何でもいいけど、そのへんにあるものを刃物で切る。　すると、そこに切り口ができる。　いまここに一本のニンジンがあるので切ってみますね。　切りました。　できました、切り口。　まるで年輪。赤い輪。きれい。…

高島屋がネット販売したクリスマスケーキが崩れた状態で購入者に届けられたとして、同社は24日、ホームページ上で謝罪した。25日の午後8時時点で、苦情や問い合わせは約900件にのぼったという。原因は調査…

ケージのない鶏舎から日中自由に外に出て過ごす採卵鶏たち＝英ノッティンガムシャー州、ノーブル・フーズ社提供 1980～1990年代には牛海綿状脳症（BSE）に感染した牛の肉骨粉を、本来草食動物の牛の飼料に使ったために、世界的にBSEが広がった。英国などでは感染した牛の脳や脊髄（せきずい）を食べたためと見られる病気の人も相次ぎ、家畜の健康状態が食の安全や人の健康に直結していることが広く認識されるようになった。 取り組みは欧州から世界へ こうした状況のなか、EUは基本条約であるアムステルダム条約（1997年調印）で、アニマルウェルフェアに配慮する条文を明記した。畜産品が国境を越えて流通する以上、基準はより広い地域で共通であることが望ましい、という考えからだ。 さらに、EUは法律に当たる「指令」で、加盟国にアニマルウェルフェアの具体化を求めてきた。生後8週以降の子牛を単独で飼うことの禁止や、妊娠し

東京都江東区で11、12日に開かれたイベントで販売されたマフィンを食べた複数の客が、腹痛や嘔吐（おうと）などの症状を訴えるトラブルがあった。マフィンは「消費期限」内だったにもかかわらず、一部はすでに…

人工甘味料は血糖値に与える影響がないため、糖質たっぷりのものであふれかえる現代社会で健康的な生活を送るために欠かせません。一方、安全性を不安視して「体に悪い」と手に取ることをためらう人も少なくありません。世界保健機関(WHO)傘下の研究機関も今年7月、「アスパルテーム」に発がん性の可能性があるとの見解を示しました。しかし、糖尿病専門医で「ロカボ」の生みの親、山田悟医師は「『脂は太る』と同様、根拠なき固定観念に過ぎません。積極的に摂取して大丈夫」と言います。その訳をじっくり聞くと、人工甘味料が持つ大きな可能性が見えてきました。 人工甘味料は体に悪い？ 現在、日本で広く普及している人工甘味料の一つに「エリスリトール」があります。果物の発酵食品から抽出されるなどした天然由来の甘味料で、炭水化物の一つ「糖アルコール」に分類されますが、カロリーはありません。 摂取しても小腸から吸収され、血中を経てそ

カナダでクリスマスシーズンに欠かせないというお菓子が販売中止になり、日本のあるお菓子が代用品として注目を集めている。カナダの公共放送局CBCが報じた。　CBCが取り上げたのは、日本の「とんがりコーン…

コンビニ大手のローソンは、デザートの食品ロスを削減する実証実験を13日から始める。消費期限内ながら販売期限が切れた品を、標準価格の半額ほどで生鮮食品の通販サイト「クックパッドマート」を通じて販売する。コンビニが販売期限切れの商品を他社と連携して販売するのは珍しい。 ローソンはデザートの消費期限を日付で管理しているが、買った日の翌日以降に食べる客がいることを見越して販売期限を消費期限当日の午前0時としている。 通常、販売期限が切れた商品は廃棄に回す。ただ、当日はまだ消費期限内の商品で食べることは可能だ。そこでクックパッドマートの利用者を対象とし、消費期限間近の商品であることを明示したうえで低価格で販売する。 実験は、東京都内の直営店「ナチュラルローソン芝浦海岸通店」で行う。「もちぷよ」「どらもっち」など10品のデザートを撤去後に冷蔵保管しておき、クックパッドマートのアプリから注文を受け付ける

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消費者庁と農林水産省は18日、中国などから輸入されたアサリが「熊本県産」と産地偽装されて大量に流通していた問題を踏まえ、アサリの産地表示ルールを厳格化すると発表した。アサリを含む生鮮品には生育期間が最も長い場所を原産地表示する規則があるが、輸入アサリは事実上、国産に表示を切り替えられなくする。3月下旬にルールを見直し、アサリの産地表示に対する信頼回復につなげたい考えだ。 食品表示法の基準には、生鮮品は2カ所以上で生育した場合、生育期間が最も長い場所を原産地と表示する通称「長いところルール」がある。見た目で生育期間の判別が難しいアサリは海中での一時保管と養殖の区別も曖昧で、悪意ある業者が短期間保管しただけで「長期間育てた」と偽って国産表示で販売するケースが相次いだ。

東京に駐在する外国メディア特派員らの目に、私たちの社会はどう映っているのだろうか。韓国、フランス、英国、バングラデシュ、シンガポールの個性豊かな記者たちがつづるコラム「私が思う日本」。第45回はルモンド紙（フランス）のフィリップ・メスメール東京特派員が「食品ロス」について思いを語る。 2021年、NPO法人「フードバンク渋谷」（久保田寿江事務局長）に「渋谷サステナブル・アワード」大賞が贈られた。久保田さんは、非正規労働者やシングルマザーをはじめ、生活に困っている人々を支援する活動を続けており、特に多くの人に被害をもたらした新型コロナウイルスの感染拡大以降の活動が評価された。 「フードバンク」は、消費期限が近い食品を提供する企業や個人の寄付により運営されており、その活動は人道的であるだけでなく、食品ロスを回避する手段にもなっている。 食品ロスは今も日本で深刻な問題となっており、フードバンクは

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農林水産省は1日、漁獲量を大幅に上回る熊本県産アサリが全国各地で販売され、その大半に外国産アサリが混入している可能性が高いと発表した。中国や韓国から輸入されたアサリの産地が「熊本県産」と偽装されたとみられる。農水省は食品表示法違反などの疑いがあるとして、流通業者への立ち入り検査などで実態解明を進める。 農水省が2021年10～12月に全国のスーパーなど1005店舗を実態調査したところ、熊本県産アサリが推計2485トン販売され、熊本県産の年間漁獲量（20年は21トン）をはるかに上回っていた。また、国産として販売されていたアサリ50点のDNA分析をした結果、「熊本県産」の31点のうち30点で外国産が混入している可能性が高いと判定された。いずれも中国沿岸や朝鮮半島西岸のアサリとみられる。

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今や国民食となった「コンビニおにぎり」。食に詳しいライターの松浦達也氏は「コンビニおにぎりの具材や形態のバリエーションは百花繚乱で日本人の食になくてはならない存在ですが、初めて売り出した40年前は見向きもされなかった。突破口を開いたのがツナマヨでした」と話す。ダントツ1位人気「ツナマヨ」の意外な誕生エピソードとは――。 日本の「食」を変えた「コンビニおにぎり」 おにぎりといえば、コンビニである。 最大手のセブン－イレブンだけでもなんと年間22億個が売れ、国内コンビニを合計すると年間数10億個のおにぎりが売れているという。本稿では国民食「コンビニおにぎり」の歴史を紐解きながら、その魅力を改めて考察したい。 日本に"コンビニ"が登場する1970年代まで、おにぎりは家庭で「つくる」もので、店で「買う」ものではなかった。一部に専門店はあったものの、「おふくろの味」であり「手づくり」の代名詞だった。