普段は表に出てこない「eスポーツを盛り上げる裏方さん」にインタビューする本連載。 今回は、『Apex Legends』の世界大会「ALGS（Apex Legends Global Series）」（2025年1月29日～2月2日開催）の誘致に成功した札幌市を取材。 約70社以上のゲーム関連企業が集積する札幌市において、「ゲームの街・札幌」としての魅力を発信し続けてきた、札幌市経済観光局産業振興課の田中清敬さんを取材しました。 なぜ札幌市はeスポーツに注力するのか？ なぜ「ALGS」の誘致に成功したのか？ 史上最多3万人動員を達成した、世界大会の舞台裏にも迫ります。 70社以上のゲーム関連企業が集積！札幌市は90年代から「ハドソン」などの「ゲームの街」だった ──札幌市がeスポーツに注力している背景や理由を教えてください。 札幌市の産業振興部門として、地域のゲーム産業の発展に大きな可能性を見

『シャドウバース』のプロリーグにも参加していたチームである、GxGが突如爆発した。実質的な解散と言っていい。昔チームに旧友の乗浜健（＝ちゃみ）がいた関係で、僕も一度番組に呼ばれてお世話になったことがあった。 この一報の見方はいくつかあると思う。『シャドウバース』の衰退と見たい人もいれば、プロリーグの衰退と見たい人もいるし、先の『ハースストーン』の競技シーンの縮小と合わせてDCG競技シーンの衰退と見ることもできるし、esportsに投資した大手企業が引き上げていくのを総合して、esports不況の一環として見ることもできる。あるいは、プロリーグに入ったNORTHEPTIONの勢いを感じとるということもできる。 こういうニュースは各々が各々の好きな目線で消化されるものなので、別にどの視線が正しいということもない。各々が好きに解釈して好き放題喋ればいいと思う。それがインターネットだ。そこで僕は今

日本時間19日未明、VALORANTの世界大会「2022 VALORANT Champions Tour Stage 1 - Masters Reykjavik」のプレーオフがアイスランドで行われ、日本代表のZETA DIVISIONがDRX（韓国）を2−1で下した。日本代表として世界大会ベスト4は同ゲームでは初。深夜2時からの放送にもかかわらず50万人以上の視聴者が見守った。 止まらない快進撃 日本代表ZETA DIVISION(以下: ZETA)の5人が試合を決め切ると、飛び上がって仲間と強く抱き合った。 両者一歩も譲らない大接戦を演じていたが、まさかの幕切れだった。第1マップを逆転で勝ち切ったZETAは、第2マップ中盤でも韓国代表のDRXをリード。2つのマップで勝てばそのまま試合の勝利となるが、DRXが強さを見せ逆転を許す。1−1で迎えた最終マップ、ZETAはなんと6連勝でDRXを大

F1ドライバー対ゲーマー、中止のF1オーストラリアGPに代わり急遽「not the AUS GP」の開催が決定 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で中止されたF1オーストラリアGPの代わりとして、F1ドライバーと世界のトップゲーマーがオンライン上のアルバート・パーク・サーキットで対戦する「not the AUS GP」の開催が決定した。 今週末に開催される予定であった2020年シーズンのFIA-F1世界選手権の開幕戦は、マクラーレンのチームスタッフの一人にCOVID-19の陽性反応が確認された事を受け、初日1回目のフリー走行を2時間後に控えて急遽中止された。 これを受けて元F1ドライバーのジャン=エリック・ベルニュは「この先2ヶ月間レースの予定がない全ての友人達へ。オンライン選手権作ってレースやらない？」と呼びかけ、”仮想オーストラリアGP”の開催が決まった。 他の多くのア

ホーム ニュース 『フォートナイト』15歳の少年が学校をやめてプロゲーマーに転身。母のために家を買うべく、賞金を稼ぎ続ける イギリスの15歳の少年が学校を辞めて、『フォートナイト』のプロゲーマーになったことで現在注目を集めている。彼はすでに2万5千ポンド（約350万円）以上の賞金を獲得して活躍しており、「Fortnite World Cup」の決勝に向けて練習中だ。 Benjyfishyのインスタグラムから、左がBenjyfishy、右が相棒のMrSavageM 彼の名前はBenjyfishy（Benjy Fish） 、イギリスのミドルセックスに住む15歳の少年。2月からプロゲーマーとして活動しており、この3か月で2万5千ポンドの賞金を獲得している。さらに「Fortnite World Cup」の予選では5万ポンドを獲得できることが確実とされている。「Fortnite World cup」

「頭が大きい」「普通ではない」　パリス・ヒルトン、9カ月長男の受診勧めるコメントにぴしゃり「世の中には病んでる人がいるみたい」

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

PC用オンラインゲーム「League of Legends（LoL）」の日本リーグ「LJL」で、去る5月3日、一部で「最悪の日」とも評される、ある事件がありました。 その事件とは、日本チーム「Burning Core」で活躍していた韓国人プレイヤーの“Dara”選手（@LoLDara）が、前チーム「Rampage（2018年1月に“PENTAGRAM”へ改名）」から受けたハラスメントを理由に、LoLからの引退を表明したというもの。Dara選手はRapmageに在籍していた2年半の間に、3度にわたってチームをリーグ優勝へと導いた功労者。人気、実力ともに非常に高いプレイヤーの1人で、LoLプレイヤーからは親しみを込めて“Daraママ”とも呼ばれていました。 そのDara選手が引退するというのはかなり異常なこと。この件はDara選手が外国人だったこともあり、重大な“外国人ハラスメント”の疑いもあ

文化的側面のみならず、経済成長を支える産業としてもコンテンツ産業は注目されています。 総務省ではコンテンツ市場の更なる拡大に向け、コンテンツの利用・流通に係るルール等の在り方の検討や、多様なネットワーク環境におけるIPTVサービス（IPネットワークを通じて行う映像配信）の実現・普及に向けた取組など、コンテンツの制作・流通の促進のための諸施策を推進しています。

さて、日本eスポーツ連合（JeSU）の副会長を務める浜村弘一氏は、カドカワグループにあって週刊ファミ通の発行元として知られるGzブレインの代表であります。その週刊ファミ通が、3月8日発売号にてeスポーツ特集を大々的に組むとのことで、遅ればせながら拝読いたしました。 当該特集記事の中では、1ページ目からJeSUがその発足当初に発していた「プロライセンスを発行して高額賞金の大会を実現」したなどとする表現が使われているわけですが、一方でページを読み進んでゆくごとに； ・「プロライセンスを発行すれば、その人が高度なパフォーマンスを見せられるという裏付けになるので報酬として支払う整理がつきやすい」 ・「ライセンスという形にしたほうが、線引きをしやすいという考え」 ・「JeSUのプロライセンスがないと、大会に参加した報酬は支払えないの? ー必須ではありませんが、あったほうが報酬と見なされやすくなると思

消費者庁がプロ・アマを問わないとコメント 先日、日本で発足した eSports 産業の普及を目指す新団体 日本 e スポーツ連合 (JeSU)の主張と消費者庁のコメントが矛盾していることが判明した。 JeSU が大きな取り組みの一つとして打ち出している「プロゲーマー認定制度」に関して、代表者の行う説明と消費者庁表示対策課長のコメント内容が異なっているとの指摘がある。 指摘自体は JeSU の発足当時より「不要な『プロゲーマー認定制度』を推す日本 e スポーツ連合に違和感」に記載してあるものだが、今回、景品表示法(景表法)を所轄する消費者庁のコメントが発表されたことで更に指摘を裏付けることとなった。 木曽崇氏によれば、週刊ファミ通が 3 月 8 日発売号にて消費者庁から得たコメントを掲載している。コメントは消費者庁表示対策課長の大元慎二氏から得たものだという。 esports大会出場者が優れ

先のエントリ「日本eスポーツ連合（JeSU）、高額賞金問題に関するまとめ」において、日本eスポーツ連合（通称：JeSU）がこれまで公に説明を行ってきた高額賞金制ゲーム大会の「実現の仕組」には大きな法的問題が存在することをお伝えした。しかし実はこのJeSUを巡っては、上記でご紹介した以外にも、大きな「疑惑」が存在している。 それが、同団体が「JeSUのプロ認定制度によって可能になった」として世に謳ってきた高額賞金制大会は、実は大会ステージに出演する出演者達と労務契約を結び、その仕事に対して報酬を支払っただけのゲームイベントなのではないか？とする疑惑である。 1.　そもそもプロ認定制度がなくても報償は出せるそもそも実は、JeSUが提供するプロ認定制度などなくても、ゲーム大会においてゲーマー達に金銭的報償を支払う手段というのは伝統的に存在してきた。以下、消費者庁の示す景表法運用基準からの引用。

［CEDEC 2017］日本で高額賞金のe-Sports大会を開催するには？　刑法賭博罪・景表法・風営法による規制が解説されたセッションをレポート ライター：徳岡正肇 CEDEC 2017の初日である2017年8月30日，「カジノIR，及びeSportsを含む賞金制コンピューターエンターテイメントの現状と未来について」と題された講演が行われた。登壇したのは国際カジノ研究所の木曽 崇所長である。 日本では，「賞金付きのゲーム大会を開催したら違法」「そもそも賞金が出なくてもゲーム大会は違法」といった風説がネットを中心に飛び交っており，その都度さまざまな「法的見解」が示されたり示されなかったりしている。 これに対し，木曽氏は「刑法賭博罪」「景表法（不当景品類及び不当表示防止法）」「風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律）」の3点から現状を整理した。また，高額賞金が懸かったe-Sp

niconicoを運営するドワンゴならびに、カドカワ傘下のGzブレインは12月13日、ゲームイベント「闘会議2018」の発表会を開催。そのなかで、2018年に発足するeスポーツ新団体が新たな主催として参加することや、プロライセンス発行第1号となる大会が開催することを発表した。 闘会議は「ニコニコ超会議」のゲーム企画部分に特化し、ユーザーを主体としたゲーム実況とゲーム大会のイベントとして2015年に初開催。4回目となる今回は2018年2月10～11日の2日間、幕張メッセで開催する。なお前回同様、アミューズメント施設向けのゲーム展示会である「ジャパン アミューズメント エキスポ2018」（JAEPO2018）との合同開催となっている。 新しく発足するeスポーツ団体は、コンピュータエンターテインメント協会（CESA）ならびに日本オンラインゲーム協会（JOGA）、そしてeスポーツ業界団体として活動