同チームが開発したスマートフォンアプリ「ENTRAIN」を通じ、100カ国の数千人以上の就寝時刻や起床時刻を収集。国別の平均睡眠時間を比べたところ、日本とシンガポールが7時間24分と最も短く、オランダの8時間12分が最も長かった。同チームの研究によると「国ごとの社会的なプレッシャーによる影響が強く、体内時計の働きが弱まることで就寝が遅くなり、睡眠時間の減少につながる」という。 年齢・性別で見ると、睡眠時間が最も短いのは中年男性で、大半が7～8時間を下回っていることも分かった。女性は男性より睡眠時間が長く、全体の平均を約30分上回っている。日中、室内で働く人は、屋外で働く人よりも睡眠時間が短くなるとの研究結果も明らかにしている。 成果は、米誌「ScienceAdvances」電子版に5月6日付で掲載された。 関連記事 長時間のゲームは子どもの脳に悪影響？　「言語知能下げる」東北大研究 発達期

総務省の情報通信政策研究所は2013年7月5日、同研究所の公式サイトで「青少年のインターネット利用と依存傾向に関する調査」の報告書を公開した。若年層のインターネット利用状況、さらにはインターネットへの依存に関する調査をまとめたものである。それによると一般携帯電話からスマートフォンに乗り換えた人では、3割近くの人が「テレビ視聴時間が短くなった」と回答していることが分かった。次いで「睡眠時間」「読書時間」が短くなった人が多い。男女別では押し並べて女性の方が時間が短くなった生活行動が多く、世代別では社会人において、紙メディアに割いていた時間を短縮している動きが確認されている(【情報通信政策研究所:発表リリース一覧ページ】)。 「スマホを始めて、テレビと睡眠と読書が減りました」 今調査の調査要件などに関しては先行する記事【トップは「携帯メール」、次いで「携帯通話」…若年層は家族との連絡に何を使うか

いかなる人にも1日に与えられた時間は24時間でしかない。その時間を睡眠や食事、学業や仕事、その他さまざまな仕事に割り当てて日々を過ごしていくことになる。世間一般では「歳をとると睡眠時間が増える」「若年層ほど早食い」とのイメージがあるが、統計的に正しい話なのだろうか。総務省統計局が2022年8月31日以降順次結果を発表している2021年社会生活基本調査から、その実情を確認していく(【令和3年社会生活基本調査】)。 今調査の調査要綱は先行記事の【ボランティア活動の実態(最新)】を参照のこと。 今件では生活様式を「睡眠」「身の回りの用事」「食事」「通勤・通学」「仕事(収入を伴う仕事)」「学業(学生が学校の授業やそれに関連して行う学習活動)」「家事」「介護・看護」「育児」「買物」「移動(通勤・通学を除く)」「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」「休養・くつろぎ」「学習・自己啓発・訓練」「趣味・娯楽」「スポ

国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の三島和夫部長は、秋田県で育ち、秋田大学医学部に進んだ。 秋田県は冬にどんよりした天気が続く地方で、日本で一番日照時間が短いそうだ。伝統的に過眠や睡眠リズムの異常を生じることの多い冬季うつ病が多く、秋田の大学病院時代にも多くの患者を診察していた。また直属の指導医が、有名な睡眠医学の教授だったということもあり、最初から「睡眠」をテーマにする路線に乗っていたともいえる。 そんな三島さんが、ある時、アメリカのカリフォルニア、スタンフォード大学に籍を移した時期があり、その時にカルチャーショックを受けたという。どんよりした秋田と比べると、カリフォルニアは空が青い！ 「飛行機から降りたとたんに、空が青いこと！いまだかつてあんなに青い空は見たことなくてですね、冬にみんなホットパンツでジョギングとかしてますからね。本当にカルチャーショック。１年の5カ月くらいは暗

欧米などで実施されているサマータイム（夏時間）制度は、夏季に時計を1時間進めて日中の時間帯を有効活用するというもの。近年、わが国でも導入の動きが出ているが、これに反対してきた日本睡眠学会は7月23日、小冊子『サマータイム―健康に与える影響―』を公表した。2008年に同学会が報告した「サマータイム制度と睡眠―最終報告―」を平易にまとめたもので、サマータイム導入がもたらす悪影響について、一般国民の理解を得るのが狙い。学会の特別委員会の本間研一委員長（北海道大学大学院客員教授）は、小社の取材に対し「サマータイム制度が問題なのは睡眠不足をもたらす可能性があるためで、早く起きるなら早く寝ることが必要」とのコメントを寄せた。なお、小冊子は学会公式サイトからダウンロードできる。 ◎健康問題はほとんど議論されず サマータイム導入で起こる可能性がある健康障害として学会が指摘しているのは、（1）生体リズムへの

十代の若者たちが良好な健康状態を保ち、学校でも活力ある行動を維持するためには、毎日8時間半-9時間15分(原文ママ)の睡眠時間を確保する必要がある。しかし実際には全米では15％程しか、この「必要睡眠時間」を確保していないとの調査結果が出ている。これを受けて【アメリカ睡眠財団(NSF:National Sleep Foundation)】は【HealthDay】を介し、これら十代の睡眠不足の結果として、次のような問題が起きうると警告を発している。 ・忘れっぽくなる。学習意欲や問題解決能力、さらには集中力が欠ける。 ・にきびを生じる他、お肌の荒れなど各種肌の問題が生じる。 ・過度に攻撃的になったり、不自然な行動を取るようになる。 ・食欲を必要以上に生じさせ、肥満へと導く。 ・眠らないようにと、カフェインやニコチンを多用してしまっている。 ・免疫力や体力の低下で発病リスクが高まる。自動車運転中の

「我が国では、年間自殺者が3万人を超えるなど、『国民のこころの健康の危機』と言える状況が続いています」（2010年4月3日、厚生労働省「こころの健康政策構想会議発足式」リリースより）。3月には「お父さん　眠れてる？」というポスターがあちこちに貼られました。「2週間以上続く不眠は、うつのサインかもしれません」。あなたは、そしてあなたの親しい人は、よく眠れているでしょうか。 この自殺数の異常な高止まりは、まさしく緊急事態です。日本で精神救急医療を立ち上げた精神科医、計見一雄さんに、この事態に対してなにかできること、知っておくべき事はなんなのか、伺ってきました。余談ながら、私は氏のべらんめぇな語り口が大好きなのですが（味わいたい方は『統合失調症あるいは精神分裂病 精神病学の虚実』などでどうぞ。この本は書名の印象に反してとても面白くて分かりやすい！）、今回は状況の深刻さを反映してか、静かで、迫力が

少し前の話になるが、経済協力開発機構（OECD）は2009年5月4日、「一目で分かる社会（Society at a Glance）2009」というリポートを発表した。睡眠時間から肥満率まで、様々な角度からOECD加盟国のうち18カ国の社会状況を比較調査したもので、興味深い内容を数多く含んでいる。 日本の新聞はこのリポートについての記事を掲載しなかったようだが、米ニューヨーク・タイムズが記事を書いたようで、それを中国の国際金融報が転載。さらにそれを人民網（人民日報オンライン版）の日本語ページが、「食べる速度が速いほど経済成長も速い？　OECD報告」という記事の形で紹介。食べるスピードが速い国、太った人が多い国ほど経済成長率が高い傾向があることがデータで確認された、とした。ただしそうした表面的な相関関係は必ずしも因果関係の存在を示すものではない点にも、この記事はしっかり言及していた。 2009

日々生活を営む中で、ふと“ささやかな幸せ”を感じることがある。誰もが共感できる物事から、ほかの人にはなかなか伝わりづらい細かな物事まで、どのようなことに幸せを感じるのかは十人十色だが、アイルランドや英国で展開している食品メーカーのBatchelors社は、そうした“ささやかな幸せ”のポイントを探るべく、アンケート調査を実施した。 この調査は英国在住の3,000人を対象に行われたもの。英紙デイリー・テレグラフでは、調査結果として“ささやかな幸せ”を感じるモノを上位50位まで紹介している（//www.telegraph.co.uk/news/newstopics/howaboutthat/6913986/Good-nights-sleep-voted-lifes-greatest-little-pleasure.html）が、やはり上位にランクインしているモノは比較的共感しやすい物事となってい

寝不足の日や退屈な授業、仕事の最中など、どこからともなく襲ってくる睡魔。目撃されればたちまちダメ学生、ダメ社員のレッテルが張られそうな居眠りだが、米国では成人の3人に1人が居眠りをするという調査結果が明らかになった。ただ、性別や人種、年収など条件によって差も見られるようだ。 この調査は、米民間調査機関ピュー・リサーチ・センターの社会学・統計学部門が、全米の成人（18歳以上）1,488人を対象に行ったもの。居眠りについてさまざまな質問を行い、その回答を対象者の年齢や性別、人種や年収など条件別で詳細に算出、居眠りしやすい人の傾向を浮き彫りにしている。 その結果、調査時点より過去24時間以内に居眠りをした人は全体の34％で、男性は38％、女性は31％。年齢別では79歳以下が総じて30％台前半なのに対し、80歳以上は52％と突出している。また、18〜49歳の男女はそれぞれ35％、34％と平均的だが