福島第一原子力発電所の爆発事故による放射能汚染に苦しむ福島県は、放射能を恐れて医師たちが逃げたことで、医師不足に拍車がかかっている。行政の対応も遅く、被爆調査も進んでいない。そんななか、気概のある医師が福島を勤務地に選ぶ動きも出て来た。福島で活動を続けてきた上昌広氏に現状と今後の展望を聞いた。（聞き手／週刊ダイヤモンド編集部　津本朋子） 福島県民はチェルノブイリよりも 内部被ばくは低く抑えられている かみ・まさひろ／東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステム社会連携研究部門特任教授。1993年東京大学医学部医学科卒業。2005年より現職。東日本大震災以降、福島県での被爆調査や健康相談などで活躍している。 Photo by Kiyoshi Takimoto ――福島県で医療支援活動をしておられますが、被ばくの現状は。 南相馬市立総合病院では、およそ1万人にホールボディカウンタ

サイエンスブロガーお茶会のディスカッションで話したことを少し。農薬の毒性などが話題になる際に、「昔の農薬は確かに危険なものもあったが、現在では毒性も低くなっている。しかし、以前のイメージで語られてしまう」といった事が言われます。これは農薬に限ったことではなく、食品添加物も同様だと思われます。有名な調査に、一般の人と、疫学の研究者の双方にがんの原因としてイメージするものをあげてもらったところ、一般の人では農薬や食品添加物をあげる人が多かったのに対して、疫学者はそれらをがんのりすくとは見なしていなかったというものがあります。少なくとも、適切に使用されて、残留が認められても基準値内である場合、食品添加物にしろ残留農薬にしろリスクは、ほぼゼロといえるでしょう。しかし、ちょっと書店に行くと、それらを避けよういう本は掃いて捨てるほど並んでいます。 ここで、ちょっと食品から離れてみます。皆さんはプリウス