稼動を開始できるようになったブレードサーバ。それにしても省スペースで、冗長性もリーズナブルに確保できた。次はいよいよシステムのインストール、そして仮想化だ！　イジって分かったブレードの、スゴイところをレポート。 先回の5時間の死闘により、ようやくブレードサーバが使えるようになった。ストレージ・モジュールに差し込んだSATAのHDDは1ブレードに2台づつSASゾーニングで割り付けられ、ブレードサーバ内に差し込んだSAS拡張カードによりRAID1（ミラーリング）を構成し、ブレードからはSASのHDDとして見える状態になっている。 ここまでくれば、普通に10台のPCサーバがあるのと同じだ。今回導入したブレードのCPUは4コアのXeon Quad Core E5405だ。このブレードに仮想化して格納しようとしている古い世代の1CPU1コアので考えれば、10枚のブレードで48コア（計算が合わないのは

第4回では，システム開発プロジェクトで起こりがちなコスト膨張のからくりについて，主にベンダー側の視点から説明しました。 ではユーザー企業は，ベンダーに任せっきりにして，膨れ上がるコストを眺めているだけでよいのでしょうか？あるいは，「絶対に追加費用は一銭も認めないぞ」とベンダーと強硬に交渉して，予算内で吸収するように持っていけばよいのでしょうか？ 今回は，ユーザー企業がプロジェクトを円滑に進め，なおかつコストを最低限に持っていける方法について解説しましょう。 随意契約では，開発コストが高くなる 第1回にも述べたように，システム開発プロジェクトはほとんどの場合，プラント建設で言うところの“改造プロジェクト”に相当します。 “改造プロジェクト”では，ユーザー企業の内部事情を知っている特定のベンダー（既存システムの開発を担当したベンダー）が，仕様を確認するうえでは非常に有利になります。しかし，内部

はてなブログ お邪魔します。 お早う御座います、よゐこ有野です！ こちらのLINEブログから引っ越して来ました。 僕のブログ歴はココに居てはる人らの中では長い方やと思います。 あらすじはこんな感じ 飛ぶのが面倒な方はそのまま読み進めてもなんとなく分かります。 2005年に書いたブログやから、…

システム構築の現場は，人と人とのコミュニケーションの場でもあり，ヒアリングや報告などさまざまな目的の会議がたくさん開かれる。そこで問題となるのが「議事録」だ。会議の議事録の取り方を観察していると，実に様々な流儀・方法を目にすることができる。 時々見かけるのが会議をすべて録音して，後日，誰かがほとんど1日費やして聞きなおしてすべて書き出すというもの。出来上がった議事録は数ページに及び，それを関係者に配ったとしても誰も見ようとはしない。それほどに冗長な議事録ではなくても，議題ごとに誰が何と言ったかについて克明に記述された議事録はよく目にする。 第一話で登場したIさんは要求定義ヒアリングのプロであるだけでなく，議事録のプロでもある。Iさんに「議事録の書き方はどうしたらいいか」と尋ねると，「決まったことだけ書いてください。それ以外は基本的にいらないといっていいでしょう」と言い切る。 会議の場では様

前回の記事では、「会議が迷走する」「会議が決まらない」「会議で決まったことが実行されない」「会議が長い」の四重苦のスパイラルが、多くの会議が共通に抱えている問題だと分析しました。 なぜ会議の生産性を上げたいのでしょうか。もう一度、胸に手をあてて考え直してください。それは、あなたのプロジェクトが何か素晴らしいことを達成したいからに違いありません。もしそうした気持ちをあなたや、あなたのプロジェクトのメンバーが持っていないのであれば、会議の生産性を上げて短時間で会議が終わっても、結局ほかのところで無駄が発生するだけのことでしょう。経営者や管理者は会議時間が長いことを嘆きますが、問題は本当に会議の時間が長いことなのでしょうか。会議の時間を短くしたくなるほど、社員がその仕事に熱心に取り組んでいないことがより問題なのかもしれません。 会議術によって改善できるのは、何かを達成したいと信じている人たちの気

皮肉なことに、プロジェクトと失敗とは相性がよい。納期どおりにできなかった、要求どおりにできないことが多い、機能を削減することが多いなど、もともとの目的、スコープから、後退したプロジェクトの経験を持つITエンジニアは多いに違いない。なぜ目的どおりにいかないのか。どこを改善したらいいかを本連載で明らかにし、処方せんを示していきたい。 WBS作成がプロジェクトマネジメント高度化の第一歩 WBS（Work Breakdown Structure）を明確にすることは、プロジェクトマネジメントを高度化する第一歩である。PMBOKでは、スケジュールの作成、予算の作成など重要な計画はすべてWBSをベースに作成する。また、多くのシステム開発やソフトウェア開発も、WBSの定義を行うことを前提としている。 WBSとは、プロジェクトで実施する作業を細分化し、階層構造で示したものである。これがないと、本来であればシ

2008年4月11日，有志を中心に，「ビジネス・アナリシス」（Business Analysis）という職業とビジネス・アナリシスを実施する「BA（Business Analyst）」と呼ぶ職種の普及拡大を目指す非営利団体「IIBA（International Institute of Business Analysis）」の東京支部準備室が設立された。今年の秋頃には，正式にIIBA東京支部を立ち上げる予定だ。 BAとは，IIBAの定義によれば「ステークホルダー間の橋渡し役となって，ビジネス・プロセスとポリシーおよび情報システムを変更するための『要件』を引き出し，分析し，伝達し，検証する」職種である。ここで言う「要件」とは，システム要件ではなく「ビジネス要件」。経営戦略を決めるコンサルタントとシステム構築を担当するエンジニア間のギャップを埋める新しい職種と言える。 IIBAでは，ビジネス・

皮肉なことに、プロジェクトと失敗とは相性がよい。納期どおりにできなかった、要求どおりにできないことが多い、機能を削減することが多いなど、もともとの目的、スコープから、後退したプロジェクトの経験を持つITエンジニアは多いに違いない。なぜ目的どおりにいかないのか。どこを改善したらいいかを本連載で明らかにし、処方せんを示していきたい。

機内で読んだWall Street Journal（紙媒体版）2007年12月7日金曜日A1面の記事より Boeing Scrambles to Repair Problems With New Plane 要旨 次期旅客機787Dreamlinerの開発が遅れている 最大の理由は自社開発ではなく、アウトソース活用を試みたこと 機体の設計開発をアウトソースしたのはボーイング91年の歴史で初の試み アウトソースした理由 機体素材に炭素繊維を使う787は基礎研究だけで大きな投資が必要だった 開発投資額は100億ドル(1兆1000億円)に達する 開発投資を抑えるため、部品供給メーカ達に設計開発を委託（アウトソース） 発生した問題 多国にまたがるアウトソース 言語の壁 米国では想定していなかった各種規制 孫請けに仕事を分散させることによるオーバーヘッド 同じ企業なら会って話せば済むのに、大量の文書

2007年10月26日01:45 カテゴリ翻訳/紹介Art 惰訳 - 建築士がプログラマーのごとく働かねばならぬとしたら 全プログラマーが泣いた。 If architects had to work like programmers... 実は一つだけ「ローカライズ」にあたって変えた前提があります。日本ではこちらの方が実情に沿っているでしょう:) 建築士様、 家を一つ設計施行してくださいな。まだ何が必要か具体的なことはわからないので、そこはよきに計らう方向で。 寝室の数は、2から45までの間。寝室の追加と削除は簡単に出来るようにしといて下さいね。青写真が出来次第あたしが何が気に入ったかを最終判断します。それぞれの青写真について明細書を付けるのをお忘れなく。後で気に入ったのをピックアップできるように。 完成後の家の費用は、今住んでいる家よりも安上がりでないと駄目なことを留意してくださいな。そ

前回はコンピュータにおける整数の扱いについて学びました。今回はさらに奥に入り，小数について調べてみましょう。コンピュータ上の小数は整数以上に複雑な謎に満ちているのです。 小学校に入学したばかりのころ，算数の時間に学んだ「数」は整数，それも正の数だけでした。しかし，学年が進むと1よりも小さい数を取り扱う小数が登場します。0.2や1.5ですね。高等学校では数の範囲が広がり，小数を実数の一種として考えます。 コンピュータにおける小数の扱い コンピュータでも小数を取り扱います。プログラムで小数点を含む数を書くと小数を表します。 このRubyのプログラムは0.2という数を1つ用意し，出力します。Rubyの場合，すべてのデータはオブジェクトですから小数もオブジェクトです。小数を表現するオブジェクトのクラスをFloatと呼びます。数なのにfloat（浮く，浮かぶ）とはおかしな名前ですが，これはコンピュー

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本の全上場会社の総資産合計額は、最近の事業年度の数字で735兆円。その10％強の74兆円を、棚卸し資産が占めている。だが、この額が2008年4月以降、大きく変わる可能性がある。 日本の会計制度を取り決める企業会計基準委員会(ASBJ)が定めた「棚卸資産の評価に関する会計基準」で、販売目的の棚卸し資産は取得原価と時価のいずれか低い価額で評価する「低価法」を強制適用することが決まったからだ。 多くの日本企業はこれまで棚卸し資産を貸借対照表(BS)に計上する際、購入した時の価額、つまり取得原価を使う「原価法」を適用するのが通常だった。これまでの会計基準では、低価法と原価法のいずれかを選択することができ、多くの日本企業は原価法を採用してきた。 来年