・新聞はラジオと共に1990年中盤から、他メディアの成長過程に乗り遅れている。その後も下げ方は非常に似通っている。 ・雑誌やテレビはプロモーションメディアと共に前世紀末までは同じような成長過程を見せている。 ・2000年-2001年、今世紀に入ってから「雑誌とテレビ」と「プロモーションメディア」との間には差ができるようになった。前者は成長を止め、なだらかな下落、後者は成長を続ける。 ・2005年以降雑誌とテレビは明らかに減少カーブを発現。しかしプロモーションメディアは景気全体が後退する2007年までは成長を続ける。 ・2007年以降は景気後退のあおりを受け、どのメディアも下落。特に雑誌は下げ幅で先行する新聞やラジオに追いつかんばかりのいきおい。 などの傾向が見て取れる。特に注目したいのは2つのターニングポイント。つまり「2000年-2001年」(赤丸部分)と「2004年-2005年」(青丸

昨日のエントリーにあちこちでコメントいただきました。ありがとうございます。 natukusa 閲覧者は三行以上の段落を初めとして「長文を見たら逃げる」というブログライフハックが世には氾濫してましてね／ニュースサイトのPV稼ぎ（広告費に関わる）のためのページ分けのがめんどくさい。 logi Web ネタバレとかでワンクッション置くため、とかインデックスページを縦に長くしたくないとか hrkt0115311 http://www.katsukinoboru.jp/?p=2122 抜粋なのはblog本体への誘導を考えているのかもしれませんね。私はRSS全文配信派です。 長文を見たら逃げるかぁ、私の場合はもう逃げられるものの典型ですね（笑）インデックスページを長くしないというのはそうなのかもしれませんね。自分の場合は、スクロールでくるくるいけるからいいやと思っていましたが、そういうのも感覚の問題で

ツイッターをやっている人なら、どこかで「豚組」という名を見たことがあるでしょうか。オーナーの@hitoshiは積極的にツイッターに参加し、知名度と顧客を獲得してきました。 そこから得られた知見を、@hitoshi本人が飲食店向けセミナーで惜しげもなく公開してたのですが、これは間違いなく他の人にも参考になると思ったので、個人的なメモからまとめてみました。 なお、本セミナーはUstreamで中継され、ぼくはそれを見ていました。セミナーをUstreamを見ながらつぶやいたので、それを画像と共にまとめています。 基本情報ですが「豚組」は六本木と西麻布にある豚肉料理のお店です。しゃぶしゃぶ、とんかつ、焼肉の3種類を展開しています。 来店の10%がツイッター経由。予約無しでツイッターユーザが一番多かった日は110名のうち46名。 個人アカウント @hitoshi と豚組アカウント @butagumi

2010年02月24日13:11 広告メディアとして新聞はなぜダメなのか カテゴリマーケティング kinkiboy Comment(3)Trackback(1) 電通の発表した２００９年の広告費で、ネット広告が新聞広告を上回りましたが、それは衝撃的な出来事というよりは、当然だと感じた人のほうが多かったはずです。<br>新聞広告は、景気の悪化で広告費が減った煽りを受けているということだけでなく、すでに斜陽産業化してきていたというのが事実です。 1 グラフは、ＧＤＰの推移とテレビ、新聞、雑誌、インターネットの各媒体別の広告費の推移を見たものですが、新聞広告は、すでにバルブ崩壊後から、ワニの口のように、ＧＤＰやテレビ広告の推移と乖離が始まっていることがわかります。難しいことを言わなくとも、広告メディアとしては、時代に適応できなくなったという兆候です。 新聞は広告メディアとしては極めて価格が高く、

Twitterを運営する米Twitter社の収益化責任者のAnamitra Banerji氏は、米カリフォルニア州で開催された広告業界の会合で、Twitter上での新たな広告の仕組みを近く発表することを明らかにした。 MediaPostNewsが伝えたもので、会合の中のパネル討論会にパネラーとして参加したBanerji氏は、司会者の「Twitterとして新しい広告の仕組みを近くスタートさせる可能性があるのでは」という質問に対し、「その通り」と答えたという。会合後のMediaPostNewsの取材に対しBanerji氏は「広告プラットフォームを開発中なのは事実。だがまだテスト段階だ」と答えている。 Banerji氏はパネル討論会の中で、フットボールの祭典スーパーボウルの際に、ハーフタイム時に流れたコマーシャルに対するユーザーのTweetの数の推移を示すグラフを表示。Twitter上では広告主

1990年代初頭から記者としてまた起業家としてITスタートアップ業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長、World Innovation Lab(WiL)などを経て、現在、スタートアップ支援側の取り組みに注力中。 ビー・ユー・ジーは2010年1月25日、カナダのCapital Networks社が開発した名札のように使えるメディアプレーヤー「Audience.tag」の国内販売を開始しました。上の画像は、国内導入第一段となる、英国風パブ「HUB」での導入事例です。た

The tech and web ads were a mixed bunch: Both the established GoDaddy "Too Hot for TV" schtick and Motorola's decision to put Megan Fox in a bathtub stuck to the "sex sells" mantra, while Monster.com returned with a "Fiddling Beaver." Intel went for a quirky "lunch room" ad while Vizio chose star power in its Beyonce commercial. We don't know what inspired Boost Mobile's ad, meanwhile, but the hum

M1・F1総研は『若者におけるテレビの存在価値の考察』というレポートを発表し、若者のテレビやテレビCMの視聴実態について調査・分析を行い、M2・F2と比べると、実はM1・F1はテレビへの依存度が高いと結論づけている*1。CNET JAPANでも若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに:マーケティングとして取り上げられ、反響を呼んでいる。 ところで、M1・F1総研は電通とリクルートが共同設立したプロモーション会社であるメディア・シェイカーズの一部門である。今回の分析においても、『CMを見ないM1・F1は圧倒的に少数派』『テレビCMはしっかり見ていて、テレビCMの影響度は強い』と、親会社の収益源であるテレビCMの有効性を声高に謳っている（内容のハイライト（PDFファイル 260KB）、分析レポートVol.12 ダイジェスト編（PDFファイル 2.9MB））。 テレビが見

積極的なグローバル展開によって売り上げ拡大を図るファーストリテイリング。それを支えるプロモーション戦略に迫る。 昨年に創業60周年を迎えたアパレル大手のファーストリテイリングが打ち出す経営ビジョンは明快だ。2020年にはカジュアル衣料品「ユニクロ」を全世界で4000店舗に拡大し、連結売上高5兆円のうち3兆円を海外事業で稼ぐ計画だ。この数字は現在の海外売上高の80倍以上に当たる。それほどまでに海外市場の開拓に精魂を傾けている。 ただし目標達成までの道のりは決して平坦ではない。日本では広く知られるユニクロだが、海外での認知度は高いとは言えない。世界各国の消費者にその存在をアピールするためには、現地マーケットに根ざした徹底的な広告、PR戦略が不可欠だ。 ユニクロのプロモーション活動を世界規模で統括する、グローバルコミュニケーション部 部長 クリエイティブ・マネジメントディレクターの勝部健太郎氏に

電通が1月12日に発表した2009年12月の単体売上高によると、PCインターネット、モバイルを合わせたインタラクティブメディアが雑誌を抜き、テレビ、新聞に次ぐ存在になったという。 電通全社での売上高は前年同月比6.5％減の1189億6600万円。このうち最も多いのはテレビで、同4.7％減の569億3200万円。新聞は同14.9％減の104億2300万円、雑誌が同28.8％減の31億5400万円、ラジオが同2.8％減の17億8300万円となり、4大マスメディアはいずれも前年を下回った。 これに対し、インタラクティブメディアは同49.0％増の40億5200万円と好調に伸びている。

インターネット周りを中心とする各種メディアの最新動向を伝えるサイト【emarket】で紹介されていた、興味をそそられるレポート【2nd Annual Social Media Study、PDF】。アメリカの女性向け総合コミュニティサイト(ブログや投票、チャット、討論、各種サンプルやクーポンの受け取りなどが出来る)【Shespeaks】内における調査結果なのだが、昨今話題のソーシャルメディアとネット好きな女性との関係を複数の視点から知ることができる内容となっている。今回はそのうち、ソーシャルネット(事実上Facebook、以後本文中ではFacebookと言い換え)と、140文字以内で自己表現をするミニブログこと【ツイッター(Twitter)】における、宣伝効果や広告について見てみることにする。 まずはFacebookとツイッター上で見かけた、商品やブランドに対しどのような行動をとるかについ

IAA（国際広告協会）は去る11月、オンライン広告産業を対象としたフォーラムイベント「IAAデジタル・ダウンロード　ビハインド・ザ・ヘッドライン（IAA Digital Download. Behind the Headlines）」を都内にて開催した。「オンライン広告主の権利章典」やネット広告の現状について語られた模様をレポートする。 オンライン広告主の権利章典フォーラムで最も賞賛が寄せられたのは、ハーバード・ビジネス・スクール経営学助教授のベンジャミン・エデルマン氏による講演。 「オンライン広告主の権利章典に向けて」と題したエデルマン氏の講演では、ネットに実在するさまざまな問題のある事例を挙げながら、広告主が主張すべき4つの権利を提案した。その内容は、次のとおり。 自分の広告がどこに掲載されるのか把握する権利個別項目も含めた意味のある請求書を受け取る権利自社の広告データを使い、コピーし

アメリカのラジオ広告市場は大きい。今年で約＄２０Billion、２兆円強。インターネット広告は成長したと言っても、なかなかこのラジオ広告市場に追いつかなかったのだが、ついに今年やっとほんのちょっとだけラジオを上回る見込み。 比較上、日本のラジオ広告市場はというと、２００６年で１８００億円弱と小さい。なので、２００４年にはさっさとインターネット広告に抜かれてしまった。 さて、かようにラジオ広告が重要なアメリカなのであるが、視聴率調査を電子化したら、意外な事実があれこれと明らかになった模様。 テレビの視聴率をニールセンが調べているように、ラジオ視聴率は伝統的にArtbitronという会社が調べている。 ずっと、 「サンプルとして選ばれた人たちに、聞いているラジオ番組をノートに書き込んで記録してもらう」 というアナログな方法をとってきたのだが、やっと電子化。小さなデバイスを常に身に付けてもらい、

広告代理店は直ちに、TVCMなどメディアの広告枠を売る部隊と、広告主に効率・効果よく広告することを提案する部隊を完全に分けるべきである。 従来広告代理店は、一見メディアの枠を販売する代理店機能と、広告主の広告効果を上げる両方を取り持って高い利益を上げてきた。 だが、それが成り立ったのはTVCMなどへの需要が強くメディア優位の状況であったからである。 しかし需要は減少した。この原因はTVCMの効果がないからではなく、効果が分からないからである。 分からなくしているのは広告代理店だ。広告にかかわる全ての業務を抱え込みたい代理店はCMなどの著作権を全て抱え、調査会社、コンサルなどが効果を測定できないようにしている。 だから広告主は代理店またはその関連会社に効果を測定してもらい「効果あり」の結果を受け取るのである。これでは経費に厳しくなった広告主は納得できないのである。 これは代理店がメディアサイ

CM総合研究所が、2009年にオンエアされたテレビCM（9211銘柄／17641タイプ）をリサーチし、視聴者の好感度が高かったブランドをベストテン化した「BRAND OF THE YEAR 2009」を発表した（CM好感度以外に、CM商品好感度、ブランド試用意向度、ブランド愛用持続度を加えて算出）。 結果は以下の通りだ。 1位はソフトバンク、トップスリーは携帯電話キャリアが独占 去年同様、1位から3位を携帯電話キャリア各社が占めている。 1位はソフトバンクだ。ソフトバンクは、好評の「犬のお父さん一家」（白戸＝ホワイト家）シリーズをコンスタントにリリースし、今年も“お父さん人気”にあやかるのかと思えばさにあらず。最終兵器「SMAP」の起用で、純増契約数競争を有利に展開することとなった。そういったサプライズもふくめて、ソフトバンクが連続チャンピオンという結果は、まあ大方の予想通りだろう。SMA