近年，がん分野においてがん幹細胞，分子標的治療などと並んでひときわ注目を浴びる「がん免疫療法」の待望の特集！最新の研究トピックから各免疫療法の開発動向・臨床試験までが幅広く学べる珠玉のレビュー集です！ 概論　腫瘍免疫学の発展とがん免疫療法の開発に向けて【河上　裕】 Overview　腫瘍抗原同定のあゆみ【高橋利忠】 第Ⅰ部　腫瘍免疫応答の制御法と基本 第1章　腫瘍免疫における免疫担当細胞と免疫分子の役割 1.T細胞を介した抗腫瘍免疫応答【塚本博丈／西村泰治】 2.制御性T細胞による抗腫瘍免疫抑制 ─そのコントロールによる効果的ながん免疫療法の可能性【西岡めぐみ／西川博嘉】 3.腫瘍会合性マクロファージ【松島綱治／上羽悟史／寺島裕也】 4.樹状細胞：腫瘍免疫制御のkey player【北脇年雄／門脇則光】 5.NK細胞およびNKT細胞の腫瘍免疫応答における役割【早川芳弘】 6.腫瘍抗原の分類

［東京　７日　ロイター］　オリンパス7733.Tによる２００７年の英社買収で巨額の手数料を受け取っていた投資助言会社の中心人物が、１９８０年代から同社と関係を持ち、バブル崩壊期に同社の「損失先送り」処理に関与していたとみられることが、関係者への取材で明らかになった。 １１月７日、オリンパスによる２００７年の英社買収で巨額の手数料を受け取っていた投資助言会社の中心人物が、１９８０年代から同社と関係を持ち、バブル崩壊期に同社の「損失先送り」処理に関与していたとみられることが、関係者への取材で明らかになった。写真は都内で４日撮影（２０１１年　ロイター/Yuriko Nakao） オリンパスはこの投資助言会社との関係を２０００年代初頭からと発表しているが、その中心人物とはそれ以前からつながりがあった可能性が高く、オリンパス側の説明に新たな疑問が生じている。 オリンパスは０７年に英医療機器メーカー、

オリンパスは8日、問題になっている過去の企業買収で支払った多額の報酬や買収資金が、同社の証券投資の損失を解消するために使われていたと発表した。1990年代に含み損を抱えた運用資産を、複数のファンドに移すなど複雑な操作をして損失計上を回避。2008年ごろの企業買収で必要以上の資金を支払い、損失の穴埋めに充てた。過年度の決算の訂正や、今後の決算で損失計上を迫られる可能性が強く、証券取引等監視委員会な

CEO兼任からわずか2週間後に解任されたマイケル・ウッドフォード氏。オリンパスの外国人社長としてマスコミの注目を浴びた。だが、就任からわずか数カ月後に、過去の買収案件に「巨額損失がある」と追及して、会長など他の経営陣と対立を深めていった。彼が語る生々しいやりとり。そこに、解任劇の真相があった。「このまま問題を放置すれば、日本経済は悪化の一途をたどる」。 （聞き手は石黒 千賀子＝日経ビジネス副編集長） 10月20日午前11時30分。英ロンドン中心街のホテルで、オリンパス前社長のマイケル・ウッドフォード氏の到着を待っていた。2日前、彼から「取材を受ける」というメールが届いた。電話で連絡を取ると、興奮した声でこうまくし立てた。 「身の危険を感じているから、とにかく詳しく話をして真実を世に広めたい。電話より会ってじっくり話したい」 そこで、飛行機に飛び乗って、ホテルの一室で待った。約束の時間から3

本をそのまま送ると裁断機でバラバラにした後、スキャンしてPDFデータなどに変換してくれるという、電子書籍時代が始まっているにもかかわらず既存の出版社がノロノロしているその間隙を縫うかのようなタイミングで出現したサービス、それが「BOOKSCAN」です。その舞台裏がどうなっているのかを実際に行って取材してきました。 結論から言うと、2010年4月の設立から約7ヶ月が経過、その間に新規参入業者が山ほど出現しましたが、「BOOKSCAN」はさらなる劇的な進化を遂げて差別化に成功しており、最初の頃からは考えられないレベルに到達していました。正直、わずか7ヶ月でここまでできるのだという意味では、まるで海外のスタートアップ企業のようなスピード感と、アイディアを形にする確かな技術力を感じます。 戦慄すべきその恐るべき舞台裏の中身は以下から。BOOKSCAN(ブックスキャン) 低価格・書籍スキャンサービス

著者プロフィール：吉田典史（よしだ・のりふみ） 1967年、岐阜県大垣市生まれ。2005年よりフリー。主に、経営、経済分野で取材・執筆・編集を続ける。雑誌では『人事マネジメント』（ビジネスパブリッシング社）や『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社）、インターネットではNBオンライン（日経BP社）やダイヤモンドオンライン（ダイヤモンド社）で執筆中。このほか日本マンパワーや専門学校で文章指導の講師を務める。 著書に『非正社員から正社員になる！』（光文社）、『年収1000万円！稼ぐ「ライター」の仕事術』（同文舘出版）、『あの日、「負け組社員」になった…他人事ではない“会社の落とし穴”の避け方・埋め方・逃れ方』（ダイヤモンド社）、『いますぐ「さすが」と言いなさい!』（ビジネス社）など。ブログ「吉田典史の編集部」 ビジネス書といえば「報告・連絡・相談の仕方」「プレゼンテーション」「ライティング」など、

2月24日、衝撃的なニュースが流れました。SCE解散です。 「ソニー、SCEのネットワーク部門を吸収合併」 ソニーは2月24日、ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）のネットワーク部門を4月1日付けで吸収合併すると発表した。ネットワーク事業の強化が目的と説明している。 まずSCEをSNEプラットフォームという名称に変更。ゲーム機やソフトの開発、販売部門については「株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント」という商号の新会社に承継する。その後、SNEプラットフォームをソニーが吸収合併する。 現SCEはソニーの100％子会社。2009年3月時点で104億7200万円の債務超過に陥っている。今回の再編はこの債務の解消も狙ったものとみられる。 http://japan.cnet.com/news/biz/story/0,2000056020,20409284,00.htm PS3が

ニコニコ動画にテレビ局が動画コンテンツを提供することが明らかになった。公式チャンネル「ニコニコチャンネル」を12月5日より順次開設する。 今回、ニコニコチャンネルを開設することが決まったテレビ局は、フジテレビジョン、TBSディグネット、テレビ神奈川、琉球放送、ディスカバリー・ジャパン、MTV Networks Japanなど。このほか、日本音楽著作権協会（JASRAC）、レコード会社のエイベックス・マーケティング、ビーイング、ポニーキャニオン、ゲーム会社のテクモ、タイトー、セガ、コーエーなどがある。また、メーカーとして東芝とタニタの名前も挙がっている。 「東芝はYouTubeに公開したテレビCMがニコニコ動画で話題になったことがあり、すぐに乗ってくれた。コメントを書き込むこともOKだ」（ドワンゴ顧問の夏野剛氏） ニコニコチャンネルを開設する企業は12月4日時点で121社、チャンネル数は12

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破たんしたリーマン・ブラザーズ証券には、社員報酬を一部、自社株で支払う制度がある。仕事のモチベーションを高めるためだが、それが破たんで紙くず同然となる悲劇を生んだ。中には、億円単位で財産を失った社員もいるようだ。海外では、自虐的になった社員が、社名ロゴ入りグッズをネットで売り出すケースも出ている。 「ハイリスク・ハイリターン」年収1億日本人社員も 「数か月前に首になったリーマン社員は、『すごくラッキー！』と喜んでいます。残っていれば、持ち株の価格がゼロだったわけですから」 ある外資系金融機関の幹部は、知り合いの元社員の話として、こう明かす。 破たんした米証券大手のリーマン・ブラザーズでは、社員報酬の一部を自社株で支払う制度があり、リーマン株の3割は社員が保有している。これは、日本法人のリーマン・ブラザーズ証券も同じだ。元社員の喜びは、裏を返せば、多くのリーマン社員にとっては、悲劇だったこと

証券取引法違反の疑いで係争中の元ライブドア社長，堀江貴文氏は2008年9月8日，ITproとの単独取材に応じた。堀江氏は8月7日からサイバーエージェントが運営するブログ・サービス「Ameba」で個人ブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」を開設。「思ったことを素直に書きます」と，最高裁判決を前に情報を発信していくことを宣言した。沈黙を破り，約1年半ぶりにメディアの対面取材に応じた堀江氏が，ITを語る。 これまでの沈黙から一転してブログを始めたのはなぜですか。 それは暇なのと，ストレス解消と，メディアに対するけん制ですね。継続中の裁判で一審と二審はあまり目立たないようにということで，2年くらい一方的にメディアに殴られている状況が続いていました。しかし，結局はこういう結果（一審，二審も実刑判決）です。だったら，悪い情報や間違った情報などが流れていたら，ブログできちんと反論していこうかなと。

9月2日午前の東京株式市場では、アニメ関連企業などの株価が上昇した。福田康夫首相の突然の辞任表明を受け、次期首相に麻生太郎自民幹事長が有力視されていることから、コンテンツ振興策が進むのではという思惑で買われているようだ。 午前に値上がり率トップとなったのは、東京・秋葉原などで「ゲーマーズ」を展開するブロッコリーで、午前終値は前日比26円高（+44.8％）の84円。まんだらけは、買い気配（5万円高の35万3000円）のまま値が付かなかった。 アニメ制作会社などを傘下に持つGDHが1000円高（+12.8％）の8800円、「攻殻機動隊」などで知られるプロダクション・アイジーなどの持ち株会社、IGポートが5000円高（+8.6％）の6万3000円、東映アニメーションが120円高（+5.2％）の2420円などと高かった。 1年前に安倍晋三首相（当時）が突然辞任表明をした際も、麻生幹事長が次期首相と