軍事ドクトリン（原則）や戦略書、兵器の変遷史などを読むのが好きです。 戦争が好きなわけではなく、とても勉強になるからです。戦争というのは、有史以来、全文明がもっとも真面目に研究し、アップデートを繰り返してきた分野です。なので、最も合理的かつ実践的なノウハウが詰まっています（軍事が合理的でない国は、だいたい滅びました）。 これらの知識を、応用ができることはいっぱいあります。限られた時間やリソースでの意思決定や、ライバルとの競争、団体競技などなど… 以下は、ジョン・フレデリック・チャールズ・フラーという、英国陸軍の人が提唱する陸戦原則。この原則は、世界中の陸軍教練に広く取り入れられています。デザインやビジネスなどでも、非常に使い勝手良いかなと感じています。 （上のリストは、厳密にはフラーのオリジナルでなく、彼のセオリーから米軍が作った改訂版「1986年版の米陸軍の野戦教範100-5」ベースの、

日本経済の「現在」を理解するための手がかりとして、TSRが長年蓄積してきた企業情報、倒産情報および公開情報等に基づき、独自の視点に立った分析をまとめて発表しています。

※時価総額は執筆時。1香港ドル＝14.33円、1ドル＝111.33円、1ウォン＝0.0996円、1元＝16.17円として計算。わずかな誤差や間違いがあるかもしれませんがご容赦ください アジア企業の時価総額ランキング上位を出してみました。トップ3は肉薄しています。韓国勢は「サムスン電子」の健闘ぶりが目立ちますね。一方、日本のNo.1「トヨタ自動車」は、アジアでは7番目。これだけを見ても、中国勢の規模がいかに大きいかがわかります。 そのなかでも現在、頂点に君臨しているのがテンセントです。3月15日に発表された2016年4Qの決算発表を見ながら、テンセントの特徴を探ってみました。 アジアNo.1企業「テンセント」の特徴は？ テンセントは中国の大手IT・ネットサービス企業です。創業は1998年、2004年には香港市場に上場しました。「WeChat」と呼ばれるメッセンジャーアプリを軸に、幅広くサービ

去る9月19日に放送された、NHK「クローズアップ現代＋（プラス）」が話題を呼んでいる。テーマは「50代でも遅くない！中年転職最前線」。41歳以上の転職者数がこの5年で2倍近くに急増しているという人材紹介会社の調査結果を受け、変わりゆく企業の実態に迫ったものだ。取材にあたった同番組の田邉裕也ディレクターによる、転職の現場からの報告をお届けする。 崩れ去る「35歳の壁」 長く人材の流動化を阻んできた「35歳の壁」。35歳を超えると一気に企業からの求人が減り、40歳を超えると転職はほとんど無理、というのが転職市場の常識だったが、その常識に変化の兆しが見え始めている。 今年2月に発表された総務省の労働力調査によれば、転職者の数は300万人の大台を突破。とりわけ目立つのは、ミドル世代の増え幅だ。45～54歳の転職者は、この5年で40万人から50万人へと大幅に増えた。 転職・求人情報サイト「リクナビ

DeNAは12月7日、「WELQ」など10のキュレーションサイトを閉鎖したことについて謝罪会見を行った。会見には現社長の守安功氏や、創業社長の南場智子氏が出席したが、現場を知る事業責任者の姿はなかった。3時間に及ぶ会見で明らかになったこととは？ キュレーションサイト閉鎖が続いている 11月末頃から、ネット上で何かを調べようと検索すると、上位に表示される記事をクリックしても中身が空っぽ、という事態が続いている。きっかけは、DeNAが運営する「WELQ（ウェルク）」の記事をすべて非公開化したことだった。サイバーエージェント、リクルートなどDeNA以外の企業もこの動きに続いており、「記事が読めないサイト」は現在急増している。 WELQは健康情報を扱うキュレーションメディアで、ヘルスケア情報だけでなく、病気についてなど医療情報も扱っている。その内容の信ぴょう性について問題があるということ、そしてそ

9月12日、モンデリーズ社製のクラッカー・リッツが店頭に並び始めた――。 リッツといえば、46年間に渡って山崎製パンの子会社・ヤマザキ・ナビスコがライセンス製造・販売を行ってきたブランドである。だが、本家モンデリーズ社の日本法人が自社製造・販売に切り替える方針を打ち出したため、ヤマザキ・ナビスコは8月末でリッツの生産を終了。9月1日からは社名をヤマザキビスケットに変更し、後継商品となるルヴァンの製造・販売を開始している。 まだ流通在庫が残っているためか、小売店側もさすがに新・旧製品を並べて陳列するということはしないらしい。一部の小売店舗ではヤマザキ製のリッツが売られているが、大手の量販店やコンビニでは、ほぼモンデリーズ社製の製品に入れ替わっている。 ヤマザキ製に熱烈なファンも ライセンス契約終了の対象にはリッツのほか、プレミアムクラッカーやオレオも含まれている。ヤマザキ製には熱烈なファンも

最近どこもかしこも「フィンテックフィンテック」でうるせえ。 特にクリエーターからしたら、意識だけ高いビジネスマンのうさんくさい奴らが 「やっぱりこれからの時代はフィンテックだな！」 「フィンテック盛り上がってますね！」 やらをFacebookで申し上げていて、周りはいつの間にか勝手に盛り上がってるし、今さら「フィンテックって何？」なんて聞けないところまできてしまったようで、さてググッてはみるものの、どの記事も専門用語ばかりで意味不明。 フィンテックとか一生縁がないんだろうな〜！ …という方のための記事です（笑） かくいう僕もそう思っていた一人ですが、ご縁で2016年よりフィンテックの領域にスタートアップとして優秀な仲間たちと起業することになったので、改めてうさんくさい「フィンテック」について勉強しなおしました。 思考の整理の意味も込め、多少簡略化してまとめておきます。 1. FinTech

いま、PCゲーム業界、いやゲーム業界全体で最もホットな企業と言えば、「Valve」を置いて他にいないだろう。 元々、『Half-Life』という一本のFPSからスタートしたこの企業は、やがてアクティブユーザーが1000万人を超えるPCゲーム用ダウンロードツール「Steam」を開発し、 更には、賞金総額22億円の大会が開催された『Dota 2』や『CS:GO』のようなe-Sportsタイトルまで介入し、衰退しつつあったPCゲーム業界の可能性を引き上げた。 さりとて、この大企業「Valve」によるイノベーションはどのように生まれたのか。そして同時に、ごく僅かの採用枠を勝ち抜いた新入社員たちには、どのような活躍を期待されるのか。 少なくとも、この新入社員用マニュアルからは、Valveの求める人材の水準がどれほど高いものか、窺い知ることが出来ると思う。2万字以上に及ぶ長大な内容だが、もし読んでいた

時給1000円や1500円を出してもアルバイトがなかなか集まらないと言われている外食産業において、とりわけ離職率の低さで知られているスターバックス。『就職四季報』（東洋経済新報社）によると、最近のデータは4.8％とかなり低い数字です。 スターバックスコーヒージャパンに12年間勤め、店舗ヒューマンリソース部長、人事サービス部部長に着任した目黒勝道氏の近著『感動経験でお客様の心をギュッとつかむ！スターバックスの教え』（朝日新聞出版）によると、同社では、本社の正社員も店舗のアルバイトも、さらにはストアマネージャーも社長も「パートナー」と呼び合うことで、すべての人が対等な立場であり、垣根がないと示しているといいます。 父親が、低賃金の仕事に就き、不当な扱いを受けていたことに起因し、同社創業者のハワード・シュルツ氏は「社員を歯車のように扱いたくない」「社員には誇りを持って働いてもらいたい」という願い

就職・転職のための企業リサーチサイト「OpenWork」では、「働きがいのある企業ランキング2014」を発表しました。 このランキングは、「OpenWork」に投稿された「社員・元社員による在籍企業の職場環境に関する評価点」を集計したものです。

組織でお使いのデバイスが10台でも1万台でも、Appleは既存のインフラと簡単に統合できます。IT部門はゼロタッチ導入によってリモートで構成と管理を行い、あらゆるチームに合わせて設定プロセスを調整できるので、すべてのMac、iPad、iPhone、Apple TVを、すぐに使い始めることができます。

日興アイ・アールでは、このたび、「2013年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング調査」を行いました。本調査は、2003年に調査を開始して以来、本年で11回目の発表となりますが、毎年、数多くのメディアに取り上げられると同時に、客観的な評価内容等により上場企業のご担当者様に大変ご好評を頂いております。 また本調査結果は、株式会社日本経済新聞デジタルメディア「NEEDS-Cges」（コーポレート・ガバナンス評価システム）の「情報開示・ウェブの充実度」項目における指標判断の一つとして採用されています。自社ホームページの評価やリニューアルに向けた企業ホームページの動向などについてご関心のある上場企業の皆様は、是非この機会に本調査結果をご活用ください。 この調査は、全上場企業のホームページに関する情報開示の充実度を調査するとともに、企業の情報開示に関する意識醸成の促進を目的としており、調査するホ

「ブラック企業アナリスト」として、テレビ番組『さんまのホンマでっか!?TV』(フジテレビ系)、「週刊SPA！」（扶桑社）などでもお馴染みの新田龍氏。計100社以上の人事／採用戦略に携わり、数多くの企業の裏側を知り尽くした新田氏が、ほかでは書けない「あの企業の裏側」を暴きます。 日本を代表するシンクタンク・株式会社野村総合研究所（以下、野村総研）北京社副総経理（日本の副社長に相当）・Y氏が、2007年12月に知り合った取引先の女性営業担当者に強制わいせつ行為を働いたとされる、いわゆる「野村総研強制わいせつ事件」（事件の詳細はこちら）。わいせつ行為の被害者が多数であることを通知された野村総研が、わいせつ行為の被害者個人に対して名誉棄損だと起こした恫喝的な民事裁判は、同社が無条件で訴えの全部を取り下げ、実質上の野村総研全面敗訴となった（『野村総研、社員によるわいせつ被害女性を“逆に”訴えた恫喝訴