代替指標を用いた多くの研究や古文書によって、気候は太陽活動に支配されていることが明らかになっています。本稿では日本の気候に関する知見を紹介します。 縄文～江戸時代の気温推移 日本の縄文時代は完新世最温暖期にあたり、気温は現在より2°Cほど高く温暖で湿潤な気候でした。縄文人が好んで食べた貝類の殻を捨てた貝塚が内陸部で見つかっていることから、海面は今より3-5メートルも高く、縄文海進と呼ばれるように海岸線は内陸部に大きく食い込んでいました。また縄文人は「トウカイハマギギ」という熱帯魚の一種を食料にしていたことが、岡山県の彦崎貝塚や佐賀県の東名貝塚から骨が大量に発見されたことで明らかになりました。現在は寒冷な東北地方にある三内丸山遺跡で高度な縄文文化が長期間維持されたのも、当時の気候が今よりうんと温暖だったことが根本的な要因です。 図表1に示すように、縄文時代に続く弥生時代は気温が低下し飛鳥時代

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先週東京で「マッドマックス 怒りのデス・ロード」を観て未だ興奮冷めやらずV2、V3…と何度でも劇場で観たくなるのですが、残念ながらこの秋田県では上映館が次々と減り、現在秋田市のルミエール秋田でしか上映されていません（8月6日まで）。それにしても秋田なんてクソ田舎で6月公開の映画が8月まで延長されるとは余程人気なのでしょう。今頃秋田市では丸刈り＆白塗りで口に銀スプレーを吹き英雄の館を目指して爆死する人が相次ぎ、ただでさえ高い自殺率がさらにうなぎ登りになっているに違いありません。 本作を観た直後に私の脳内に浮かんだ感想は「車とガソリンが必需品の世界でジジイが女を生む機械としか見ておらず男は車バカで病気で短命なんてイモータン・ジョーの砦はまさに秋田県だな」でした。というかイモータン・ジョーは住民から税金を徴収せずにタダで水をあげていたので秋田県よりマシです。秋田県なんて住民税と公共料金が必要なん

数々の「仕事のできる人たち」は、ほぼ例外なく努力をしていた。 無論、努力をしたからといって成功するわけではない。だが、努力なくして成功はない。努力は成功のための前提条件であり、要件である。 だが、「努力が苦手」という人は少なからずいる。頑張れない、続けられない、「どうしたら努力できるか？」と悩む方も大勢いるだろう。 私は、数々のコンサルティングの現場で数多くの「努力できる人」と「努力できない人」を見聞きし、そして、両者は一体何が違うのかということに強い関心を持った。 その結果、努力できる人とできない人は、「能力」が異なるのではなく「考え方」が異なるのだという結論に至った。 実際、能力の高低にかかわらず、努力を続ける人達がおり、現場ではそのような人たちが結果を出していた。 では、その「考え方」のちがいはどこにあるのか。それは大別すると６つある。 1.努力とは、精神論でなく、方法論である 努力

かば焼きで日本人になじみ深いニホンウナギについて、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は、１２日に発表する、生物の絶滅危機に関する情報を紹介する「レッドリスト」改訂版に掲載する方針を固めた。絶滅危惧種として指定する見通し。売買や食べることの禁止に直結するわけではないが今後、国際取引の制限などにつながる可能性が高まる。　日本で食べられているウナギの多くは、ニホンウナギの稚魚を国内で捕獲したり輸入したりして養殖したものと、中国などから輸入されるかば焼き。稚魚の国内漁獲量は今年、数年ぶりに回復しているが、長期的には激減傾向にある。半世紀前は日本で年間約２００トンの稚魚の漁獲量があったが、２０１２年までの３年間は年間３～６トンにとどまっている。天然ウナギの漁獲量も激減傾向だ。　ＩＵＣＮは、国家や自然保護団体が加盟する世界最大の国際的な自然保護組織。ＩＵＣＮレッドリストは「絶滅」や「絶滅危惧」「情報不足」な

海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX

Home > 世界の漁業 | 成長する世界の漁業 | 漁業国益論 > 世界銀行レポート FISH TO 2030：世界の漁業は成長し、日本漁業のみが縮小する Newer Older 世界銀行が、「２０３０年までの漁業と養殖業の見通し」についてのレポートを公開しました（プレスリリース）。この102ページからなるレポートは、IMPACTというモデルを使って、2030年までの世界の天然魚・養殖魚の生産・消費・貿易を予測したものです。世界の漁業と日本の漁業の未来を考える上でなかなかおもしろい資料なので、キーとなる図表を引用しながら、読み解いていきます。このエントリの図は、ことわりがないかぎり、このレポートからの引用です。 PDFをこちらからダウンロードできます。 世界と日本の漁業生産の動向（過去から現在まで） 下のFIGURE 1.2は、1984-2009年の世界の食用水産物の生産量を示した図です

わかりやすく図にしてみた。「世界よ、これが日本の豊漁だ！」 http://t.co/b0gP7HqtrI

今日のニュースで2013年のシラスウナギ稚魚の漁獲量が昨年比で42%、過去最低の5.6tという報道がされて話題になってるけど、これどれぐらいヤバいかわかりますか。過去資料と比較してみないと、いまいちピンとこないよね。つくりました。国の資料の抜粋です。 見ての通りで特に付け加えることもないのですが、ピーク時には250t近く獲れたものが5tになった状況で、まだ漁業規制が敷かれてないというのがすごい。この状況に関する、水産資源管理研究者の勝川氏の言。 ウナギをどう看取るか？ - 勝川俊雄 公式サイト 結論からいうと、ウナギは、もう詰んでいる。（略）日中台が協力して、これから禁漁したとしても資源が回復するかは微妙な情勢ではあるが、禁漁に近い措置を獲れる可能性はほぼ無い。 １０年前なら、ニホンウナギを持続的に利用するという選択肢はあったかもしれないが、もうそういう段階ではない。「ニホンウナギの最後を

現在の日本の森林率は67％と言われて世界屈指である。そして、その4割が人工林だ。 この人工林の多くが伐期を迎えて、それらの木をいかに利用するかが大きな課題になっている。 事実、国産材の利用は増えている。これまで外材一辺倒だった合板や集成材にも国産材は使われるようになったし、大規模な製材工場が増えて、国産材流通の弱点だった安定供給体制の確立も進んできた。一時期18％まで落ち込んだ木材自給率は、21世紀に入って回復基調に入り、近年は26％程度までもどした。目標は50％だから、まだまだ途上ではあるが、今後もしばらくは伸び続けるだろう。 しかし、国産材の利用が増えたということは、各地で伐採が進んでいるということだ。間伐によって調達するケースも多いが、いつまでも間伐ばかりでは済まず、やがて残った木を全部伐る時がやってくる。そのとき、伐採跡地はどうするのか。 放置は言語道断だが、かといって今までと同じ

執筆者 宗谷 敏 油糧種子輸入関係の仕事柄、遺伝子組み換え作物・食品の国際動向について情報収集・分析を行っている GMOワールドⅡ 宗谷 敏 2013年1月21日 月曜日 キーワード：バイテク メディア 栄養 農薬 食中毒 2013年1月3日、英国オックスフォード農業会議 （OFC: Oxford Farming Conference） において、GM（遺伝子組換え）に反対してきた活動家・作家Mark Lynas氏 は、今まで自分は間違っていたと謝罪した上で、GM作物・食品への支持を表明し、欧米メディアに一大センセーションを巻き起こした。そのスピーチの超訳、先週の（上）に続く（下）である。 再びNorman Borlaugの言葉：「今や世界は技術を持っています－利用可能か、研究パイプラインがかなり進んでいて－持続可能な基礎の上に100億人の人口を食べさせるために。 今日のもっと適切な質問は

執筆者 宗谷 敏 油糧種子輸入関係の仕事柄、遺伝子組み換え作物・食品の国際動向について情報収集・分析を行っている GMOワールドⅡ 宗谷 敏 2013年1月14日 月曜日 キーワード：バイテク メディア 栄養 農薬 2013年1月2日～4日、英国では新春恒例のオックスフォード農業会議 （OFC: Oxford Farming Conference） が開催された。メディアの注目が集中したのは1月3日に登壇した環境活動家で作家のMark Lynas氏によるスピーチ。GM（遺伝子組換え）反対の活動家・論客として世に知られていたLynas氏が、それは誤りだったと公に謝罪し、一転してGMへの支持を熱く語ったからだ。 地球温暖化を懸念する立場から、国連気候変動枠組条約締約国会議にも顔を出し積極的に情報発信してきたLynas氏は、複数の気候関連著書を持つ。だから、英国の気候変動研究者と紹介されることも

地熱発電への期待が大きい。エネルギー関係者の議論では、地熱の評価は、自然エネルギー推進者からも保守派の学者からも、立場を超えて非常に高い。自然環境保全や温泉事業者の一部を除いては、反対するものは少ないと言ってもいい。 地熱開発会社にとっても、新しい事業を検討できる状況は悲願であった。2002年にRPS制度（電気事業者に一定量以上の新エネルギーを利用した電気の利用を義務付ける制度）が導入された際は、実質的に対象除外となり、2009年には新エネルギー法の対象から外れた。東電が1999年に八丈島で3300キロワットの地熱発電を運転開始して以来14年間、開発が途絶えている。撤退する事業者も出た。 再生可能エネルギー電力固定価格買い取り制度（FIT）の対象となり、条件付ながら国立・国定公園の特別地域で開発ができる環境は、まさに画期的であり、漸く再スタートの地点に立ったことになる。 一方で、地下資源開