シニア消費　日本経済を牽引する団塊世代（10月8日付・読売社説） 高齢者層の消費が活発だ。 この勢いを経済の活性化につなげたい。 団塊世代など６０歳以上を中心としたシニア層の消費は、２０１１年に初めて１００兆円を超え、国内消費の４割を占めた。 ６５～６９歳の１世帯当たりの月間消費支出も増加基調で、伸び率は全世代平均を上回っている。 シニア層は、現役時代の貯蓄を引退後に取り崩して消費に回す傾向がある。経済学では「ライフサイクル仮説」として知られる。 そうした特性だけでなく、消費意欲が旺盛で時代をリードしてきた団塊世代が６５歳を迎え、従来のパターンとは違う消費行動に弾みがついているのだろう。 人口に占める６５歳以上の割合は２４％に達し、３０年には３０％を超える見込みだ。景気を支えるエンジン役として、シニア消費を持続させることが重要と言える。 すでに、時間と経済にゆとりを持つ高齢者を狙ったスーパ

総務省の調べによりますと、過去１年間にスポーツをした人の割合は６２％で、この２０年間、低下が続いていて、特に２０代から３０代でスポーツ離れが進んでいます。 総務省は、５年ごとに行っている社会生活基本調査を基に、去年１０月までの１年間に国民がスポーツをした状況を調べました。 それによりますと、水泳やジョギングなど１２種類のスポーツをした人の割合は６２％で、平成３年の７８％をピークに、その後２０年間、低下が続いています。 年齢別で見ますと、比較が可能な昭和６１年からの２５年間では、６０歳以上で上昇する一方、６０歳未満で低下しており、特に２０代から３０代で２０％前後の減少と、スポーツ離れが進んでいます。 １年間で行ったスポーツで最も多かったのは、▽ウォーキングや軽い体操で３５％、次いで、▽ボウリングが１３％、▽水泳が１１％などとなっており、手軽で幅広い年齢層で行えるスポーツが上位となっています。

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