『AKIRA』『ドラゴンボール』『ドラえもん』……子どものころ、僕らの心をアツくさせた漫画やアニメが、海の向こうに住むアジアの子どもたちの心にも火をつけていた。今や日本人だけのものではなくなった、ジャパニーズ・ポップカルチャー。その影響を受けて育った、アジアの才能豊かなクリエーターたちを紹介します。 第18回 アーティスト／イラストレーター MessyMsxi（メッシー・ミス シー） シンガポールで活躍するアーティスト＆イラストレーター、MessyMsxi（メッシー・ミス シー）。さまざまなスタイルを駆使して描かれた彼女の作品のテーマは、私たちのごく身近にある食のスタイルや肥満への悩みから、世界的な環境問題まで、驚くほどレンジが広い。こうしたテーマに光を当てる理由は、「まず自分に刺さってくる話題」を描くことが、彼女にとって一番しっくりくる手段だからだという。 「日本文化との遭遇」の思い出を

【北京　ニュース　ブログ】 中国東北地方 （旧満州） の黒龍江省ハルビン市方正県が建設した 旧満蒙開拓団員 （日本人入植者） の 慰霊碑 が、同県政府によって６日朝までに突然撤去された事件は、中国メディアでも大きく報じられています。 死亡した開拓団員の名前を刻んだ石碑をめぐっては、「侵略者を記念するとは国辱だ」 「日本からの投資をあてにしたものだ」 などとして３日午後、尖閣諸島 （中国名・釣魚島） の中国領有権を主張する団体　「 中国保釣聯盟 」 のメンバー５人が赤いペンキをかけるなどして反発。 その後、汚された石碑は布で覆われていましたが、６日朝までに一夜にして破壊、撤去されました。

ロシアのサンクトペテルブルク（St. Petersburg）から約110キロの距離にあるロセボ（Losevo）村、Vuoksa川で6日、ダッチワイフと泳ぐ毎年恒例の水泳大会「バブルババチャレンジ（Bubble Baba Challenge）」が行われた。ことしの参加者は800人以上に上った（2011年8月6日撮影）。(c)AFP/KIRILL KUDRYAVTSEV 【関連記事】ダッチワイフと泳ぐ水泳大会、リトアニア

アメリカ時間の8月2日、アメリカのデフォルト(債務不履行)は、ギリギリで回避された。この日、北京時間では8月3日の明け方にもかかわらず、CCTV(中国中央電視台)の総合チャンネルが、まるでCNNテレビに成り代わったかのように、ワシントンから長時間、生中継した。どの議員が賛成に回ったとか反対したとか、1917年以来の過去92回の国債限度額の設定の歴史を振り返るなど、ワシントンに繰り出した大報道陣が詳細に報じたのだった。 私は早起きして寝惚け眼でCCTVを見ながら、中国がここまで太平洋の向こう側の超大国の債務問題を真剣に報じていることに驚嘆しつつ、こと経済分野に関しては、米中一体化の様相を呈している現実を再認識したのだった。 考えてみれば、アメリカ国債の総発行額14･3兆ドルのうち、1兆1598億ドル分を、中国が保持している。これはアメリカ国外で買われた国債の、実に25%にあたる。もちろん、ア

韓国ではつい最近まで高齢者介護は家族が担うものとされてきました。老人福祉法の第3条には「国家と国民は敬老孝親の美風良俗にともなう健全な家族制度が維持・発展するように努力しなければならない」と規定されています。 これは高齢者介護については「先家庭保護、後社会福祉」という基本方針を提示したもので（※1）、儒教思想に基づく考え方だと言えます。儒教思想の影響を受けている点では、日本も韓国も同じですが、韓国ではその影響が現在でも日本より強く残っています。 しかしそのような韓国でも、家族による高齢者介護は様々な限界に直面しています。日本の介護保険法に相当する、老人長期療養保険法案の提案理由で述べられているように、韓国は世界でも例のないスピードで高齢化が進行しています。急激な高齢化により認知症など日常生活が難しい高齢者が増加し、核家族化や女性の社会進出などにより介護が必要な老人を家庭で世話することが難し

朝の香港、孫の手を引き、学校や幼稚園に連れていく祖父母の姿をよく目にする。親と同居、または近所に住んでいることが多い香港の子育て世帯は、支援の手に恵まれている。 加えて、毎月4万円程度で雇うことができるフィリピンやインドネシアなどからの外国人ヘルパーに世話を任せるのも一般的。夫婦共働きが当たり前で、ビジネスの世界での女性の存在感は大きい。出産や子育てによるキャリア上の不利益はほとんどないようだ。 核家族が多く、待機児童の問題などが深刻な日本とは対照的に「育児天国」に見える香港。しかし、その合計特殊出生率は1.04（2009年）と極めて低く、同じ年に1.37だった日本を大幅に下回る。経済成長が続き可処分所得が増え、子育ての環境が整っているにもかかわらず、だ。多くの先進国と同様、非婚・晩婚化が最大の原因となっている。 台湾も深刻だ。2010年の合計特殊出生率は0.91と過去最低を更新し、世界最

中国人民銀行が人民元弾力化を発表した直後の2010年6月21日。筆者は中国最大、資産規模では世界一ともなった中国工商銀行、上海分行（支店）貴金属部にいた。 世界中のマーケットが月曜朝、人民元相場の寄りつきを見守る瞬間に立ち会っていたわけで、筆者もいささか興奮気味であったが、銀行内は拍子抜けするほど冷静で、いつもと変わりない雰囲気だった。外では、すわ人民元切り上げとやかましいが、大胆な為替政策の変更など党が本気で許容するはずもない。G20に向けた外交的ジェスチャーと割り切っているのだ。 上海の経済人は皆、北京の奥の院（党本部）を見ている。例によって企業トップの名刺には社長の肩書に並んで、党委書記のタイトルが誇らしげに印刷されている。中国では、党への貢献度が評価されて民営化企業の幹部に天下るのがエリートコースでもある。その党が最も嫌うことは、人心の不安定化、そして暴動である。ゆえに、その引き金

中国高速鉄道事故は誰でも知る事故だ。中国政府不信および同胞の作るモノへの不信から、人々の間で怒りや諦めの感情が起きた。 ネットでは事故当初連日トップで紹介されたほか、テレビや新聞でも事故が起きたことについては日々報じられた。 ネットではブログ、ソーシャル･ネットワーキング･サービス（SNS）、掲示板、ツイッター（twitter）似のミニブログ（中国でいう微博）などで日々事件への不満が“消されることなく”書き込まれている。中国のネットをウォッチしているが、こうしたケースは初である。 中国高速鉄道事故に前後した事件では、「江沢民死去説」「大連原子力潜水艦放射能漏れ説」、もう少し前を振り返れば「内モンゴル自治区での争乱」があった。 日本でこそ普通に報じられるが、中国ではテレビや新聞で報じられることはなかった。勇み足かこうした触れてはいけない話題を掲載するメディアがあれば、そうした記事はすぐに消去