なぜ私が毎日階段を登っているかというと、運動しようとしているのにまとまった時間が全くとれないからだ。私は楽しいことが好きなのでこういう地道な運動は嫌いだ（笑） しかし、本来やりたかったお母さんサッカークラブを作って息子がサッカーをしている同じ時間にサッカーをする、というもくろみはなかなか実現できていない。出来ていないことをぐだぐだ考えるより、手っ取り早く出来ることから始める方が私の性にあっているので。 ****************全体会議から*********************************** 今期に入って、朝と昼の１日２回、オフィスの階段を登ることにしました。 これだけで健康になるとは全く思っていませんが、様々な事情で運動から少々遠ざかってしまった今の私には出来ることからやるしかありません。 もっとも昨日はクロスカントリースキーヤー＆マウンテンバイカーの恩田さんとお

日本とドイツの中国に対する感覚の温度差 ここ数年の中国とドイツの関係は、はたから見ていても不自然なほど濃密なものだった。 「中国はドイツにとってアジアで一番重要なパートナー」とメルケル首相。毎年、両首脳が大型の経済使節団を従えて、互いの国を訪問し合っていた。今年3月、メルケル氏が、洞爺湖サミット以来7年ぶりに東京を訪れたことと比較すれば、その親しさは半端ではない。 最近の中国がらみの報道で印象に残っているのは、5月の、「ドイツ鉄道は近い将来、高速鉄道の車輌を中国から輸入するつもりだ」というもの。記事の横に、中国の工場で製作中の「和諧号」の大きな写真が出ていた。 中国製品の品質管理の問題をしょっちゅう聞かされている日本国民にすれば、かなりのビックリニュースだ。高速鉄道はハイテクの塊なのに、大丈夫なのか? ところが、ドイツ鉄道はそんな心配などどこ吹く風で、"made in China"と"粗悪

鉄道総合技術研究所は、超電導フライホイール蓄電システムの試験運転の様子を、2015年4月15日に報道陣に公開した。 太陽光や風力といった再生可能エネルギーの不安定な出力を安定化する用途などを想定しており、試験運転を経て2015年夏にメガソーラー（山梨県米倉山）での実験を開始する。 フライホイール蓄電システムは、大型の円盤（フライホイール）をモーターで回して、電力を運動エネルギーとして貯蔵するシステムである。今回のシステムでは、直径2m、重さ4トンの炭素繊維強化プラスチック（CFRP）製のフライホイールを、最高6000rpmで回し、出力300kW、蓄電容量100kWhの実現を目指す。 直径2mのフライホイールは世界最大という。クボテックが炭素繊維の織り方を工夫することで、強度を高めて実現した。 フライホイールを収納する真空容器は、ミラプロが製造した。金属容器の厚さが50mmと厚く、熱容量が大

けさの日経新聞に、またこんな記事が出ています。 金融会社のオリックスがエネルギー事業を拡大している。太陽光発電の発電能力は３年後に原子力発電所１基分に相当する90万キロワットとなり、国内最大級の太陽光発電事業者になる。 よい子のみなさんは、この記事のまちがいがわかりますか？　たぶん中学生ぐらいならわかると思いますが、90万キロワットというのは最大出力ですから、太陽が出ていない夜や雨の日には発電できません。太陽光発電の稼働率は、12％ぐらいといわれています。 このように出力×時間であらわされるエネルギーをキロワット時といいます。1年のうち12％ということは約1050時間ですから、90万キロワットの太陽光発電の出せるエネルギーは、最大出力がずっと続くと仮定しても 90万キロワット×1050時間＝9億4500万キロワット時 です。これに対して原発は、運転が始まればずっと動かすことができます。定期

私たち日本人は、「日本は省エネ大国」という自負が強い。しかし、省エネといっても日本では、「電気の省エネ」が一般的だ。「熱の省エネ」が普及しているドイツとの違いを、日本を飛び出しドイツに移住した設計者の金田真聡氏が解説する。

石井孝明 環境ジャーナリスト エネルギー議論の焦点のズレ エネルギー政策について、原発事故以来、「原発を続ける、やめる」という単純な話が、政治家、民間の議論で語られる。しかし発電の一手段である原発の是非は、膨大にあるエネルギーの論点の一つにすぎない。 論点を一つひとつ丁寧に議論することが必要だ。それなのに原発をめぐる議論を繰り返しても、「安く、安全に、希望した時に使えるエネルギーシステムをつくる」という最適解にはなかなかたどり着かないだろう。 特に論点の中で「省エネ」は忘れられがちだ。そしてその分野は日本の強みでもある。生産活動でのエネルギーの効率性、また製品の省エネ効率性は率公表されているデータを分析すると、日本の産業界のエネルギー効率は、世界のトップレベルにある。 その広く知られていない日本の省エネ力のデータを確認した上で、最近のエネルギーをめぐる議論の「ズレ」を指摘したい。 「なぜ省

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今年も「節電の冬」が続くとみて、石油・ガスストーブや省電力の小型電気暖房器具メーカーが早くも大幅な増産計画を打ち出している。岩谷産業は小型ガスストーブを前年比8割増産。石油ストーブ大手のコロナは年間を通じて異例のフル生産を続ける。各社の中には昨冬に品切れとなった例もあり、今冬は十分な在庫を確保して節電需要の取り込みを狙う。岩谷産業はカセットガスを燃料とする小型の「カセットガスストーブ」の生産台

2012年07月22日00:05 カテゴリ本 モラルの起源 坂本龍一氏の「たかが電気」という発言が大きな反響を呼んでいる。これは脱原発運動なるものが、電力インフラを維持している労働者に寄生しながらそういう仕事を軽蔑するフリーライダーの集団であることを象徴的に示しているからだろう。ただ乗りは個人的には合理的だが、社会にとっては脅威である。すべての個人が坂本氏のように他人の労働にただ乗りすると、集団は維持できない。 ダイエーの創業者、中内功は第2次大戦でレイテ島に従軍したが、日本軍は壊滅した。このとき「一番恐ろしかったのは、敵の銃弾ではなく隣に座っている日本の兵隊だった。眠ると隣の日本兵にいつ殺されるかと思って眠れない夜が何晩もあった」という（佐野眞一『カリスマ（下）』p.280）。レイテ島を舞台にした大岡昇平の名作『野火』にも、同僚を殺して食う兵士の話が出てくる。 現代でもこうなるのだから、

東日本大震災から2回目の夏を迎え、依然として企業は電力消費量の削減が必須の課題となっている。パソコンなどIT（情報通信）機器をネットワーク上で管理する電力消費管理システム（JEM）を開発したジューレックス（本社米ジョ－ジア州）によれば、IT機器の稼働状況をくまなく管理すれば、電力消費量を大幅に減らし、電気料金の削減が可能という。いったいIT機器はどれだけの無駄な電力を消費しているのか、管理を徹底すればどれだけの削減効果が見込めるのかを日本法人の林界宏（りん・かいこう）社長に聞いた。 東日本大震災後の電力不足を受け日本法人設立を前倒し 東日本大震災の発生で、ジューレックスは日本法人の設立を予定より早めたと聞きました。 林：米ジューレックスは2009年に設立したベンチャー企業で、当初の計画では2012年末までに日本法人を設立する予定でした。設立を前倒しするに到ったきっかけは、2011年3月に発

発電事業への参入に向け、株主総会で定款を変更する上場企業が相次いでいる。ローソンや近畿日本鉄道など幅広い分野の約40社が定款の事業目的に発電関連の業務を追加する。太陽光など再生可能エネルギーでつくった電気を電力会社が固定価格ですべて買い取る制度が7月に始まるのをにらみ、発電と直接の関係が薄い全くの異業種にも参入の動きが広がっている。目立つのが、大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設に向けて定

阪急阪神ホールディングス（HD）は15日、今夏に15%前後の節電が必要になった場合、列車の間引き運転などを検討する考えを示した。傘下の阪急電鉄、阪神電気鉄道は昨夏の節電対策で日中のピーク電力を約7%減らしたが、原子力発電所の停止が長期化すればダイヤ調整を迫られると危機感を強めている。阪急電鉄は昨夏、照明の使用を抑えたり、平日日中の神戸線の車両編成を8両から6両に減らしたりしたが、同社の若林常夫

これまで日本が保有していた商用原発54基のうち、東京電力福島第一原発の1～4号機が4月19日付で「廃止」され、総保有基数は50基に減った。そのうち、2012年4月末時点で動いているのは北海道電力泊3号機のみである。その泊3号機も5月5日には定期点検のために停止する。 政府は、すでに定期点検が終わり、ストレステストの第一次評価もパスした関西電力大飯原発3、4号機の再稼動を目指したが、5月5日には間に合わず、40数年ぶりに「原発電力のない日本」になることが確実となった。これまで総発電量の5割以上（2009年実績で53％）を原発に頼ってきた関西電力では、夏に供給力が最大で16.3％不足すると言われており、他の地域でも需給がひっ迫する可能性がある。企業も家庭も自衛策が必要だ。 自衛策のキーワードは「スマートハウス」。スマートハウスとは、電力を中心としたエネルギーをスマートに（賢く）使うようにデザイ

「太陽光発電は高コスト」との認識は急速に過去のものとなりつつある。需要者目線に立った新しい太陽光発電ビジネスの台頭で設置コストが急激に下がっているからだ。 この傾向が定着すれば補助金は不要になる。2012年7月には再生可能エネルギーの全量固定価格買い取り制度（FIT）がスタートするが、将来的には買い取り価格の高値維持は必要なくなる。 驚きの安さ 家庭用太陽光発電の工事費を含む設置コストは、2010年の実績で1kWあたり60万円以上だった。これを金利3％、20年償却の前提で発電コストに換算すると40円/kWh以上になる。家庭用電力料金の24円と比較すると現状は非常に高くつく。 発電コストが高くなる一因は、これまで太陽光発電のビジネス形態がパネルメーカー主導の閉鎖的なシステムで、販売方法などが非効率であったことだ。コスト問題を乗り越えるには、需要側の利益を最大化する新しいビジネスモデルを構築す

（前回から読む） この「フクシマ後の電力コスト」のシリーズも最終回となった。これまでの4回は、今回のコスト等検証委員会の報告が、これまでの発電コスト試算と比べて有する特徴的な点を中心に紹介してきた。今回は、それらの個別の電源の検証結果を踏まえて、全ての電源のコスト比較の結果をまとめつつ、今後の展開を紹介したい。 まず、今回、検証した個別の電源のコストの結果をまとめながら、比較していきたい。グラフ1をご覧いただきたい。なお、このグラフでは、2010年と2030年のモデルプラントの両方の検証結果を示しているが、ここでは、主に2030年のモデルプラントにおけるコストを前提に議論をしていきたいと思う。 各電源の発電コストの試算結果は、それぞれ下記のように要約できる。 ○原子力のコストについては、原発が立地している地方自治体に国の予算から支払われている立地交付金などの政策経費や重大事故のリスクをカバ