※日経トレンディ 2019年6月号の記事を再構成 焼き肉は「ハレ」の日の食事。そんな概念を覆し、昼夜問わず定食屋のように入れる新感覚の焼肉店が人気だ。2018年8月に東京・新橋に1号店がオープンした「焼肉ライク」は、既に国内外に10店舗を展開。今後5年で300店舗体制を目指し、一気に出店攻勢を仕掛ける。

途方もない富を生み出し続けるアマゾンの新本社が、わが町にやってくる――。全世界の都市がうらやんだ空前絶後のチャンスを、ニューヨーカーたちはみすみす捨て去った。巨大ＩＴ企業を追い出した心理と論理とは。アマゾンがもともと本社を置くシアトルと、新本社をつくるはずだったニューヨーク・クイーンズを歩きながら考えた。 ぞっとするような事故が、シアトルのど真ん中で起きた。４月２７日、ビルの屋上にあった建設用大型クレーンが倒れて地上の道路に落下し、たまたま通りかかった人や車を直撃。車に乗っていた地元大学の１年生で看護を学ぶサラ・ウォンさんら、４人が命を失ったのだ。 ニュースを聞いて思い出したのが、その１カ月ほど前、高さ１８４メートルのタワー「スペース・ニードル」から望んだシアトルの街のパノラマだった。アジアの新興国を思わせる建設ラッシュで、１０本以上の大型クレーンが視界に入った。当時の写真を確認したら、事

[Alex Tabarrok, “America’s Cities Are Unlivable. Blame Wealthy Liberals,” Marginal Revolution, May 23, 2019] ファラド・マンジューが『ニューヨークタイムズ』に書いた記事で議論を提起している： 裕福な進歩派たちは，国全体の水準ではこういう風にするべきだと価値観を表明していながら，足下の生活ではその価値観にしたがって暮らそうとしない．人口密度が高くて経済的・社会的に多様な都市の環境は，進歩主義の最重要目標であってしかるべきだ．都市は，グローバル経済の標準的な地理的単位だ．人口密度が高い都市地域はほぼ文字通りに「本当のアメリカ」と言っていい――アメリカ人の3分の2は都市に暮らしているし，都市は全米の経済的産出のほぼ全てを占めている．都市地域は，大勢の人々が集住する形態としていちばん環境にや

なぜ、「筋トレをするとモテる」と言われるのでしょうか？ この問に、進化の過程からヒトの心のありかたを学問する進化心理学は、こう答えています。 「筋肉量の多い男性は、病気に強く、健康的だから」 女性は子どもを生むとしばらくの間は子育てに追われるため、女性が一生に産める子どもの数は限られます。そのため、女性は数少ない子どもに健康的な遺伝子を受け継がせ、子どもが成長するまで十分な経済的資源を与えたいと考えます。 男性の身体の筋肉量が多いことは、病気に強い健康的な遺伝子をもち、長期にわたって経済的資源を与えることができるシグナルになります。女性はこのシグナルを無意識に感じ取り、「魅力的」と感じるのです。 これが筋トレをするとモテると言われる理由です。 『筋トレをするとモテる本当の理由』 このような科学的根拠を糧に、多くのトレーニーが日々の厳しいトレーニングに励んでいます。しかし、現実はそう甘くはあ

どうしても心療内科にかかりたくて予約の電話をしたら当たり前のように 「予約は1か月先の○日以降になりますが希望はありますか？」て聞かれて心が折れかけて 「考えます」て電話を切ろうとしてしまったけどでもここで電話切ったらまたふりだしに戻ってしまうと 思って頑張って予約入れて仕事も有給とったりして病院行ったけど自分より後に来たはずの人たちが どんどん呼ばれて帰って行って自分が呼ばれたのは予約時間から1時間近く待ってからの診察で やっと診察室入っても先生はニコリともしないで淡々と話をすすめていく人で途中何度も よくわからない電話に出ては中断してを繰り返してこんな先生の診察でも1か月先まで埋まるんだなぁと ぼんやり考えていたりしたけど、2回目朝イチで行った時にはやっぱり自分と同じように 今日見てほしいという電話がかかってきてて受付の方に「予約は2か月先になります。今日は無理ですね」 と軽く断られて

＜「無神論者」と「不可知論者」について世界6カ国で行われた調査で、日本の無神論者の場合はこうした「超自然」を信じる人が群を抜いて少なかった......＞ 宗教離れの実態調査プロジェクト 「無神論者」と「不可知論者」について深く知るために世界6カ国で行われた大規模な調査で、神の存在を信じていない、または証明できない、と思っている人たちも、現代科学では証明できない「超自然」的な出来事を信じる人が意外と多いことが分かった。ただし、日本の無神論者の場合はこうした「超自然」を信じる人が群を抜いて少なかった。 調査は、英国の大学で教える心理学者、社会学者、文化人類学者のチームが2017〜2020年の計画で取り組む「不信仰への理解」という調査プロジェクトの一環だ。宗教離れが近年、世界的に広がる中、世界のさまざまな文化から洞察を得る目的で、ブラジル、中国、デンマーク、日本、英国、米国の6カ国で、1カ国あた

安倍政権は、結婚して子どもを産みたい人の希望が全てかなう「希望出生率1.8」を2025年度に達成する目標を掲げる。しかし、実際の合計特殊出生率は3年連続で0.01ポイント低下し、実現にはほど遠い。 出生率の低下が続くのは、39歳以下の出産が伸びていないことに加え、かつて年間の出生数が200万人を超えた「団塊ジュニア」世代（1971～74年生まれ）が40歳代半ばになったことが大きい。産む女性の数が減れば、子ども全体の数も減少する。 戦後日本の出生率は、2度のベビーブームを経てから一貫して下落傾向にあり、2005年には過去最低の1.26にまで落ち込んだ。近年は、認可保育所の整備や不妊治療を受ける人への助成拡大などさまざまな施策による後押しも手伝い、微増傾向が続いていたが、ここにきて足踏み状態が続く。未婚化や晩婚化が影響しているとみられる。 10月から幼児教育・保育の無償化が始まるが、子育て支援