国内最大の電機・IT系の総合見本市である「CEATEC JAPAN 2011」が10月初旬に開催された。多くのメディアが最先端技術をリポートする中で、新たな目玉として一際大きく扱ったのが映像技術の「4K2K」だ。 韓国のサムスンやLG、台湾、中国の新興メーカーの台頭で地盤沈下が続く中、日本の電機メーカーが起死回生で発表した4K2K。果たして日本メーカーの救世主となり得るのか。 「解像度競争」を繰り広げる日本メーカー 「4K2K」に関しては、各種専門媒体を中心に様々な情報が伝えられている。本稿では、あくまでも一般の消費者目線に立ってこのテーマを読み解いていく。あらかじめご了承されたい。 多くの新聞やテレビの一般ニュースで伝えられた今見本市の目玉「4K2K」とは、水平画素数4000、垂直画素数2000程度の解像度を有するビデオフォーマットを指す。 現状、コンテンツが増えつつあるフルハイビジョン

スマートフォンやタブレットを常用している人の多くは、テレビを見ているときに手元の端末で関連情報を検索したり、Twitterでつぶやいたりしたことがあるのではないだろうか。通称「セカンドスクリーン」や「ダブルスクリーン」といわれる使い方だが、これを手間なく便利にするサービスをYahoo！JAPANが検討している。「CEATEC JAPAN 2011」では、シャープと東芝のブースでデモが行われた。 Yahoo！JAPANの新サービスは、「テレビアシスト」という名称で、今回はプロトタイプの展示になっている。シャープブースでは、北海道テレビが提供したテレビ番組をAQUOSのL5シリーズに映し出し、手元のタブレット端末に関連情報がまとめられたWebサイトを表示していた。 「テレビアシスト」（プロトタイプ）のデモ。テレビ画面にタコが登場。食べたくなったらタブレット画面を見てみよう。購入サイトへの入り口

三菱電機は4月12日、液晶テレビ「REAL」シリーズに、MLシリーズとLBシリーズの計4機種を追加した。4月18日にサービスを開始する「GIGA.TV」に対応する。発売は5月10日。 発表されたのは、32V型、26V型、22V型のMLシリーズと、19V型のLBシリーズ。全機種ともに、番組情報や操作情報を読み上げる「しゃべるテレビ」機能、CMに変わる時など、一定の音量に自動調整する「おすすめ音量」など、テレビを使いやすくする「らく楽アシスト」機能を備える。 また、映像コンテンツのネットサービスGIGA.TVに対応。GIGA.TVは動画配信の新サービスで、テレビに加え携帯端末でも動画コンテンツを視聴できることが特徴。途中まで携帯電話で視聴していたコンテンツの続きを、テレビで視聴するといった利用もできる。三菱電機によると、GIGA.TVに対応した液晶テレビは業界初とのこと。あわせてアクトビラ、T

パナソニックは2月21日、ポータブルタイプの地上デジタルテレビ3機種と、Blu-ray Discプレーヤー1機種を発表した。本体に触れずに操作ができる「ジェスチャーコントロール」機能モデルなどをそろえる。発売は3月18日。 ポータブル地上デジタルテレビは「DMP-BV300/HV200/HV150」の3機種を追加した。いずれもアンテナ線のない場所でも地上デジタル放送を受信できる「4アンテナ ダイバーシティ システム」を内蔵。本体では地上デジタルとワンセグが受信でき、状況に応じて切り換えて視聴できる。 BV300はBD-RE/-R、DVD-RAM/±RW/±R、CDなどのディスクメディアの再生に対応するBlu-ray Discプレーヤー内蔵モデル。付属のバッテリパックを使用すれば、最長約4時間のテレビ視聴ができるとしている。本体サイズは高さ199.5mm×幅260mm×奥行き55.1mm（突

[読了時間：4分] 「Facebookとmixiのシェア争いって、どちらが勝つんでしょうか」という質問をよく受ける。いや、非常に頻繁に受ける。 これまで何度も書いてきたが、わたし自身、このシェア争いには興味がない。ビジネスモデルがある程度確立したプレーヤー同士のシェア争いは結論が出るまでに時間がかかるものだし、そうした争いが始まった時点で実はビジネスチャンスや主戦場は別のレイヤーに移行するからだ。 Windows対macのシェア争いが新聞記事になっていたころにインターネットが登場し、主戦場はブラウザになった。ブラウザのネットスケープとインターネット・エクスプローラーがシェア争いを繰り広げるころには、Yahoo!が登場した。Yahoo!と対抗馬のポータルが争っている間に、Googleが登場した。GoogleとBingが争っているときに、Facebookが登場した。なので、今はわたしの関心は「

2010年の薄型テレビの国内出荷台数は、2519万3000台となり、初めて2500万台を突破した。電子情報技術産業協会（JEITA）が2011年1月25日に発表した。前年に比べて84.9％の増、なかでも30～36型は2倍以上に増えた。 出荷額では29.6％増の3兆8920億円となり、9年連続で前年実績を上回った。家電エコポイントによる効果と、11年7月の地上デジタル放送への完全移行を背景に伸びた。 なお、12月の薄型テレビの出荷台数は、387万4000台で前年同月比61.7％増と、引き続き好調に推移している。

Web関連技術の標準化団体であるW3C（World Wide Web Consortium）が2010年9月2日と3日、「Web on TV」に関するワークショップを慶應義塾大学で開催している。関係者がWebとテレビを融合した実サービスや研究、標準化活動などを報告し、市場からの要求など最新事情を共有することが狙いだ。テレビ局や機器メーカーなどから約150人が参加。国内だけでなく、韓国や中国からの参加者も目立った（写真）。 9月2日のセッションでは、まず国内の主要放送事業者が国内でのデジタルテレビの普及状況やデータ放送を活用した最新サービスについて報告した。NHKは災害対策情報として、鹿児島放送局による河川情報や桜島の噴火情報を紹介したほか、技術研究所による次世代テレビ技術「ハイブリッドキャスト」などを説明した。民法各局は、Twitterを利用した選挙速報や視聴者参加型のクイズ番組、郵便番号

ソニーのブラビアが春の新製品4シリーズ13モデルを発表。 今回はエントリー向けモデルが中心ですが、、“EX720”とスピーカー付きの“EX72S”シリーズはトランスミッターを内蔵していて、なんと3D対応。あ、でも3Dメガネは別売です（実売1万2000円）。倍速モデルですが、バックライトのオン、オフにより“4倍速相当”を実現しました。 ↑32インチの『KDL-32EX720』3月13日発売予定で、予想実売価格は16万円前後。32インチで3D対応は初じゃないでしょうか。 さてさて、今回の大注目は新たに登場したネットワーク機能。さっそく気になる機能をチェックしました。 スカイプのテレビ電話に対応！ ↑スカイプユーザーどうしで無料通話が可能。利用するには別売りの専用マイク内蔵カメラ（価格未定）をテレビに接続する。テレビ上部にあるバーのようなものがカメラです。テレビに近づかなくても通話できてました。

1月6日から9日にかけて米国ラスベガスで開催された「2011 International CES」。その内容を総括すると「スマートTV」「タブレット」「3Dテレビ」の3つが大きなトレンドだったといえよう。 スマートTVは、これまでは「インターネットTV」や「IPTV」と呼ばれていたが、今回のCESによって、それらは死語となり、今後はスマートTVという言葉が広く使われることになる予感を強く感じた。 スマートTVの分野でリードしている印象を植え付けたのがサムスンだ。サムスンブースでは、スマートTVの文字が踊り、この分野で先行していることを強く訴求してみせた。LEDテレビをリードしたサムスンが、3Dテレビでは日本のメーカーに先行されたが、今度はスマートTVで先行し直すという。マーケティングメッセージの主導権争いという観点でも興味深い。 一方、2010年に世界で初めてGoogle TVを発表したソ

ただ、テレビ見たいだけなのに...。って人もいるはずですもの。 最近のテレビったらアレやーコレやー、ナンヤラカンヤラとついていて全く操作がわからないって人もいるはずです。人の家に行って自分のと違うテレビだとチャンネル変えるのもできない、複雑！ 携帯も通話ができればそれでいいって人がいる様に、ただシンプルなテレビが欲しいって人もいますよね。CESで様々なテレビを見た米GizmodoのJohn記者が｢バカテレビが欲しい。｣と言うのもなんだかわかります。最近のテレビってかしこ過ぎちゃって。 テレビはなかなか大きな買い物です。数十万円しますし、これから何年も使うものですもの。毎日数時間つきあっていく相手になるかもしれないテレビ。小さいものではないので、お部屋を占める割合も大きい、家具を買う気分。家具というか...、そうもはや車を買うくらいの気持ちです。そんな重要なテレビなのに｢バカテレビ｣が欲しい

エレクトロニクス業界にとって積年の大テーマである「インターネットとテレビの融合」。この実現に向けた動きが米欧を中心に広がっている（関連の動向をまとめた『日経エレクトロニクス』の12月13日号特集「テレビ 最後の挑戦」はこちら）。インターネット関連企業，ベンチャー企業も入り乱れ，主導権を奪い合う争いが本格化する中，テレビで何が起きているのか。その取り組みを追う。 第3回は，ネット動画の台頭や携帯情報端末の普及で，主役の座を追われるテレビの危機…。 （第1回「動揺するハリウッド，台頭する低価格VOD」はこちら） （第2回「進化するテレビ，草の根が開く新メディア」はこちら） 米国の映像コンテンツ業界が眉をひそめるインターネットの動画配信サービスに関する訴訟が，2010年9月に始まった。問題視されているのは，米国シアトルに居を構えるベンチャー企業のivi社が同月に始めたサービスである。放送コンテン

家電エコポイント制度は、2010年12月からポイント数が約半分になった。だが、2011年7月には地上放送デジタル完全移行が控えている。2011年3月末の家電エコポイント制度終了に向けて、これから薄型テレビへの買い替えを検討する向きも少なくないはず。 消費者の駆け込み需要が見込まれる中、日本のテレビ製造メーカー各社は早くも戦々恐々としている。エコポイント制度の反動による売り上げ減少はもちろんのこと、海外勢の本格進出が噂されるからだ。 今回は、薄型テレビの国内市場の今後を大胆に占ってみた。 米商戦の実売価格は日本よりも激安！ 「X社　40インチ液晶　550ドル／46インチ　700ドル／52インチ　1500ドル」 「Y社　40インチ液晶　498ドル／46インチ　800ドル／55インチ（3D）2200ドル」・・・。 これらの数値は、米国の大手量販店の歳末セール向けの薄型テレビの実売価格だ。X社は、