『ブレス オブ ザ ワイルド』を超える衝撃。驚異の続編はいかにして生まれたか 『ゼルダの伝説　ティアーズ オブ ザ キングダム』（以下、『ティアーズ オブ ザ キングダム』）の発売から４ヵ月。シリーズ最高傑作との呼び声も高い『ゼルダの伝説　ブレス オブ ザ ワイルド』（以下、『ブレス オブ ザ ワイルド』）の続編として、プレイヤーの大きな期待を受ける中で発売された本作では、その期待を遙かに超えるボリュームと、圧倒的な自由度、そして壮大なスケールの物語が展開。広大なハイラルの大地と大空、さらには地底までも舞台にした冒険は、世界中の人を魅了し、新たな“発見”や“創造”が日々生まれている。

Kou音楽雑感と読書感想を主に、初老の日々に徒然に。 ブログタイトル『氷雨月のスケッチ』は、はっぴいえんどの同名曲から拝借しました。 ３月、坂本龍一が亡くなりました。偉大な音楽家の逝去とあって、音楽界のみならず、各界の著名人からの追悼の声があがりました。 そのような中にあって、娘である坂本美雨の追悼文はひときわ印象深いものでした。父を亡くしたのですから当然のことなのですが、慟哭といってもいい切々たる心情には、同じく娘をもつ身としてほろりとさせられました。 また、美雨の母であり、坂本の前妻である矢野顕子も追悼をツイートしました。おそらく故人に対し、誰よりも複雑な思いを抱いている人でしょう。しかしその文面は、「最も親愛なる龍一」「ピアノの連弾がしたい」「とても寂しい」（原文は英文）など、前妻のことばとは思えぬほど哀惜に満ちたものです。 坂本龍一と矢野顕子は８２年に結婚しました。自分はまだ無名で

Top > “その他”の一覧 > 「能動的サイバー防御」は効果があるのか？ ～注目が集まるoffensiveなオペレーションの考察～ はじめに 昨年9月に「『積極的サイバー防御』（アクティブ・サイバー・ディフェンス）とは何か ―より具体的な議論に向けて必要な観点について―」というブログ記事[1]を公表したところ、多くの反響をいただきました。 この時に示したとおり、「積極的サイバー防御」「アクティブサイバーディフェンス」「能動的サイバー防御」といったさまざまな呼称の概念は経緯的にも、また、使う人／組織においても非常に多義的であり、定義することにあまり意味はありません。他方で、この1年ほどの間に国内において主に注目が集まっているのは、この多義的なもののうち、より侵害性のある手段を用いた、offensiveなオペレーション（※）です。今回はこうしたoffensiveなオペレーションについて、その

「人手によるランサムウェア攻撃」と「二重の脅迫」 最終更新日：2020年8月20日 独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター 本ページの情報は2020年8月時点のものです。 身代金として金銭を得ることを目的に、企業・組織内のネットワークへ侵入し、パソコン等の端末やサーバ上のデータを一斉に暗号化して使用できなくしたり、データを窃取して公開すると脅迫したりするサイバー攻撃の被害が多発しています。これは、「ランサムウェア」と呼ばれるウイルスを用いた従来の攻撃に、「人手によるランサムウェア攻撃」と「二重の脅迫」の新たな手口が加わったものです。諜報活動を目的とするような標的型サイバー攻撃と同等の技術が駆使され、大量のデータやシステム全体が被害に遭い、事業継続が脅かされる可能性があるため注意が必要です。これまで、海外の企業等で被害が多く見られていましたが、一部、国内の企業・組織でもこの攻撃手

出典：日経クロステック、2021年3月8日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） バックアップの重要性がかつてないほど高まっている。企業が保護すべきデータの容量が増え続ける一方で、データを暗号化して身代金を要求するランサムウエアによるサイバー攻撃などが広がっているためだ。そうした中で改めて注目されているのが、バックアップにおける「3-2-1ルール」だ。 バックアップの3-2-1ルールとは、重要なデータを保護するのであれば「ファイルのコピーは3個（プライマリー1個とバックアップ2個）を保管して、ファイルを保管する記録メディアは異なる2種類を採用して、コピーのうちの1個はオフサイトに保管すべし」とするルールのことである。 3-2-1ルールは米国土安全保障省のサイバーセキュリティー・インフラストラクチャー・セキュリティー庁（CISA）が運営するセキュリティー組織であ

特定非営利活動法人デジタル・フォレンジック研究会（IDF）、一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）、一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（NCA）及び一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）の合同編集による、「データ被害時のベンダー選定チェックシートVer1.0」を公開いたしました。 背景 データ復旧事業者に復旧作業を依頼する組織の担当者が、復旧事業者が提示する「復旧率」や「復元率」などの表記の解釈をめぐってトラブルに陥るケースが増えています。 トラブルのうちのいくつかは、組織の担当者の知識不足というよりも、事業者側が合理的な根拠のないまま、高いデータ復旧率を提示して広告宣伝を行っていることや、その復旧率について、サービスを利用する担当者に分かりやすい説明を行わないまま契約を締結し、利用者の想

背景 近年、サイバー攻撃が複雑高度化しており、サイバー攻撃が事業継続に及ぼすリスクはどんな企業であっても見逃すことはできません。また、企業が新たな価値創出をし、競争優位性を高めるためにはDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が欠かせません。 これらの課題に取り組む上で、企業のセキュリティ対策は不可欠ですが、実際に自社にセキュリティ製品やサービスを導入するためには、社内予算を確保する必要があります。 しかし、予算権限を有する経営者は必ずしも情報システム(IT)、制御システム(OT)のセキュリティ分野に関する知見があるわけではありません。 そのため、企業のセキュリティ担当者にはセキュリティ対策を経営者が理解できるような言葉で説明することに苦悩し、自社のセキュリティ対策を遂行するための予算確保に苦労する方が多いと考えております。 セキュリティ対策を遂行するための予算を上手く確保できない原

今回は、2021年5月に発生した米国の大手石油パイプライン企業であるColonial Pipeline（コロニアル・パイプライン）に対するサイバー攻撃事件について取り上げたい。 コロニアル・パイプラインは、テキサス州ヒューストンとニューヨークの間、ガソリンなどの燃料を輸送する長さ約8850kmにも及ぶ米国最大のパイプラインを運用する民間企業である。1日250万バレルの燃料を運び、米国東海岸の燃料供給の約45％を担っている。 このような米国社会を支える重要インフラが、サイバー攻撃により5日にわたって操業停止に追い込まれる事態となってしまった。事件当時は、多数のガソリンスタンドでパニック買いに走る消費者により在庫不足が発生するなど混乱が広がったと報じられている。攻撃を受けた同社にとどまらず、米国の経済活動や社会生活に多大な影響を与えることとなった。 このサイバー攻撃は、犯罪者グループDarkS

手術・検査などの都合により各診療科の診察日及び受付時間が異なる場合があります。 詳しくは「各科の詳細はこちら」をご覧ください。

STIX(Structured Threat Information eXpression) ～サイバー攻撃活動を記述するための仕様～ サイバー攻撃活動を鳥瞰するには、攻撃者(サイバー攻撃に関与している人／組織)、攻撃者の行動や手口、狙っているシステムの脆弱性など、攻撃者側の側面から状況をまとめたり、サイバー攻撃を検知するための兆候、サイバー攻撃によって引き起こされる問題、サイバー攻撃に対処するために取るべき措置などを防護側の側面から状況をまとめたりする必要があります。STIX(Structured Threat Information eXpression)(*1)は、これら関連する情報を標準化された方法で記述し、サイバー空間における脅威やサイバー攻撃の分析、サイバー攻撃を特徴付ける事象の特定、サイバー攻撃活動の管理、サイバー攻撃に関する情報を共有するために開発されました。 サイバー攻撃

「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第3版）」（案）に対する意見募集の結果及び「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第3版）」の公表 総務省では、「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第3版）」（案）について、令和3年7月17日(土)から同年8月15日(日)までの間、広く意見を募集しました。 意見募集の結果、12件の意見の提出がありましたので、提出された意見及び当該意見に対する総務省の考え方をとりまとめ、「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第3版）」と併せて公表します。 総務省では、安全・安心なクラウドサービスの利活用推進のため、平成26年4月に「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン」を公表し、その後IoTサービスを提供するクラウドサービスにおけるリスクへの対

Tweet はじめに 「セキュリティ」と聞いてどのようなイメージが思い浮かぶでしょうか？ 近代的な設備で整えられている保安システム、家の侵入監視システム、パソコンのアンチウイルスソフトなど、様々なイメージがあるかと思います。それもそのはず、辞書で「セキュリティ」の意味を調べると、「安全」や「保安」などのとても幅広い意味になるので、様々な「セキュリティ」が存在するわけです。セキュリティ事業部では、そのうちの「情報セキュリティ」を強化するための各種サービスを提供しています。 「情報セキュリティ」とはその名の通り、情報の安全を保つことで、顧客の情報や営業情報、技術情報など、個人や組織にとって資産となる情報を保護することを目的としています。情報漏えい事故や事件など、昨今では大きな話題となることが多いことから、情報セキュリティに関心がある方も多いのではないかと思います。単に情報漏えいの被害者となるだ

T1048.001 - Exfiltration Over Symmetric Encrypted Non-C2 Protocol

システム構築の上流工程強化（非機能要求グレード）紹介ページ 本ページの情報は、2023年8月時点のものです。本事業は終了しているため、お問い合わせには対応できません。 国民生活や社会経済活動における基盤となった情報システムは、「大規模化・複雑化」、「利用の広がり」の点からますます高度化しています。このような高度化に伴い、情報システムの安定的なサービスが求められるようになっており、複雑なシステムを構成する多様なコンポーネントがきちんと連携してそのようなサービスを提供する「システム基盤」の実現が重要になっています。そのためには、提供したいサービスに対応する要求を適切に定義する必要があります。 機能／非機能要求の相違点と課題 システム構築における要求には機能要求と非機能要求があります。このうち、非機能要求については、以下のような要件定義上の課題があります。 非機能要求グレードとは 「非機能要求グ

デジタル社会を実現するためには、「共通ルール」の下で関係者が協働し、価値を生み出すことが重要です。 デジタル社会推進標準ガイドライン群は、サービス・業務改革並びにこれらに伴う政府情報システムの整備及び管理についての手続・手順や、各種技術標準等に関する共通ルールや参考ドキュメントをまとめたものです。 各ドキュメントの位置づけには、次の2種類が存在します。 標準ガイドライン（Normative）：政府情報システムの整備及び管理に関するルールとして順守する内容を定めたドキュメント実践ガイドブック（Informative）：参考とするドキュメントこれまでは、「デジタル・ガバメント推進標準ガイドライン群」という名称で各種ガイドラインを策定しておりましたが、デジタル庁として政府内部だけでなく社会全体のデジタル化を推進するという観点から、これらのドキュメント体系の名称について「デジタル社会推進標準ガイド

政府機関の情報システムにおいて適切に情報セキュリティ対策を講じるためには、情報システムのライフサイクル（企画・設計・開発・運用・廃棄） において、上流の企画段階から情報セキュリティ対策を考慮し、調達仕様にセキュリティ要件を適切に組み込むことが求められます。しかしながら、セキュリティ要件については調達仕様が曖昧になりやすく、その結果セキュリティ対策に過不足が発生することがあります。 こうした問題意識から、平成19年3月に、経験・知見を有する有識者やベンダーを交えて、「情報セキュリティを企画・設計段階から確保するための方策（SBD: Security By Design）に係る検討会」を設置し、検討結果を踏まえ、平成23年3月に初版を策定しました。 平成27年5月には、サプライチェーン・リスク対応についての記載を追記する等の改定を行い、内容の充実を図り、令和４年７月には、関連するドキュメントと

映像で知る情報セキュリティ 情報セキュリティ上の様々な脅威と対策をドラマなどを通じて学べる映像シリーズです。 社内研修などでご活用下さい。 IPA Channel動画の二次利用について YouTubeの「IPA Channel」に公開している本シリーズの動画は、そのままブラウザ上で再生して社内研修用コンテンツなどにお使いいただけます。ご利用にあたっての事前申請は不要です。 YouTube動画のダウンロード、コンテンツの二次利用等につきましては、YouTubeの利用規約を遵守していただきますようお願いします。 主な情報セキュリティ対策動画は動画ファイルでの提供も行っております。 動画ファイルのお申込み

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、10月31日に「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 3.0実践のためのプラクティス集 第4版」（以下、第4版）を発行しました。これは、2023年3月に経済産業省とIPAが発行した「サイバーセキュリティ経営ガイドラインVer3.0（以下、経営ガイドライン）」の「重要10項目」の実践に必要な事例を充実させたものです。 主な改訂内容 第2章：「リテラシーにとどまらないプラスセキュリティ教育の実践」「DX推進を支える仕組みづくり」「サプライチェーンでの連携体制の構築」などのプラクティスを追加 プラクティス3-2：経営層やスタッフ部門等の役割に応じた、リテラシーにとどまらないセキュリティ教育実践 プラクティス4-2：『サイバーセキュリティ経営可視化ツール』を用いたリスク対策状況の把握と報告 プラクティス5-2：サイバーセキュリティ対策において委託す

お知らせ 2024.4.23 掲載施策 「公衆Wi-Fi提供者向け セキュリティ対策の手引き」、 「公衆Wi-Fi利用者向け 簡易マニュアル」、 「自宅Wi-Fi利用者向け 簡易マニュアル」を更新しました。 2024.3.29 経営層向けコンテンツ「事例で学ぶサイバーリスクマネジメント～経営トップがすべきこと 実践編」 講座②「適正なROI（投資対効果）を実現するサイバーリスクマネジメント」、講座③「強固なセキュリティを体現する企業風土の醸成」を公開しました。 2024.3.14 経営層向けコンテンツ「事例で学ぶサイバーリスクマネジメント～経営トップがすべきこと 実践編」 講座①「自社だけでなく「事業」を守る：強靱なサプライチェーンの構築」を公開しました。 2024.3.14 サイバーセキュリティ月間コラム「Capture The Flagの経験を生かす」前田 優人（株式会社サイバーディフ

©National center of Incident readiness and Strategy for Cybersecurity.

内閣府政策統括官（経済安全保障担当）では、経済安全保障の確保を図るための基本的な政策に関する業務を推進するため、経済安全保障推進法と重要経済安保情報保護活用法の運用・施行準備を行っております。 経済施策を一体的に講ずることによる安全保障の確保の推進に関する法律（経済安全保障推進法） 重要物資の安定的な供給の確保に関する制度 基幹インフラ役務の安定的な提供の確保に関する制度 先端的な重要技術の開発支援に関する制度 特許出願の非公開に関する制度 重要経済安保情報の保護及び活用に関する法律（重要経済安保情報保護活用法） お問合せ先

「情報セキュリティ10大脅威 2023」簡易説明資料（スライド形式） 情報セキュリティ10大脅威 2023 [組織編] 85ページ(PDF:2.6 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2023 [個人編] 84ページ(PDF:2.8 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2023 [組織編]（英語版）85ページ(PDF:2.5 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2023 [個人編]（一般利用者向け）68ページ(PDF:2.9 MB) 「情報セキュリティ10大脅威 2023」簡易説明資料（脅威個別版） 情報セキュリティ10大脅威 2023 [組織編]（脅威個別版）(ZIP:3.0 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2023 [個人編]（脅威個別版）(ZIP:3.1 MB) 10大脅威の引用について 資料に含まれるデータやグラフ・図表・イラスト等を、作成される資料に引用・抜粋してご利用いただ

情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）制度 「情報処理安全確保支援士」とは、サイバーセキュリティ対策を推進する人材の国家資格です。 サイバーセキュリティ対策の重要性が社会的に高まる中で、それを担う人材の育成・確保のために、『国家資格』が誕生しました。本ページでは、制度のしくみや人材像、メリットなどをご説明します。

エンジニアの梅原です。 少し前から「心理的安全性」というキーワードについて、疑問に思うところがあって色々と考えていて、 なんとなく考えがまとまったので、自戒も込めて文章として書き起こしてみました。 もともと社内向けに書いたものでしたが、思いのほか反響があったためこちらでも書いてみようと思います。 めちゃくちゃなこと言ってんな、って思う人もいるかもしれませんが、際に振ったときの思考実験だと思って読んでもらえると。 心理的安全性とは何か？ 一般的に「心理的安全性」とは、以下の定義で語られます。 "A shared belief held by members of a team that the team is safe for interpersonal risk taking." （このチーム内では、対人関係上のリスクをとったとしても安心できるという共通の思い） Edmondson (19