数字を見てるだけで「経営をする気」がない経営者 「会社を変えてやる！」と意気揚々だった若手が、出世したとたんに豹変 女性だけの会議はダラダラ長い ヒマな50代がごろごろいる 「いやぁ、完徹しちゃって、ははっ」と徹夜自慢する etc etc どこの組織でも起こる問題を53の研究に基づき「真実」を展開。 「文化心理学」「ピーターの法則」「首尾一貫感覚」「わが国大企業の中間管理者とその昇進」「OECD国際成人力調査 」「プロジェクト・アリストテレス」など幾多もの理論や学術論文に加え、「 600人強へのインタビュー」から改善の具体策を導き出す“役立つ一冊”です。 続きを読む 触らない痴漢にこわい思いをしてきた 週刊誌では、都道府県警察が、痴漢に対して警戒や対策を強化した結果、痴漢の取り締まりの強化検挙件数が２006年の4181件から、3217件（2016年）減少したものの、強化策が皮肉にも「触らな

上の写真のように、はっきりと画像を合成した痕跡が見られたのだ。「分析結果を見れば、画像処理の不正は否定しようがなかったはず」と島原氏。急きょ、学術論文上の画像に不正がないかを確認できるソフトウエアをオンラインで無料公開した。すぐに世界中からアクセスがあり、今なお多い日で1日数十枚の画像がチェックされている。 画像分析を不正検出にも応用 当時、島原氏は生命科学分野向けの画像解析ソフトを開発するエルピクセル（東京都文京区）の設立を控えていた。 同社のソフトを使えば、例えば植物の画像から日々の成長率や面積、形状などの変化を自動的に算出し、適切なグラフを出力することができる。研究者は得られた分析画像やグラフを、論文掲載やその後の品種改良に役立てる。 もともとはこうした画像分析のソフトウエアを開発していたが、分析手法を変えれば、冒頭のような不正画像検出にも使えるというわけだ。

ハリウッドからワーナー・ブラザーズ会長を務めたテリー・セメルを迎えた時点では、テレビや雑誌のような機能を強化して広告で儲ける「メディア」を目指した。しかし、この華やかな戦略は不発に終わる。 ちなみに、同じカリフォルニアの中ながら、ギークなシリコンバレーとセレブなハリウッドの文化の違いは時に近親憎悪の様相を呈し、しばしば「南北戦争」となる（関連記事：違法コンテンツをめぐり激化する「カリフォルニア南北戦争」）。 創業者ジェリー・ヤンが復帰した時には、「これでシリコンバレーのギーク文化に戻る」との期待が高まったが、マイクロソフトによる買収提案をヤンが執拗に拒否しただけで、自力復活はならなかった。 一貫性がなかった歴代CEOの顔ぶれ もうこのあたりになると、取締役会は様々な思惑が飛び交う伏魔殿になってしまったのではないかと想像する。米CAD（コンピューターによる設計）ソフト大手のオートデスク会長か

岡田 誠（おかだ・まこと）氏 富士通研究所 R＆D戦略本部　シニアマネージャー（技術経営MOT担当） 実践知研究センター研究員 1961年生まれ。早稲田大学応用物理学修士。1986年に富士通研究所に入社。現在の担当は研究所のビジョン策定など技術のマネジメント業務。2011年に国際大学GLOCOM、NPO法人認知症フレンドシップクラブとの3組織共同プロジェクト「認知症プロジェクト」を立ち上げる。 企業の研究所が社会起業家と組んでイノベーションを起こそうとしている。富士通研究所は2011年秋から認知症支援者団体である認知症フレンドシップクラブと共同プロジェクトを発足。新しい研究テーマの探索活動を始めている。 「全く異なる立場、異なる視点を持った人々とのかかわりが、研究テーマに広がりをもたらしそうだ」。富士通研究所でこのプロジェクトを主導する岡田誠 R＆D戦略本部シニアマネージャーはこう語る。

何だかすごい。公約といえども、やっぱりすごい。そして、「うらやましい～」――。 何がって？　女性たちに囲まれニンマリしている男性、いやいや、そうではなく、この国の女性たちだ。そう。新閣僚34人のうち17人が女性という「男女同数内閣」が、フランスで発足したのである。 ニンマリしている男性とは、フランスで17年ぶりの社会党大統領に就任したオランド氏。彼は「男女同数内閣」と、「女性の権利省（Ministre des droits des femmes）の新設」を公約とし、それを実行したのである。ちなみに元パートナーは、前回の大統領選で社会党初の女性候補として出馬してサルコジ氏に敗退したマリー・セゴレーヌ・ロワイヤルさん。現パートナーはジャーナリストと、いずれも「フェミニスト」と言われている女性たちだ。 そんな大統領を、「強い女好き」などと冷やかす人もいるようだし、重要閣僚は男性にしている、との指

早稲田大学の学生である税所篤快さんは、バングラデシュに乗り込みDVDに録画した現地の有名予備校講師の授業を使った勉強方法を取り入れた（第1回）。地方の貧困な学生を励ましながら、なんとか1年目に名門ダッカ大学などに生徒が合格させた（第2回）。そして、2年目にバングラで教室を拡大しようとしたものの挫折、3年目はその経験をバネにルワンダやヨルダンにまで展開を広げようとしている（第3回）。一見、無鉄砲にも見える活動は、どのように受け止めればいいのだろうか。前回に引き続き、税所さんが師と仰ぐ、一橋大学の米倉誠一郎教授に聞いた。 （聞き手は、伊藤暢人） 今、アメリカでは人気就職先はソーシャルビジネスに移っています。 米倉：はい。「ティーチ・フォー・アメリカ」はウェンディ・コップさんが1990年にプリンストン大の卒業論文で「アメリカの若者たちを公立学校の先生に2年間させよう」と書いたことから始まりました

関橋 英作 マーケッター 外資系広告代理店JWTでコピーライターから副社長までを歴任。ハーゲンダッツ、キットカット、デビアス・ダイヤモンド、NOVA英会話学校など、数多くのブランドを担当、成功に導く。 この著者の記事を見る

世界の環境、文化、動植物を見守り、地球のいまを伝える「ナショナル ジオグラフィック」。そのウェブ版である「Webナショジオ」の名物連載「研究室に行ってみた」を日経ビジネスオンラインの読者にお届けします。第1回は、昨年の震災でにわかに注目を集めた津波について。津波工学研究室からの報告です。 2011年3月11日。日本の東北地方沖で発生したマグニチュード9の巨大地震による巨大津波は、宮城県、岩手県、福島県の3県を中心に、北海道から関東地方の太平洋岸にかけて大きな被害をもたらした。場所によっては波高10m以上、遡上高40m以上を記録。これだけの津波が近代都市を襲ったのは史上はじめてである。3.11からおよそ1年。私たちは何を学び、これから何をすべきなのか。津波工学研究の第一人者が解明した巨大津波の真相と対策。 2011年の3月11日、ぼくは取材でカンボジアに滞在していた。 大地震の発生から2時間

「結婚したいですか？」 「彼氏はいますか？」 「将来、子供は欲しいですか？」 会社で聞いたら、即問題視されそうな質問を、戸惑うことなく口にするテレビ番組のリポーターやキャスターたち。 「金メダル取って、もてるようになりましたか？」という質問を、柔道家の塚田真希さんやレスリングの吉田沙保里選手にしたVTRを流し、スタジオで笑う人々。 いったい何なのだろうか。不愉快な気分になった。そう、女子サッカーのワールドカップで初優勝を果たし日本中に勇気と元気をくれた、なでしこジャパンのメンバーが帰国後、テレビ出演した時のことである。 「女性だけのチームをまとめるのって、大変でしょ？」 「オヤジギャグは、女性の心をつかむため？」 「全国の女性部下を持つ上司たちが、監督のノウハウを知りたがってるでしょ」 佐々木則夫監督にも、ん？ という質問ばかりが繰り返された。 え～っと、つまり、女性部下は扱いにくいってこ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 午後2時46分、園内にいた7万人が異様な揺れを感じた 東日本大震災当日3月11日。東京ディズニーリゾート（以下TDR、運営会社はオリエンタルランド：千葉県浦安市）を訪れていた約7万人の人たちは、まさか今日この場所で大地震を体験するなどと想像していなかったはずだ。もちろん約1万人のTDRのスタッフ（同社ではキャストと呼ぶ）たちもそうだっただろう。キャストの約9割は、高校生や大学生を中心としたアルバイトだ。アルバイトが現場を支えているのが、TDRの実態だ。 午後2時46分に発生した震度5強の揺れは、噴水にたまった水をまき散らし、水上を巡るアトラクションの船さえも大きく揺らした。7万人の来園者（同社ではゲストと呼ぶ）たちは、前代未聞の体験に当然パニ

5月に入りました。福島第一原発の状態はいずれも予断は許さないものの、一定の安定をみており、メディアの関心も事故直後とは様変わりしてきました。 この連載の内容を基に書籍を編むという相談を版元としているのですが、3月4月時点の記載をそのまま活字にしても、多くの方に長期的に役立つ情報になるとは限りません。最初から「想定の範囲内」ではありましたが、実際にメディアの空気感や日経ビジネスオンラインにいただくコメントや、ツイッターでのやり取りなどを通じて、皮膚感覚の変化を感じています。 長期的に続くことがほぼ分かっている問題として、前回は原子炉の冷却の問題を扱いましたが、今回は「微量被曝」について考えたいと思います。 最初に結論を言いますと、微量被曝について不用意に確定的なことを言うと、多くの場合、ウソになってしまう、ということです。 なぜか？　それは、人によって放射線への感受性に個体差が大きくあるから

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 過去2回にわたり米国の大学教育の強さであるリベラルアーツ教育や米ハーバード大学の卒業生のネットワークについて書かせていただいた。読者の方のコメントで、英語公用語化って何というタイトルから内容が離れてきているという指摘を受けた。 今回のテーマも読者の方に英語公用語化と少し離れたテーマと指摘される可能性があるが、海外の一部の高校で行われている教育についてご紹介したい。なぜなら、英語の公用語化の意義を考えることは、すなわち日本人の国際化への道筋を考えることなのである。その前提に立ち戻った時、公用語化よりも先になすべきことがあまりに多いというのが私の実感だからだ。 国際社会で競争していくには、英語の能力だけではなく、議論する能力も試される。そういう意

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しかし、アメリカでは既に次世代に注目がシフトしている。注目の的は、“女ザッカーバーグ”と呼ばれるジェシカ・マーである。9歳からプログラミングを始め、12歳で会社を立ち上げ、15歳で高校を卒業。18歳で名門カリフォルニア大学バークレー校（コンピューターサイエンス専攻）を卒業した。現在20歳である。 彼女の事業はソーシャルメディアではない。なんともそれが一見地味なビジネスなのだ。ベンチャー創業者たちの財務管理ソリューションビジネスだ。シリコンバレーのベンチャー創業者は、技術にはやたら詳しいが、財務には弱い創業者が多い。技術は素晴らしいものの、財務の健全性が維持できず廃業してしまう小企業が多いのも特徴だ。財務担当者を雇うステージにまでたどり着けない企業も多い。 老練なビジネスモデル それらの企業が口座情報を入力するだけで、経費分析から資金繰りまで分析し、簡素で見やすいグラフにしてくれる。財務の「

インドと日本の「かけ橋」作りを目指しているのが日本で環境技術会社グリーンジャパンを起業したインド人のニルマラ純子氏だ。 日本GE（ゼネラル・エレクトリック）などで働き、現在は優秀なインド人を日本企業に送り込むために動いている。今後、日本のインド進出が一段と加速する中で、インド人をどのようにマネジメントすべきなのかについて聞いてみた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員） ニルマラ　私は2001年に日本に来ました。もともとはソフトウエアの技術者であり、それで日本の専門学校から講師として招かれたのです。日本の専門学校ではソフトウエアの教育プログラムも作っていました。 その後には縁があって、日本GEで働きました。非常に素晴らしい会社でしたね。それと、法政大学で経営学修士（MBA）を取得し、2009年4月にこの会社を作ったのです。 私は日本とインドのかけ橋になりたいのです。日本の技術をインド

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