表面は通電「トポロジカル絶縁体」　室温で安定、新型発見 結晶内部は電流を通さない絶縁体だが、表面は電気を流す特徴を持つ「トポロジカル絶縁体」の新物質を、東北大大学院理学研究科の佐藤宇史准教授（固体物理学）らの研究グループが発見した。室温で安定して機能するトポロジカル絶縁体が作られたのは初めてで、実用化が期待される。消費電力が低い電子部品や超高速コンピューターの開発が大きく進む可能性があるという。 　トポロジカル絶縁体は電子が質量ゼロのため非常に高速で動ける上、電子の動きが不純物に邪魔されない性質も備え、小さいエネルギーで稼働できる利点がある。 　研究グループは理論的にトポロジカル絶縁体になり得ると予測されていたタリウム、ビスマス、セレンの化合物に着目した。比率を調整しながらこれらの物質を混合。高温で溶かした後、徐々に冷やして大型の結晶を作ることに成功した。 　紫外線を当てて放出される電子を

八代氏も「脳神話」にしろ「動的平衡」にしろ(クオリア、という言葉もあったが)、非常に定義や根拠が不明瞭な、どうとでも解釈できる存在である、ということははっきりと示しておかなければならない。福岡氏のいうように、さまざまな生物現象が「動的平衡」で説明できるとすれば、それはその言葉が何も説明していない空洞であるからだ。と書いてますが、福岡伸一ハカセの「動的平衡」の拡大運用ぶりには目に余るものがあります。 サッカーの日本代表チームを「動的平衡」で説明してたのが、記憶に新しいところですね。 福岡ハカセの公式ブログにも「動的平衡」と印が押されて（？）ありますな。福岡ハカセのささやかな言葉そこで、３年にわたる「福岡伸一ウォッチング」の成果として、私が採集した「動的平衡」拡大例を一挙に公開しちゃいましょう。 結構笑えますよ。 花粉症も「動的平衡」の問題。 まあ、これくらいは、まだかわいいもの。　機械論的に

前の記事　掲示板の「煽り」を発見するアルゴリズム ノーベル賞の素材『グラフェン』：画像ギャラリー 2010年10月 8日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Dave Mosher 画像は別の英文記事より 2010年のノーベル物理学賞は、炭素素材グラフェンの分離に成功したチームに決まった。 グラフェンの存在は、1947年に理論物理学者のPhilip Russell Wallace氏によって予言されていたが、発見に向けた研究が本格化したのは1960年代に入ってからのことだ。しかし40年後には、単層のグラフェンを分離することは事実上、不可能だとされた。炭素原子が六角形に並んだ層の重なりは、バッキーボールやナノチューブのような丸まった形状をとらないと、層が崩壊してしまうと考えられたのだ。 しかし、今回ノーベル賞を受賞したAndre Ge

戦争を止めるためだったはずの「人間の盾団」 加藤健二郎氏が４月２日に加わってから、盾団の心と行動は悪の囁きに導かれていった。 頭上を飛ぶ「ビシュン」という銃弾の飛翔音に、神崎くんは「おぉぉぉぉ！」と感激。 ４月５日のドーラ地区地上戦で、浄水場の人間の盾団は、伏せることと飛翔音の聞き分け をすでに体得。 飛翔音が「ヒュー」から「シュー」になっていったら、弾道は遠ざかってることを盾団は すでに知っていた。匍匐姿勢から立てひざに姿勢を高くする。 右から、看護士の繁子、元信濃毎日新聞の純平、裸足のフランス人ナディア、 大学生パッカーの今村、民宿のオヤジ杉本カメラマン、双子の元サラリーマン神崎。 人間の盾団生活、楽しそうでしょ？

群馬県内の高校生の２割以上が携帯電話を１日に３時間以上も利用し、女子の２割近くがインターネットを通じて知り合った相手と会った経験があることが、群馬大学社会情報学部の伊藤賢一准教授らが行ったアンケート調査でわかった。 伊藤准教授は「子供の方が情報機器に通じており、利用実態を把握していない親も少なくない。一層のリスク教育が必要だ」と訴えている。 伊藤准教授らは県教委の協力を受け、県立６４高校から２５校を抽出。１、２年生から１クラスずつ選び、１〜３月に調査を実施した。対象は生徒１９０４人とその保護者１人ずつで、生徒の９４・２％、保護者の８１・０％が回答した。 調査結果によると、高校生の９３・４％が携帯電話を使い、１日の利用時間は「３０分〜１時間」が２３・２％、「１〜２時間」と「３時間以上」がそれぞれ２２・６％だった。ネットで知り合った相手と会った女子は１８・３％で、男子（９・３％）の約２倍に上っ

海賊版のゲームソフトをインターネットでダウンロードして遊べるようにする機器（回避機器）について、文化庁は製造・販売やサービスの提供などを規制するため、刑事罰の導入を盛り込んだ著作権法の改正案を今年度中にまとめる方針を固めた。早ければ来年の通常国会に提出する見通し。アジアや欧米各国では、携帯ゲーム機向けの「マジコン」と呼ばれる機器が多数出回り、国内でも被害が深刻化しており、歯止めをかけるのが狙いだ。　マジコンをめぐっては、不正競争防止法で機器の頒布などに対する損害賠償請求権が認められており、東京地裁では昨年、販売などの禁止を命じる判決も出されたが、同法に罰則規定がないため現行の民事措置だけでは抑止効果が低く、氾濫（はんらん）させる一因になっているとの指摘もある。　一方、日本が強みを持つコンテンツ産業の成長を阻害する懸念も広がっており、文化庁は知的財産権の侵害だけでなく、産業振興の観点からも刑