と米国株を安く売買できれば、余計な機能やサービスはいらない」という人に向いている証券会社だろう。

 また、同じDMM.com証券が提供する「DMM FX」「DMM CFD-Index」「DMM CFD commodity」「DMMバヌーシー」と「DMM株」では口座が分かれているが、手数料無料で資金の移動が可能となっている。振替手続きがすれば即時反映されるので、これまでDMM.com証券を使っていた投資家にとって、「DMM株」は非常に使いやすいサービスだ。

 「これから株式投資を始めたい人」「大手ネット証券の口座を持っているが、日本株と米国株の売買しかやっておらず、売買手数料を安くしたい人」などは、DMM.com証券「DMM株」の口座開設を検討してみるといいだろう。

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売買手数料(1約定ごと、税込) 投資信託 外国株
10万円 20万円 50万円
88円 106円 198円 米国
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【2024年12月6日時点】
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株式売買手数料(税込) 投資信託 外国株
1約定ごと 1日定額
10万円 20万円 50万円 50万円
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米国、中国
、アセアン
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国内株式の現物取引と信用取引の売買手数料が完全無料(0円)! 株の売買コストについては、同じく売買手数料無料を打ち出したSBI証券と並んで業界最安レベルとなった。また、投信積立のときに楽天カード(一般カード/ゴールド/プラチナ)で決済すると0.5〜1%分、楽天キャッシュで決済すると0.5%分の楽天ポイントが付与されるうえ、投資信託の残高が一定の金額を超えるごとにポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まった楽天ポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。また、取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経テレコン(楽天証券版)を利用することができるのも便利。さらに、投資信託数が2500本以上と多く、米国や中国、アセアンなどの海外株式、海外ETF、金の積立投資もできるので、長期的な分散投資がしやすいのも便利だ。2024年の「J.D. パワー個人資産運用顧客満足度調査<ネット証券部門>」では総合1位を受賞。
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※取引報告書などを「電子交付」に設定している場合
2547本
米国、中国、
韓国、ロシア
、アセアン
【SBI証券のおすすめポイント】
ネット証券最大手のひとつ。国内株式の売買手数料を完全無料化! 取引報告書などを電子交付するだけで、現物取引、信用取引に加え、単元未満株の売買手数料まで0円になるので、売買コストに関しては圧倒的にお得な証券会社と言える。投資信託の数が業界トップクラスなうえ100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。さらに、IPOの取扱い数は大手証券会社を抜いてトップPTS取引も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は米国株、中国株のほか、アセアン株も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株の売買手数料が最低0米ドルから取引可能になのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。2024年は「JCSI(日本版顧客満足度指数)調査」の「証券業種」で1位を獲得。また口座開設サポートデスクが土日も営業しているのも、初心者には嬉しいポイントだ。
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0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円/日 1885本
米国
【松井証券のおすすめポイント】
1日定額制プランしかないものの1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という手数料体系は非常に魅力的。また、25歳以下なら現物・信用ともに国内株の売買手数料が完全無料! 資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。その使い勝手は、チャート形状で銘柄を検索できる「チャートフォリオ」を愛用している株主優待名人・桐谷さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。また、デイトレード限定で手数料が無料、金利・貸株料が0%になる「一日信用取引」や手数料が激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。「J.D.パワー2024年カスタマーセンターサポート満足度調査<金融業界編>」では、ネット証券部門で1位を受賞した。
※ 株式売買手数料に1約定ごとのプランがないので、1日定額制プランを掲載。
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1約定ごと(税込) 1日定額(税込) 投資信託
※1
外国株
10万円 20万円 50万円 50万円
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99円 115円 275円 550円/日 1767本
米国、中国
【マネックス証券のおすすめポイント】
日本株の取引や銘柄分析に役立つツールが揃っているのがメリット。中でも、多彩な注文方法や板発注が可能な「マネックストレーダー」や、重要な業績を過去10期以上に渡ってグラフ表示できる「マネックス銘柄スカウター」はぜひ利用したい。「ワン株」という株を1株から売買できるサービスもあるので、株初心者はそこから始めてみるのもいいだろう。また、外国株の銘柄数の多さも魅力で、4850銘柄以上の米国株や約2650銘柄の中国株を売買できる。「dカード」や「マネックスカード」で投資信託を積み立てると最大1.1%のポイント還元。さらに、投資信託の保有金額に対し、最大0.26%分(年率)のマネックスポイントが付与されるのもお得だ。なお、2023年10月にNTTドコモと業務提携を発表しており、2024年7月からは「dカード」による投資信託のクレカ積立などのサービスが始まった。
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(1日定額)
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(1日定額)
0円
(1日定額)
0円/日 1844本
米国
【auカブコム証券のおすすめポイント】
MUFGグループとKDDIグループが出資するネット証券で、SB証券や楽天証券などと並んで5大ネット証券のひとつ。日本株は、1日定額制なら1日100万円の取引まで売買手数料が無料(0円)!「逆指値」や「トレーリングストップ」などの自動売買機能が充実していることも特徴のひとつ。あらかじめ設定しておけば自動的に購入や利益確定、損切りができるので、日中に値動きを見られないサラリーマン投資家には便利だ。板発注機能装備の本格派のトレードツール「kabuステーション」も人気が高い。その日盛り上がりそうな銘柄を予測する「リアルタイム株価予測」など、デイトレードでも活用できる便利な機能を備えている。投資信託だけではなく「プチ株(単元未満株)」の積立も可能。月500円から株を積み立てられるので、資金の少ない株初心者にはおすすめだ。「J.D.パワー 2024年カスタマーセンターサポート満足度調査<金融業界編>」において、ネット証券部門で2年連続第1位となった。 
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【GMOクリック証券のおすすめポイント】
1日100万円まで取引は売買手数料無料! 1約定ごとプランの売買手数料も最安レベルで、コストにうるさい株主優待名人・桐谷広人さんも利用しているとか。信用取引の売買手数料と買方金利・貸株料も最安値レベルで、一般信用売りも可能だ! 近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップ。米国株の情報では、瞬時にAIが翻訳する英語ニュースやグラフ化された決算情報などが提供されており、米国株CFDの取引に役立つ。商品の品揃えは、株式、FXのほか、外国債券やCFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。なお、国内店頭CFDについては、2023年末まで10年連続で取引高シェア1位を継続。頻繁に売買しない初心者やサラリーマン投資家はもちろん、信用取引やCFDなどのレバレッジ取引も活用する専業デイトレーダーまで、幅広い投資家におすすめ!
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1約定ごと(税込) 1日定額(税込) 投資信託
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外国株
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【SBIネオトレード証券のおすすめポイント】
以前はライブスター証券だったが、2021年1月から現在の名称に。売買手数料を見ると、1日定額プランなら1日100万円まで無料。1日100万円超の価格帯でも大手ネット証券より割安だ。そのうえ信用取引の売買手数料が完全無料と、すべての手数料プランにおいてトップレベルの安さを誇る。そのお得さは株主優待名人・桐谷さんのお墨付き。2023年10月に新取引ツール「NEOTRADER」が登場。PC版は板情報を利用した高速発注や特殊注文、多彩な気配情報、チャート表示などオールインワンの高機能ツールに仕上がっている。また「NEOTRADER」のスマホアプリ版もリリースされた。低コストで日本株(現物・信用)やCFDをアクティブにトレードしたい人におすすめ。また、売買頻度の少ない初心者や中長期の投資家にとっても、新NISA対応や低コストな個性派投資信託の取り扱いがあり、おすすめの証券会社と言える。
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。

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