ドベネックの桶 リービッヒの最小律（リービッヒのさいしょうりつ）は、植物の生長速度や収量は、必要とされる栄養素のうち、与えられた量のもっとも少ないものにのみ影響されるとする説。ドイツの化学者・ユーストゥス・フォン・リービッヒが提唱した。 リービッヒは、植物は窒素・リン酸・カリウムの3要素が必須であるとし、生長の度合いは3要素の中でもっともあたえられる量の少ない養分によってのみ影響され、その他2要素がいくら多くても生長への影響はないと主張した。後に養分以外の水・日光・大気などの条件が追加された。 現在では、それぞれの要素・要因が互いに補い合う場合があり、最小律は必ずしも定まるものではない、とされている。[要出典] リービッヒの最小律を分かりやすく説明するものとして、ドベネックの桶が知られている（名称はドイツの“Illustrierte Landwirtschaftliche Zeitung”

はじめに 専門家としてのアイデンティティ 分野の雰囲気の変化 コモディティ化と専門家の役割の低下 商業化・特許・ブラックボックス シェアの低下 計算資源の不足 新しい IT 技術を習得できない 小回りがきかない 同僚や分野の関心との乖離 他人事になってしまった 自分の存在意義を信じられない 今後の方針 可能性 1: 日本の電顕施設での解析支援とその問題 可能性 2: 電顕施設ではなく(生)化学系グループへ所属する 可能性 3: 仕事だと割り切って企業に行く おわりに 追記とコメント返信 変更履歴 はじめに 筆者*1は構造生物学(X 線回折と電子顕微鏡単粒子解析)のためのプログラム開発とデータ処理を専門としている。昨年、英国の研究機関にて任期なしの investigator scientist ポストに昇進し、Nature に筆頭著者として論文を出し、年間被引用数 1850 以上、h-ind

＜世界中から優秀な頭脳を招致する中国の国家プロジェクトが話題だが、既に日本の研究者の100人に1人が米中で活動している。この流れを変えるにはどうすべきか。本誌「科学後退国ニッポン」特集より＞ 古くは電機メーカーの技術者から近年はスポーツ選手やアニメ制作者まで、有能な人材の海外流出は形を変えながら繰り返しメディアをにぎわせてきた。 その最新事例が中国政府の推進する「千人計画」。世界中から優秀な頭脳を招致するという野心的な国家プロジェクトによって多くの日本人研究者が中国に奪われ、研究成果が軍事転用されるのではないかとの懸念が取り沙汰されている。 確かに、行き過ぎた頭脳流出は国家にとって大きな損失となり得る。国は研究資金などの形で研究者に「投資」をするが、人材が流出すれば研究成果や後進の育成といった形での「見返り」が見込めなくなる。 一方で、研究者がどの国で活動しようと基本的には個人の自由だ。外

いま、中国の科学技術が急速に成長している。「科学技術強国」の建設を掲げてばく大な資金を研究につぎ込み、超大国・アメリカに迫ろうとしているのだ。これと対照的に、国際的な地位低下が指摘されている日本の科学技術。「科学技術立国」を標ぼうしながら、何がこの差を招いたのか。躍進を続ける中国の現実から目を背けてはならない。（科学文化部記者 横川浩士） 中国・上海から高速鉄道で１時間余り、江蘇省無錫市にある「国立スーパーコンピューターセンター」。ここに、中国が世界に誇る「神威・太湖之光」がある。 アメリカなどの専門家がまとめている計算能力の世界ランキングで、ことし６月までの４期２年、１位の座を保ってきたスーパーコンピューターだ。 高度な計算を伴う研究に欠かせず、各国が開発競争にしのぎを削っているスーパーコンピューター。最新のランキングでは、中国は上位500台のうち200台余りを占め、２位のアメリカを大き

2011年に登場した学術論文の海賊版サイト「Sci-Hub」では、2018年2月時点で6450万件の論文が誰でも無料で読めるようになっており、科学コミュニティから称賛を受ける一方で出版社からは非難を浴びています。その渦中の人物であり、Sci-Hubの開発者でもあるAlexandra Elbakyan(アレクサンドラ・エルバキアン)氏はカザフスタンの研究者であり、メディアにあまり登場しないため、謎に包まれた人物です。そんな中、Ian Graber-Stiehl氏が「エルバキアン氏とはどういう人物なのか？」ということに、Sci-Hubの歴史をなぞりつつ迫っています。 Meet the pirate queen making academic papers free online - The Verge https://www.theverge.com/2018/2/8/16985666/ale

ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで

ことしもノーベル賞の発表まであと１週間余りとなりました。日本は、ここ３年、連続して受賞者を出し、初の４年連続のノーベル賞受賞となるのか注目されていますが、その一方で、過去の受賞者からは、このままでは日本の研究者がノーベル賞を取れなくなる時代が来ると強い懸念の声が相次いであがっています。 ところが、去年、ノーベル医学・生理学賞を受賞した大隅良典さんは「日本の大学の状況は危機的でこのままいくと１０年後、２０年後にはノーベル賞受賞者が出なくなると思う」と強い危機感を訴えています。 実際、技術革新の源となる研究論文の数を２０１５年までの１０年間で見ると日本は低迷が続いています。 ことし３月、世界的な科学雑誌「ネイチャー」は、日本の科学研究が失速し、このままではエリートの座を追われかねないと指摘しました。 研究論文の数を比較するとアメリカ、中国、イギリス、韓国などいずれも増えているのに日本だけが伸び

いま、「ジェンダー学」が危機に瀕している。「男らしさ」や「女らしさ」といった男女間の社会的性差を批判的に検証する“正当な学問”として世界中で研究されているが、なんとその実、「無意味な概念のお遊び」に耽っていたことが明らかになったのだ！ ■デタラメ論文で発覚したジェンダー学の欺瞞 英紙「Daily Mail」（5月24日）によると、米ポートランド州立大学の哲学者ピーター・ボグホシアン教授とジェームズ・リンゼイ教授は、全く無意味な論文（タイトル「社会構築物としてのコンセプチュアル・ペニス」）をでっちあげ、「高品質な査読審査を提供する」と謳う、英社会科学ジャーナル「Cogent Social Sciences」に投稿。その結果なんと、同論文は査読審査を通過し、掲載されてしまったというのだ！ 気になる内容の方は非常に難解で、一昔前に流行したフランス現代思想ばりのナンセンスなジャーゴンが書き散りばめ

今だから正直に言うけど、Windows XPのサポート切れる２年ぐらい前に、社内ＳＥの間で「更新しなきゃ」って話にはなったんだ。 でも偉い人にどんだけ言っても「で、売上げがいくら上がるの？」しか言わない。 セキュリティ面でのリスクをどんだけ説いても、「リスクの発生率が１００％じゃなければ社内ＳＥの努力で防げるだろう」という凄まじい無茶ぶりをされる。 放置するという選択肢も世間的にはあるかもしれないけど、当時の会社、うちらの世代より１代前の社内ＳＥは日々ウイルス対策ソフトの必要性を上に伝えていたけど放置され続けたらしいんだ。 そして社内でのウィルスが蔓延したときに詰め腹切らされて、部署の大半が懲戒解雇されてるんだよね。その後、ハローワークに訴えて会社都合退職にはなったらしいけど。 そんな会社だから、更新しないことでトラブルが発生したら、自分たちの首が危ないという自覚はあった。 だから社内シス

世界のハイレベルな科学雑誌に占める日本の研究論文の割合がこの５年間で低くなり、世界のさまざまな科学雑誌に投稿される論文の総数も日本は世界全体の伸びを大幅に下回ることが、イギリスの科学雑誌「ネイチャー」のまとめでわかりました。 それによりますと、世界のハイレベルな６８の科学雑誌に掲載された日本の論文の数は、２０１２年が５２１２本だったのに対し、２０１６年には４７７９本と、５年間で４３３本減少しています。 また、世界のハイレベルな６８の科学雑誌に掲載された日本の論文の割合は、２０１２年の９．２％から２０１６年には８．６％に低下しています。 さらに、オランダの出版社が集計した、世界のおよそ２万２０００の科学雑誌に掲載された論文の総数は、２００５年から２０１５年にかけての１０年間で、世界全体では８０％増加した一方で、日本の増加は１４％にとどまり、日本は世界全体の伸びを大幅に下回っています。 特に、

Nature Japan Information Gateway プレスリリース 日本の科学研究はこの10年間で失速していて、科学界のエリートとしての地位が脅かされていることが、Nature Index 2017日本版から明らかに 2017年3月22日 Nature Indexによると、日本の科学成果発表の水準は低下しており、ここ10年間で他の科学先進国に後れを取っていることが明らかになりました。政府主導の新たな取り組みによって、この低下傾向を逆転させることができなければ、科学の世界におけるエリートとしての座を追われることになりかねません。 Nature Indexに収録されている高品質な科学論文に占める日本からの論文の割合は、2012年から2016年にかけて6％下落しました。中国の急速な成長の影響により、米国などの科学先進国が占める割合は相対的に低下していますが、日本からの論文発表は、絶

2017.01.09 さて、昨年末、細かいことはよいから科学技術振興予算をもっと増やしてほしいという要望をいただきました。 研究者の皆様の中に、科学技術振興予算をもっと増やせるという幻想を抱いている方がいらっしゃったら、年明け早々にも現実を直視していただきたいと思います。 科学技術振興予算は今後、増えません。 だから現在の予算をいかに効率的に使うか、あるいは成果を生まない大型プロジェクトをつぶしてほかのことに振り替えるか、または成果を生まない研究者の予算をほかに振り替えるかしなければなりません。 なぜ科学技術振興予算がこれから増えないのか。 平成２８年度の当初予算を平成２年度の当初予算と比較してみます。 なぜ、平成２年度かといえば、平成２年度が赤字国債を出さずに当初予算を組めた最後の年だからです。 単位は兆円です。 H2 H28 伸び率 税収 58.0 57.6 99.3% その他 2.6

陛下に一本取られた話 （注：この記事に関しては、 転載、まとめサイトへの引用は禁止 です。また、取材等もお受けしません。） 実は、約２年前に天皇陛下と皇居で食事をするという奇跡に恵まれたことが有る。もちろん、私自身はそんなVIPでは無いので、偶然と幸運が重なったためではあるが。 数年前に、神経科学の重鎮であるN先生が、天皇陛下の御前で「ご進講」（天皇・皇后・皇族に学者等が業績などをご説明申し上げること：weblio辞書より）をしたのがそもそもの始まり。ご進講の１カ月後に、陛下が講師を皇居に招き、お礼の意味で食事会開く、のが慣例となっているそうで、その時に、２名の随行者を連れていくことが許されるとのこと。N先生はK大学医学部教授の先生を１人と、もう一人になんと私を指名しくれたのだ。 指名してくれた理由は、はっきりしている。N先生は、私が専門とする魚の模様研究が、ネタとして「使える」と考えた

こんにちは、将棋プログラム「Ponanza」の作者、山本一成です。実はこの連載は第1回目から大きなテーマがありました。それは、「今の人工知能は人間が完全には理解できないところまできている」ということです。しかし、そのままでいいのでしょうか。我々にはこの難題に立ち向かう方法はないのでしょうか。今回は科学における人間のバイアスについてお話します。 アインシュタインの誤解 問題編 「あなたの数学は正しいかもしれないが、あなたの物理学は忌まわしい」 ――宇宙はなぜこのような宇宙なのか 人間原理と宇宙論（講談社現代新書より引用） アインシュタインが物理学者のルメートルに対して言った言葉です。ルメートルはアインシュタインが提唱した有名な相対性理論から、宇宙は定常状態ではなく膨らむか縮むかするはずだと演繹的に答えを出しました。しかし、アインシュタインはこの結論に対して、上記のような強い言葉を使って非難し

ナノ構造のガラスにフェムト秒レーザーで5次元(5D)構造のデジタルデータを書き込み可能で、百億年以上にわたってデータをアーカイブできる「5次元データストレージ」をサウサンプトン大学が開発しました。 Eternal 5D data storage could record the history of humankind | University of Southampton http://www.southampton.ac.uk/news/2016/02/5d-data-storage-update.page Eternal 5D data storage could record the history of humankind | Optoelectronics Research Centre | University of Southampton http://www.orc.so