はじめに こんにちは、@okazu_dm です。 今回自分がぴざきゃっとさんが2022年4月に書いた以下の記事を更新したため、本記事ではその差分について簡単にまとめました。 Firebase Authentication利用上の注意点に関して生じた差分とは、すなわち「この2年強の間にどのような仕様変更があったか」と同義だと言えます。IDaaSに限らず認証のセキュリティに興味のある方には参考になるコンテンツだと思います。 更新した記事につきましては、以下をご覧ください。 差分について Firebase Authenticationの落とし穴と、その対策を7種類紹介する、というのがオリジナルの記事の概要でしたが、2年ほどの時間の中で対策については大きく進歩したものが4点ありました(残念ながら落とし穴が無くなった、とまでは言えませんが)。 今回記事の中で更新したのは以下4点です。 落とし穴 1.

昨夜(6月21日）午後11時より、YouTube Live で「デジタル庁認証アプリ FIRST IMPRESSION」と題して配信を行いました。デジタル庁が同日発表したデジタル認証アプリについて、一緒にドキュメントを読んで、その内容や課題などを洗い出していきましょうという企画です。夕方にゆるい感じでアナウンスして、トークデッキの準備も間に合わず見切りで始めたにも関わらず、デジタル庁の幹部の方なども含めて、最大94名の方が同時アクセスしていただきました。ご参加いただいた方々に深く御礼申し上げます。アーカイブは以下から見ることができます。YouTubeに遷移してみること推奨です。チャットに多くの情報がありますので。以下、AI1によるまとめと、それに書き加えた覚えている限りのメモです。そのうち見返して追記するかも知れません。 しかし、こうして見返してみると、署名の話を飛ばしてしまいましたね。こ

ritou です。 みんなが待っていたデジタル認証アプリの情報が公開されました。 開発者向けのガイドライン、APIリファレンスなどのドキュメントも公開されています。 今回は開発者視点でどんな作りになっていて、利用するために理解が必要となる標準化仕様はどのあたりなのかを取り上げます。ちょっとOIDCのRPやOAuthのClient実装経験のある開発者向け、ぐらいの内容です。 概要 公開された情報からすると デジタル認証アプリサービス(アプリ+バックエンド)はマイナンバーカードを用いた当人認証を実施 現在は都度マイナンバーカードを利用する必要がありますが、いずれはスマホに保存されたカード情報を使ってもっと楽になりそう ID連携のIdentityプロバイダとして認証イベント情報、基本4情報といった属性情報を民間/行政サービスに提供 民間/行政サービスは認証イベント情報に含まれるユーザー識別子を利

追記 作者のcatnose99さんがより詳細を解説してくださいました zenn.dev /追記 ポエム特化のZenn2との噂の「しずかなインターネット」を使いはじめたので、ユーザーとしてどんな技術が使われているのかを確認していく。 sizu.me おもむろにbuiltwith.comにかけてみる。 builtwith.com ここで分かる情報はブラウザのDevTools眺めてても得られるのであまり収穫はない。 前段にCloudflareのCDNサーバーがいて Next.jsで生成されたレスポンスを返している ことがわかる。 この時点ではキャッシュのみCloudflareなのか、Pages/WorkersでNext.jsのSSRごと動かしているのかは判断できない。 認証 Set-Cookie: __Secure-next-auth.session-token=が含まれているのでNextAut

SPAやモバイルアプリから利用するAPIを開発する際の、トークン認証のお話です。 どの認証ライブラリを使うべきという話ではなく、トークン認証の論理的な設計について考察します。 私自身も結論が出ていないので、色んな意見が聞けると嬉しいです。 出発点 ユーザテーブルにアクセストークンを持つのが最も安直な発想だと思います。 ログイン成功時にアクセストークンを発行し、該当ユーザレコードにセット。 同時に有効期限もセットします。 認証時には、アクセストークンが存在し有効期限内であれば、認証を通過させ、 そうでなければ認証失敗とします。 ログアウト時には、該当ユーザレコードのアクセストークンを空にします。 発行日時を持ち、システム内に定義された有効期間をもとに、認証時に計算する方法もあると思います。 Laravel Sanctum 等はそういう実装です（しかもデフォルトでは有効期限なし）。 有効かどう

2022 年 5 月に KYC ワーキンググループ内に設置された「本人確認ガイドラインタスクフォース」が作成した「民間事業者向けデジタル本人確認ガイドライン」が公開されました。 「本人確認ガイドラインタスクフォース」は、会員企業 10 社とデジタル庁、有識者から構成され、官民が連携して議論・検討を重ね、本ガイドラインを策定したものです。 本人確認ガイドラインタスクフォースのメンバー リーダー 株式会社TRUSTDOCK サブリーダー 株式会社NTTドコモ 構成員（50音順） 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 KDDI株式会社 株式会社ジェーシービー セコム株式会社 ソフトバンク株式会社 デロイト トーマツ サイバー合同会社 トッパン・フォームズ株式会社 株式会社Liquid オブザーバー（50音順） 落合孝文弁護士 OpenIDファウンデーション・ジャパン デジタル庁（吉田泰己、林達也

Webの世界を大きく変えるかもしれない分散ID標準規格「DIDs」についてえーじさんに聞いてみました。 Web技術の標準化団体「World Wide Web Consortium(W3C)」は7月19日、分散IDの標準規格「DIDs(Decentralized Identifiers)」のv1.0を勧告しました。この勧告をきっかけに、DIDsだけではなく、Web3やWeb5と呼ばれる非中央集権的なWeb世界やその要素技術であるブロックチェーンへの関心が高まっています。一方で、これまでのいわゆる中央集権的なWebの世界で使われてきたID管理とDIDsは何が異なるのか、一般の人々にはまだあまり理解が浸透していないようです。 DIDsが標準規格となったことで、Webの世界にはどんな影響があらわれるのか - 今回の「Ask the Expert」ではWebの標準技術に精通したエキスパートのえーじ(

社内向け勉強会で発表した内容です。 30分でと書いてありますが、実際には50分かかりました。 また時間の関係で結構省いたりしている箇所があります。 2020/07/19追記 ご指摘をいただいた箇所を多々修正いたしました。 特にOIDCとSPAの章が初版とは大幅に変更されていますのでご注意く…