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6月2日、4月の毎月勤労統計調査によると、物価の変動を考慮した実質賃金は前年比0.1%増となり、... 6月2日、4月の毎月勤労統計調査によると、物価の変動を考慮した実質賃金は前年比0.1%増となり、2013年4月以来、2年ぶりのプラスとなった。都内で5月撮影(2015年 ロイター/YUYA SHINO) [東京 2日 ロイター] - 厚生労働省が2日発表した4月の毎月勤労統計調査(速報)によると、物価の変動を考慮した実質賃金は前年比0.1%増となり、2013年4月(同0.4%増)以来、2年ぶりのプラスとなった。現金給与総額が高い伸びとなる一方、昨年の消費税増税の影響が対前年比ではく落し、賃金の伸びが物価上昇にようやく追いついた格好。 現金給与総額(事業所規模5人以上)は前年比0.9%増の27万4577円。2014年12月(同0.9%増)以来の高い伸びとなった。就業形態別では、正社員などフルタイムで働く一般労働者が0.8%増。パートタイム労働者は1.3%増だった。
2015/06/02 リンク