青学大が学生にiPhoneを支給、Podcastの授業配信などに利用− ItMedia 青山学院大学（青学大）とソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムは5月14日、社会情報学部に在席する約550人の全学生にスマートフォンの「iPhone」を支給すると発表した。 青学大は、モバイルインターネット時代に通用する人材育成を目的に、高速インターネット接続やエンタテイメント機能、アプリケーション開発環境などを充実しているとしてiPhoneの導入を決め、学生にiPhoneを体験させる。 具体的な利用シーンでは、電子メールおよびグループウェアシステムと連携した情報共有、教材や資料の配布、授業の出欠確認、簡易テスト、Podcastを利用した授業映像の視聴などを計画する。 また、低学年ではAppStoreでアプリケーションを自ら探し出して体験してもらい、授業内でのリポートや学生同士での情報交換を行うよう

サイバーエージェントが2009年5月13日に開始した婚活女性向けの携帯サイト「男の子牧場」が物議を醸している。女性ユーザーが身近な男性のプロフィール情報をサイトに登録して、お互いに紹介しあうサービスなのだが、草食系の男性を馬や牛にたとえてアイコン化していることなどから、「男性は家畜なのか」といった批判が殺到している。 男性を「馬」「羊」の家畜アイコンで表示 男の子牧場は、会員登録した女性が、自分の身近にいる知人男性の顔写真やプロフィールを仮想の「牧場」に登録し、紹介しあう携帯コミュニティサイト。婚活中の友人に「いいひと」を紹介するような感覚で、女性同士の情報交換を促進し、「婚活」を応援するのが目的だという。 男性情報の投稿は簡単だ。携帯メールに男性の写真を添付し、「長所・短所」「結婚相手に求める条件」といった簡単なプロフィール情報を入れてサイトに送信する。すると、バーチャルの「牧場」内に、

出たみたいだねー。 ニュース報道。 読売： 「天誅、文科省局長ら殺害」と東大卒の男がブログに、逮捕 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20081129-OYT1T00510.htm 産経： 無職の元東大生「教科書と違う現実が…」　文科省幹部を殺害予告 http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/081129/crm0811291717024-n1.htm 時事通信社： ブログで文科省幹部殺害予告＝脅迫容疑で東大卒男逮捕〓警視庁 http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008112900231 他にもテレビで放送されたっぽい。 日テレのニュース映像 http://www1.ntv.co.jp/news/wmtram/dw/ng.html?m_url=081129037&n_url=

そもそもとして、小生は、蒟蒻ゼリーなるものを人生で一回だけ、ちゅるちゅるごっくんしただけなので、製造中止と聞いても、あっそう。じゃあ、次は蒟蒻プリンでも作りたまえよ、わははははは。ぐらいのことしか思わないのですけど、しかし、マンナンライフの売上げの九割が蒟蒻ゼリーに拠っていて、それが販売中止ときくと、なんだかにゃーとも思う。それは楽天に、岩隈を投げさせちゃいけないってルールを作るぐらい酷い話だよなあ。 こんにゃくゼリー製造中止は論理的に正しい とか、そんなことを思っていたら、上の記事を見て、「ヘイ、ボーイ、その論理は誰にとって正しいんだい？」と思ったので、俺がより良い社会と蒟蒻ゼリーの明日の為に、解決作を考える。 そもそも何故、今回これだけ蒟蒻ゼリーが問題になっているのかを考えたい。 例えば、餅なんかでは毎年死人が出ている上に、わざと爺さん婆さんといった年寄りに餅を食わして、喉に詰まらせ「

買ってよかったもの2024とゆるめの抱負2025 2025年もそろそろ1/4（はやすぎる）が過ぎつつありますが、せっかくなのでやっていきます。 毎年身内向けのSNSアカウントで細々やっている企画をちゃんとまとめたものになりますが、一応以下のルールを設けています。 自分ルール ・物品、体験（ただし食事以外）食に課…

もうね、アホかと。バカかと。マンナンライフを追い込んで、どうすんの？ 事故があったので、社長とかを召喚してさ。 http://sankei.jp.msn.com/affairs/disaster/081002/dst0810022243010-n1.htm で、製造中止ですか。 http://mainichi.jp/select/wadai/news/20081008k0000m040170000c.html なにそれ。理解できないなあ。意味わからん。マンナンライフを潰したいのかね。 マ社の売り上げの約９割は「蒟蒻畑」が占める。 http://mainichi.jp/select/wadai/news/20081008k0000m040170000c.html マンナンナイフあぼーんの流れ。主力商品どころか、売上の9割だからなあ。オンリーワン商品がつくれないって。 危ないものはダメなんでし

読売新聞社の報道によると、情報通信ビジネスの国際競争力を引き上げるための新たな取り組みとして、総務省はインターネット上に著作権料などを気にせず既存の映像や音楽を自由に加工・編集できる空間を創設する方針だそうです。 すでに角川グループがYouTubeと提携して「涼宮ハルヒの憂鬱」や「らき☆すた」などの映像作品を用いた自主制作ムービーの投稿を認めることを開始していますが、どうやら政府もそのような取り組みが必要であると判断した模様。 詳細は以下の通り。 サイバー特区、来年度創設へ…情報通信事業の創出を支援 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞） この記事によると、総務省は情報通信ビジネスの国際競争力を引き上げるために、新事業の創出を支援する取り組みを来年度から実施するそうです。 具体的にはインターネット上に特定の参加者しか入れない空間を設置した上で、著作

ソフトバンクが6億9,300万円を投じ、鳥越俊太郎編集長のもと、2006年8月に華々しくスタートしたオーマイニュース。だが2年の迷走を経て、ビジネスモデルを確立できぬまま、今年5月には社員全員が解雇通告される事態になっていた。9月からは市民ニュースサイトの看板を降ろし、逆に企業とのタイアップを深める「Oh!mylife」へと衣替えする。大企業・マスコミ体質、ビジネスモデルの安易な輸入、無責任な編集長――その失敗の本質を分析した。 Digest 大企業体質、既存マスコミ体質そのまま 20万人デモの韓国、「シカタガナイ」日本 300円で修正に応じる訳がない 「なんだよ、鳥越さん、元気じゃん！」 市民記者登録が増えても広告価値は上がらない 経営が分かる人に引っ張ってもらわないと 企業のマーケティングサイトに 2008年5月、オーマイニュースの全体会議で、約20人いた社員全員が7月末付で解雇される

毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も

ロシアと親欧米国グルジアが戦争に！…グルジアがロシア機を撃墜。プーチン首相は「報復」を宣言 1 名前：ぽこたん（ ・∀・ ）φ ★ 投稿日：2008/08/08(金) 23:40:14 ID:???0 ロシアがグルジア空爆　南オセチア攻撃の報復　全面戦争に拡大も 【モスクワ＝遠藤良介】世界各国の首脳が集い北京五輪が開幕した８日、ロシア軍機が旧ソ連、グルジアの首都トビリシ近郊の軍基地を爆撃したほか、戦車からなるロシア軍の地上増援部隊を派遣した。インタファクス通信などが伝えた。数発の爆弾が投下され、基地内には米軍顧問団が駐在していたという。グルジアはこれに先立つ８日未明、同国北部で事実上の独立状態にある親ロシアの分離派地域、南オセチア自治州への大規模攻撃に乗り出し、激しい戦闘で双方に多数の死傷者が出た。同自治州の後ろ盾であるロシアがこれに対し、報復攻撃を敢行したものだ。一方、グルジア 側が、ロ

Google マップ日本版に待望の「ストリートビュー」機能が加わった。これは道路に立った目線で地図の街並みを表示できるサービスで、米国では2007年5月から提供されていた。 日本語版のストリートビューは、東京を中心とした国道16号線の内側の地域や、大阪、兵庫、仙台市などに対応している。地図上に表示されている「ストリートビュー」というボタンをクリックすると、対応する道路が青く表示される。

電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で

【中国】「五輪会場に大量漂着した藻はアオノリだった」→韓国に輸出へ 1 名前： ◆SCHearTCPU ＠説教部屋に来なさい→胸のときめきφ ★：2008/08/02(土) 23:45:58 五輪会場に大量漂着の藻はアオノリ、韓国に輸出へ 北京五輪のセーリング会場となる中国山東省青島の沿岸に大量に漂着した藻について、青島市共産党委員会は ２日、正体はアオノリだったとして、韓国に輸出することを明らかにした。 市党委宣伝部の王海濤副部長は北京での記者会見で「大部分は埋めて処理した。 しかし、日本や韓国では食品として親しまれており、試験的に韓国に輸出する」 と述べた。地元紙によると、大規模工場を造り本格的に輸出する動きもあるという。 アオノリは黄海海域で５月末に発生し、一時は五輪関連海域の約３０％を覆った。 人民解放軍やボランティアら延べ約１５万人で１００万トン以上を撤去して、 五輪には影響しな

朝日新聞の取材の結果、地デジで有名なあの「B-CAS」社の財務状況が明らかになりました。上に示したのがその売上高をグラフ化したものです。 今回公表された財務状況ですが、今まで公開していなかったということはやはり何か「見せたくない」だけの理由があるはず。ということで、税理士さんに見てもらい、どこがおかしいのかを鑑定してもらいました。 注目の鑑定結果は以下から。 財務状況のデータが公開されているのは以下のページです。 B-CAS＊会社概要＊ http://www.b-cas.co.jp/company.html コピーされたりインターネットの検索に引っかかりたくないのか、データはすべて画像ファイルになっていますね……。PDF版もありますが、キャプチャした画像を貼り付けただけの手抜き仕様で、やはり検索できなくなっています。 公表されたデータは直近5期分となっており、最新になる第9期の売上高は98

毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは

「MADは日本が秀でた1つの新しい文化」――ニコニコ動画のシステムを開発、運営するドワンゴの代表取締役社長、小林宏氏は、MADと呼ばれる二次創作作品についてこのように述べ、著作権者の理解を求めた。 これは7月4日に開催されたニコニコ動画の新サービス発表会「ニコニコ大会議2008」の場で述べたものだ。 MADとは、アニメや漫画などの一部分を切り出してユーザーが加工し、新たな動画作品として作ったものを指す。ニコニコ動画内ではさまざまなMAD作品が投稿され人気を集めているが、著作権者の許諾を得ていないものがほとんどだ。 ニワンゴは有限責任中間法人日本動画協会（AJA）、社団法人日本映像ソフト協会（JVA）、社団法人日本映画製作者連盟（MPPA）の3団体と、各団体の会員の著作権を侵害している動画を削除することで合意したばかり。MAD作品についても、「権利者の要請に応じて削除する」（小林氏）という。