2007年ごろ、経済誌やネット関連メディアを大いににぎわせ、「次のインターネットの主役」とまで言われた3次元仮想空間「Second Life」が、メディアの表舞台から姿を消して久しい。 Second Life内に「SIM」（島）を構えて参入していた大企業も、ほとんどが撤退。「Second Lifeは失敗だった」――そんな論調で語られることもある。 だがSecond Lifeは終わっていない。企業の参入は急速に減ったが、アクティブユーザー数は着実に伸びている。日本のアクティブユーザー数は、ブーム当時の2～3倍。Second Life内の経済も成長しており、2008年年間で3億6000万ドル（約360億円）分の仮想通貨が流通している。経済メディアや大企業の失望とは裏腹に、コミュニティーは成長を続けているのだ。 07年当時のブームは何だったのか、今Second Lifeでは何が起きているのか。S

遺伝子を効率よく改変するゲノム編集研究の第一人者で米ブロード研究所のフェン・チャン主任研究員は、エボラ出血熱やジカ熱の早期診断技術を開発したことを明らかにした。ウイルスの遺伝情報が…続き 受精卵のゲノム編集、なぜ問題　優生思想と表裏一体 ［有料会員限定］ ゲノム編集食品　販売容認、条件満たせば安全審査なし ［有料会員限定］

3月17日、東京中小企業投資育成の主催によるセミナー「SPICE Forum：業界の先駆者が語るメタバースビジネスの可能性」が開催された。 セミナーの第2部では、仮想世界サービス「meet-me」を運営するココア代表取締役の森山雅勝氏をはじめ、ファッションコミュニティー「StyleWalker」を運営するスタイルウォーカー取締役の石倉正啓氏、2度に渡りSecond Lifeの調査レポートを発表しているみずほコーポレート銀行産業調査部の山口勝氏、エイタロウソフト代表取締役の西島栄太郎氏、東京中小企業投資育成の創業期支援第二部長の田中保行氏らによるパネルディスカッションが開催された。なお、コーディネーターは博報堂DYメディアパートナーズメディアプロデューサーの相川雅紀氏が務めた。 左から博報堂DYメディアパートナーズメディアプロデューサーの相川雅紀氏、東京中小企業投資育成の創業期支援第二部長の

2007年11月30日、韓国でもようやく「セカンドライフ」への入り口となる、韓国語サイト「Sera Korea」がオープンした。まだこれから追加すべきコンテンツが多いため、試験サービスという状態だが、ウェブサイト作りが急ピッチで進んでいる。 本サービスは2008年から 韓国での運営は、米Linden Labと契約したT-Entertainemnt（以下、Tエンタ）が請け負っている。同社はオンラインゲームの開発や広報、音楽制作や流通、芸能人マネジメントなど、幅広い分野を手がけるエンターテインメント企業だ。 同社がLinden Labとの契約に踏み切ったのは「今後3Dインターネット市場は大きくなるしかない」（Tエンタ）との確信があったからだ。インターネットコンテンツの3D化への動きは、セカンドライフならずともあちらこちらで見られる。たとえばSK Communicationsの「サイワールド」で

ココアは12月14日、仮想世界サービス「meet-me」のアルファ版サービスを12月16日15時より開始することを発表した。 ココアはトランスコスモスとフロム・ソフトウェア、産業経済新聞社の3社が3月12日に設立した合弁会社だ。12月3日には伊藤忠商事やフジテレビジョン、みずほキャピタル、産業経済新聞社、クオラス、イオン、スクウェア・エニックスを割当先とした第三者割当増資を実施している。 同社が提供するmeet-meはインクリメントPが提供する実際の地図データを利用して、仮想世界の中に東京を再現した日本発の仮想世界サービスだ。ユーザーが仮想世界内でミニゲームなどを提供することで、アクティブでないユーザーに対しても利用を促す仕掛けを用意する。 アルファ版サービスの利用には、まず公式ウェブサイトでのユーザー登録が必要となる。ユーザー登録後、ココアから招待形式でアカウントが発行されるので、そのア

Linden Labは8月29日、同社が運営する3D仮想世界「Second Life」に個人認証システムを導入した。この認証は米国Aristotleが提供するもので、すでにSecond Life内でベータ版が利用できるようになっている。 ID認証のシステムには、ユーザーを特定する情報、例えば運転免許証やパスポート、国民IDカードの番号、あるいは社会保障番号の下4桁などを入力する必要がある。さらに、個人情報に関連する項目を照合するため、既存の公的データベースとの間で二重チェックが行われるという。 このID認証はユーザーに強制されるものではなく、あくまで任意だ。ただ、Second Life内で「制限あり（Restricted）」とされている地域にアクセスする際には、すべての住人に認証が要求されることになる。 Second Life内には、アクセスが18歳以上のユーザーに限られているコンテンツが

あの有名企業までSecond Lifeに参入し、仮想店舗でプロモーションを始めた――そんなニュースが相次いでいる。だが華やかな報道でSecond Lifeに触れ、実際にログインして仮想店舗を訪れてみると、拍子抜けしてしまうユーザーがほとんどかもしれない。 三越、野村証券、ソフトバンクモバイル、ブックオフコーポレーション、エイチ・アイ・エス（HIS）、NTTドコモ、テレビ東京……8月21日昼、記者は有名企業のSIMや仮想店舗に改めて訪れてみた。最も人が多かったのはHISの3人、ほかは1～2人で、NTTドコモには店員しかおらず、ソフトバンクモバイルや野村證券には誰もいなかった。平日の昼間ということもあるだろうが…… 各社とも店舗はそれぞれ凝った作り。動画が再生できたり、無料アイテムがたくさん置いてあったりするのだが、とにかく人がいない。アバターがたくさん立っていて「にぎわってるなぁ」と思っても

3D仮想空間「Second Life」で活動する日本企業・団体は計85社で、うち半数以上は参入支援サービス企業――シード・プランニングがこのほど行った調査で、こんな結果が出た。 参入支援企業は43社あり、Second Life内の土地を企業に販売したり、店舗を制作するなどしている。残り42社は自社の商品やブランドのプロモーションなどを行っている。 業種はネット関連サービス業が28％と最多。次いで広告業が16％、サービス業が12％、通信業、製造業、公的機関がそれぞれ6％。 Second Lifeで活動中の企業・団体に、普及に何が必要か質問したところ「ハイスペックなPCや携帯電話など通信環境の整備」「Second Life内で、ユーザーや企業が協力してイベントなどを実施すること」などが挙がった。 同社は、Second Lifeは操作が難しく、ユーザーが何をしてよいか分からないなどの現状があると

ngi groupは8月20日、「Second Life」などいわゆる仮想空間プラットフォームを運営する中国ベンチャーに出資したと発表した。出資総額は3億5000万円。ngiは中国ベンチャーの主幹事投資会社になるとともに、これを軸にした仮想空間プラットフォーム事業の国内展開を本格化する。 出資したのは北京市に拠点を置くHiPiHi。社名と同名の仮想空間プラットフォーム「HiPiHi」の利用者は、現時点で2万人（利用者限定のテスト版）。年末には中国展開だけで50万人の利用者を見込んでいる。 ngiによると、理論値でSecond Lifeの10分の1のシステムで稼動する機能性や、高い技術力と表現力をベースにした映像美などが強みだという。 ngiは資本面での支援に加え、子会社で仮想空間事業を手がける3Diを中心に業務面も支援。HiPiHiの技術力と3Diの仮想空間における表現力を組み合わせること

「通信事業を本気でやるんですかね」――。2019年10月に"第4のキャリア"として携帯電話事業に参入する楽天に対して、ソフトバンクの宮内謙社長は楽天の取り組みに対して心配顔でこう疑…続き ソフトバンク宮内社長「非通信の新事業、数千億円に」 ［有料会員限定］ iPhoneユーザーに選択迫る　総務省の「完全分離」案 ［有料会員限定］

デジソニックは7月19日、仮想世界「Second Life」内に、国内外のアーティストやクリエーターが集まる居住空間「マナティーリゾートアイランド」を設立すると発表した。 マナティーリゾートアイランドは、個人のクリエーターがSecond Life内での作品の発表やアバターコンテンツの販売などを自由に行えるクリエーターズビレッジ。コンセプトはデザイン学博士、一級建築士でもある名古屋市立大学大学院芸術工学研究科教授の三上訓顯氏が担当した。 アイランド内に設置されたパビリオンや大型シアターを含む複数のシアターを設置した多目的ホールでは、映画、アニメなどのコンテンツのプロモーションスペース、音楽アーティストのバーチャルコンサートスペースなどを企業に提供する。 今後は、映画会社、音楽プロダクションなどのコンテンツ企業を誘致し、コンテンツ商品の販売チャネルや、プロモーションのプラットフォームとして提供

パラパラとめくってみた印象としては、かなり重量級の本のような気がします。かなり内容が詰まっていそう。 山崎潤一郎氏、滑川海彦氏、増田真樹氏など、知っている人も参加しておりまして、それぞれのセカンドライフが見えてきそうな感じです。 最近はセカンドライフはどうなんだろう的な意見も出始めてまして、例えば、 ▼メディア・パブ: 日本語化で過熱するセカンドライフ，その実態は？ というエントリーがあり「遠い将来に夢を託すだけなら問題ないが，今すぐの成果を期待すると大失敗となりかねない」としています。 このエントリーには筆者の一人である山崎秀夫氏が、 ▼メデイアラボですらセカンドライフの表面的な評価しか出来ない謎: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp というエントリーからトラックバックしていました。 ということで、いろいろな人がいろいろなことをセカンドライフに対して考えている/思いを持っていると思

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）と子会社のスパイスボックスは7月18日、「Second Life」内の日本語都市“JAPAN Islands”で「広告サービス」と「プロモーション支援サービス」を開始した。 JAPAN Islandsは、スパイスボックスが現在Second Life内で展開している日本語都市。一部の土地をユーザーに無料でレンタルし、ユーザーの積極参加を推進するとともに、企業を誘致することでユーザーと企業の新しいコミュニケーションの場を提供しているという。 今回、開始される広告サービスは、JAPAN Islandsで、商品の3Dオブジェクトを掲載する「SLPP」、広告看板を掲載する「SLBB」、動画表示可能な広告看板を掲載する「SLBBM」の3種類。 販売は、DACが広告会社を通じて行い、8月1日から掲載を開始する。価格は、掲載期間2週間でSLPPとSLBB

セカンドライフ日本語版βがようやっとリリースされたので、わざわざ日本語版βをダウンロードしなおして感じた感想は『ああこれで一連のSecond Lifeバブルが終わるのね』というものだった。現状のUS版クライアントソフトウェアをそっくりそのまま日本語化してしまったこと、それを大々的に「日本語版登場！」なんてプレスリリースを打って発表してしまったことが良くなかった、と見ている*1。 「日本語版が出たら爆発的に人がきますよ、だからそれまでに土地を買って商品を並べて準備しておきましょう、後からやっても遅いですよ」 と電通・博報堂が煽りに煽り切ったところで、βとはいえ日本語版がリリースされた。この先何が起きるかというと、短期的になアクティブユーザ数の伸びが電博さんの言う数値には遠く及ばない...というのが明確になった時点で、ぞろぞろと「セカンドライフ撤退組企業」が発生しはじめるだろう。日本語版がリリ

3Dを使ったネットサービスを行う3Diと、ネットメディアの企画・運営を行うngi mediaは7月17日、3D仮想空間「Second Life」に関連したニュースやコラムなどを検索・閲覧できるサイト「THE SECOND TIMES」を開設した。 これまで個人サイトなどで個別に紹介されることが多かったSecond Lifeなどの3D仮想空間を利用したサービスの情報を、一括で検索・閲覧できるようにする。 ニュースやコラムのほか、Second Lifeの最新スポットやおもしろスポットも紹介する。「買う」「暮らす」などカテゴリーを選んで、ユーザーの目的に応じたスポットを調べることもできる。 コミュニティー機能もあり、Second Lifeに関連するトピックを作成したり、それぞれのトピックにコメントを投稿できる。 Second Lifeに参入している企業のSIM（島）や、企業のSecond Lif

先週のアクセストップは、1枚の2次元画像から3次元映像を作り出すソニー発の技術「MotionPortrait」についての記事だった。記者は発表会場で顔写真を撮ってもらい、それをその場で3次元化してもらった。自分が画面上でぐりぐり動いたあげく、飛んできたちょうちょを食べるという動画に仕上がり、あまりにリアルで不気味だった。この技術を採用したというPSP版ハルヒも楽しみだ。 ところで最近、Second Lifeに関する報道が改めて熱を帯びてきた。電通をはじめとした大企業もこぞって参入。テレビでも連日取り上げられている。 昨年からSecond Lifeを追いかけていた記者だが、今年3月に「Second Life“不”人気、7つの理由」の記事を書いて以来、Second Lifeにはとんとご無沙汰。先週、クライアントソフトが日本語化されたが、操作しづらさや、何をしていいか分からない、という印象は従来