調査あれこれ 2022年09月27日 (火) #424 興味のなかったことに関心を持つうえで、もっとも役に立っているメディアは？ 世論調査部（視聴者調査） 渡辺洋子 ちょっとしたきっかけで、これまで興味がなかったものに関心を持つというような経験、皆さんもありますよね。 私は、少し前にSNSで流れてきた投稿をきっかけに、これまで特に関心がなかった戦国マンガに夢中になって、大人買いする、なんていうことがありました。 そのあと、しばらく寝不足になり、大変な思いをしました・・・。 さて、みなさんは何をきっかけに、新しいことに興味を持ちますか？ 文研で、全国16歳以上の方を対象に、興味のなかったことに関心を持つうえで、もっとも役に立っているものを尋ねたところ、下のグラフのような結果になりました（図１）。 「テレビ（録画再生・インターネット動画サービスを含む）」を挙げた人が29％ともっとも多く、「あて

関連記事 ソニーの「着るエアコン」“バカ売れ”　猛暑追い風に「想定以上で推移」 連日の猛暑が続く中、ソニーグループ（ソニーG）が4月に発売した、充電式の冷温デバイス「REON POCKET 3」（レオンポケット3）の売れ行きが好調だ。同製品は「着るエアコン」とも呼ばれており、ビジネスパーソンを中心に売り上げを伸ばしている。 抗原検査キットには「体外診断用医薬品」を──消費者庁が注意喚起　「『研究用』では新型コロナ感染チェックできない」 新型コロナウイルスの感染が再拡大していることを受け、自宅で簡単に陽性・陰性を判定する「抗原検査キット」に注目が集まる中、「研究用」と記載された商品の使用を巡って、消費者庁が事業者などに注意を呼び掛けている。 タイガーとサーモスの「炭酸対応ボトル」、猛暑で販売好調　節電ニーズも追い風に 記録的な猛暑が続く中、タイガー魔法瓶とサーモスが販売する、炭酸飲料の持ち運

「若者が動画を倍速で見ている」という話がネットで話題になった。ソーシャルネイティブで他者の共感とコスパを重視する現在の若者＝Z世代は、共通の話題となる映像作品を早送りで見ている（のはいかがなものか）というのがその論調だが、果たして本当にそうなのか？ 大学でのアンケートを基にその実態と本質を考えたい。 メディア接触・コンテンツ密度・咀嚼（そしゃく）スピード本題に入る前にメディアとコンテンツの関係を押さえておきたい。大学のメディア系の講義で学生に分かりやすく単純化して伝える話でもあるのだが、メディアが「お皿」でコンテンツが「料理」という関係に喩えたりする。同じ物語というコンテンツ（料理）でも、それを載せるメディア（お皿）の形が変われば、たとえ材料が同じでも料理の味わい方やその価値が変わるということだ。 そして、一口にコンテンツと言っても、シーケンシャル（連続的）に受け取らなければ意味を把握しづ

買いもの 全商品を見る ＜ブランド一覧＞ - adidas - ARTISAN GOLF - ASHER - BAD BIRDIE - Bernie Fuchs - BIRDS OF CONDOR - BLACK CLOVER - BRIEFING - BRIGA GOLF - CHARI＆CO - CLUNK - COLE HAAN - FIELD DAY - FOURTEEN - gravis - GREGORY - GREYSON - gym master - iliac - Indi - JONES - JORDAN BRAND - JWO - Kuchibue Golf Gentleman - LACOSTE - LILALU - Linda Hartough - LYLE & SCOTT - L‘arcobaleno - MAGGIA - MARTON MILLS - Masd

ヤフー株式会社は、Yahoo! JAPANのサービスを通じて自治体から情報発信するサービスの機能を拡充しました。これにより自治体は、災害や新型コロナウイルス感染症など従来の緊急情報だけでなく、行政手続きや選挙、育児などの地域情報の発信が可能になりました。 Yahoo! JAPANが、「Yahoo! JAPAN」アプリや「Yahoo!くらし」などのサービスを通じて提供する自治体からの発信情報は、ユーザーが設定した地域に応じて、対象地域の自治体の情報を配信しています。今回、生活に必要な情報を自治体ごとに提供するサービス「Yahoo!くらし」で、従来の緊急情報に加えて、行政手続きや選挙、交通、イベント案内や子育て支援情報など、平時の生活に関わる地域情報の発信に対応しました。 緊急情報は従来の通り、「Yahoo! JAPAN」アプリや「Yahoo!防災速報」のプッシュ通知で配信し、新たに拡充する地

日本で世界水準の映像コンテンツを制作してグローバルに展開する──。 2021年12月、サイバーエージェントはコンテンツスタジオ「BABEL LABEL」の株式を取得して連結子会社化した。 BABEL LABELには、日本アカデミー賞受賞作品『新聞記者』の藤井道人監督らが所属。藤井監督が演出を手がけたNetflixオリジナルシリーズのドラマ版「新聞記者」が1月13日から全世界同時配信されるなど、BABEL LABELはいま世界にもっとも近いコンテンツスタジオの一つだ。 なぜサイバーエージェントは気鋭の映像作家たちと組むことにしたのか？　藤田晋社長と藤井監督に世界戦略を聞いた。 かつて日本の映画界は「夢の工場」だった ──今回のパートナーシップの経緯を教えてください。 藤田：最初に言っておきたいのは、今回のパートナーシップはABEMAのためではないということ。世界で通用する作品をつくるには、テ

日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。 ニューノーマルはすでにノーマルとなり、街の鼓動は再び力強く脈打ちはじめている――。 そんななか日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。 株式会社MERYにて、取締役COOを務める 青木秀樹氏の回答は以下のとおりだ。 Advertisement ――2021年に得たもっとも大きな「成果」はなんですか？ メディア✕広告のみのビジネスモデルが厳しくなったなか、アプリでの記事配信を終了し、Z

日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。 ニューノーマルはすでにノーマルとなり、街の鼓動は再び力強く脈打ちはじめている――。 そんななか日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。 ロケットニュース24を運営する株式会社ソシオコーポレーションにて、メディア事業部 Managerを務める瓦野晋治氏の回答は以下のとおりだ。 Advertisement ――2021年に得たもっとも大きな「成果」はなんですか？ 毎日のようにロケットニュ

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日経電子版の経済ニュースを含む重要記事を、専門家や有識者、アナリストや経営者などのエキスパートがひとこと解説。注目ポイントをまとめ読みできます。

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『ギズモード・ジャパン』などを運営するメディアジーン、Amazonブラックフライデーにおいて昨年比1.5倍となる過去最多の商品売上と注文件数を達成 株式会社メディアジーン（本社：東京都渋谷区、代表取締役 CEO：今田素子　以下、メディアジーン ）は、コマース事業において、2021年11月26日から12月2日にAmazonで開催されたビッグセール「Amazonブラックフライデー」にあわせて掲載したコンテンツコマース記事を通じ、これまでのAmazonでのビッグセールにおいて、メディアジーン史上最多となる数億円の商品売上と数十万件の注文件数を達成しました。 なお、昨年のブラックフライデー期間での注文件数と比較（※）し、約1.5倍の商品売上・注文件数となりました。 ※今年のAmazonブラックフライデー7日間と、昨年のブラックフライデー＆サイバーマンデーの5日間を比較 メディアジーンが展開するコマ

■ ニュースアプリ・ニュースサイト利用者は2021年度 9,371万人、2023年度には9,761万人へ ■ モバイルニュースアプリの提携媒体数・掲載記事数はスマートニュースがいずれもトップ ■ モバイルニュースアプリ利用率はYahoo!ニュースが63.5％で1位,スマートニュースが56.2％ ■ ポータル系アプリの利用者満足度1位はYahoo！ニュース、新聞系1位は日本経済新聞電子版 ■ 男性利用比率が高い日本経済新聞電子版、LINEニュースは女性比率が56.4％ 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は12月20日、「2021年 モバイルニュースアプリ市場動向調査」の調査結果をまとめた。 ■ ニュースアプリ・ニュースサイト利用者は2021年度に9,371万人、2022年度には9,761万人へ　スマートフォン、タブレット端末などの普及に伴いモバイルニュースアプリの利用者が急拡大している。

3年連続で特集を組み、毎回大きな反響を呼んでいる「メディアとコマース」。この記事では、11月に株式会社CARTA COMMUNICATIONS(CCI)が立ち上げたメディア向けEC開発支援サービス「TORAMe（トラミー）EC開発支援サービス」について取り上げます。 メディアレップ大手が手がけるEC支援とはどのようなもので、メディアがEC事業に取り組む意義とは何か？ いちメディアとして知りたいことからメディアのDX化における課題まで、CCIが見つめるメディア業界の現状も含めTORAMe EC開発支援サービス担当のお三方にお話をお聞きしました。 CCIの唐崎氏(右)、加藤氏(左) なぜ今、メディアがEC事業に取り組むのか。その意義とは？―――始めに皆様の自己紹介をお願いいたします。 唐崎氏（以下、唐崎）： ECのコンサルティング事業を手がける会社を経てCCIに入社し、主にメディア企業様を対象

グーグルは5億ユーロ（約650億円）という巨額の制裁金を支払い、メディアとの「誠意ある交渉」を約束した――。

2020年5月現在、世界で最も洗練されたUXを実現してるプロダクトのひとつが、Nintendo Switchのソフト『あつまれ どうぶつの森』ではないでしょうか。 子供から大人まで世代を問わず楽しめて、日本のみならず世界中の人々を虜にし、入手が困難になるほど爆発的に売れている。 何より外出自粛になったこのタイミングで、外で遊ぶことを疑似体験できるソフトがドンピシャで発売されるという運命の巡りあわせに、任天堂の持つ神懸かり的な力を感じずにはいられません。 それだけ多くの人に愛されるプロダクトなので、プレイしていても学ぶことが本当に多く、いま自分が遊んでいるのか、仕事をしているのか、わからなくなるほどです。 いや、さすがにそれは言い過ぎました。プレイしている時は完全に遊んでいます。完全に遊んでいるのですが、それでもゲームをしていて、自分の仕事に活かせるような「これは…！」というようなアイデアや

「Building the Middle Class of the Creator Economy / クリエイターエコノミーの中産階級の構築」（日本語訳）という記事があります。 ミドルをいかにエンパワーするかという問題意識と、その具体的な手法が紹介されており、非常に価値ある内容だなと思う一方で、「クリエイターエコノミー」という言葉の利用を避けている自分としては、読んでいて気持ちに影が差すところがありました。 まず、クリエイターエコノミーはプラットフォーム側の言葉であって、ユーザー側の言葉ではありません。でも、それはそれで気になりません。業界人がトレンドを共有し合う光景というのはありふれたものなわけですから。 ただ、「これからはクリエイターエコノミーの時代だ！」という掛け声がユーザーに向けて喧伝されたり、業界人に呼びかけているつもりが肥大した自我によってうっかりその大声が外にもれちゃったり