プログラマーにとって「どうすればより効率よくプログラムを組み上げられるのか」は常に頭を悩まし続ける問題の1つとなっていますが、その道のエキスパートであるエンジニアのジュリオ・ビアソンさんが30年間ソフトウェア開発に携わってきた経験から学んだことについてブログにまとめています。 Julio Biason .Net 4.0 - Things I Learnt The Hard Way (in 30 Years of Software Development) https://blog.juliobiason.net/thoughts/things-i-learnt-the-hard-way/ ビアソンさんは多数ある「学んだこと」を以下の3つに大きくわけてまとめています。 ◆ソフトウェア開発について ◆チーム・仕事について ◆個人的なことについて これからプログラマーになろうとしている、あるいは

2019年6月10日 11時50分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと ジャーナリストの青木理氏が、9日の番組で発言した内容が物議を醸している 安倍首相と面会した芸人や、食事をともにしたTOKIOらについて猛批判を展開 「仲良くしただけで批判されるのはおかしい」などといった批判が相次いだ 9日放送の『』(TBS系)内で、ジャーナリストの青木理氏が、安倍晋三総理大臣と面会した吉本興業所属芸人を批判し、物議を醸している。 番組では安倍総理が6日、西川きよしを筆頭とする吉本興業所属芸人と面会する様子を取り上げる。その際、西川きよしが安倍総理に「衆参同日(選挙)あるのかい？」と冗談めかして話す模様が放送された。 これを見た青木氏は、 「お笑いタレントの方々が、ああいう形で首相に会うとかね。以前、新喜劇に首相を呼んだりとかね。最近、首相の動静を見てると、アイドルタレン

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ツイッターを眺めていました。 すると、「やめてほしい怒り方」というツイートが、話題になっていました。 【やめてほしい怒り方】 新社会人はこんな怒り方 されたら無視して良い pic.twitter.com/R0MS1FypUx — ゆきほり (@yuki0hori) 2019年5月27日 私個人も、新人のとき、失言をして強烈に怒られた記憶があります。 なので、ツイートを見て「怒り方間違うと、だめだよなー、そうだよなー」と思いました。 けれど、このツイート。 異常に拡散されています。一体なぜでしょうか。 それは「ミスを責める上司」に対するツイート主のコメントに結構トゲがあるからでしょう。 上司からの「現場の写真撮ってきて」との依頼をすっかり忘れてしまったツイート主は、上司からきつくそれを責められました。 が、怒られている最中 「そんな事を言っても忘れたもんはしょうがないじゃん」ってずっと思って

安倍晋三首相が官邸で官庁幹部と面談した際に、首相官邸が議事概要などの打ち合わせ記録を一切作成していないことが、官邸への取材で明らかになった。官邸が面談で使った官庁作成の説明資料を終了直後に全て廃棄していることは毎日新聞の報道で明らかになっていたが、官邸による記録作成の有無は不明だった。首相の指示などが事後に検証できないブラックボックスになっている実態が一層鮮明になった。 官邸は記録未作成の理由について「官庁側の責任で作るべきものだ」と説明する。しかし、情報公開請求したところ、首相の下で災害・テロ対策や重要政策を担う内閣官房ですら、記録を作成していなかった。政府の公文書ガイドラインの解説集は「事案の決定権者への説明は記録を作成する」と例示しており、内閣官房の対応はガイドラインに反している可能性がある。

くら寿司は2020年春入社の新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を募集する。26歳以下でビジネスレベルの英語力を持つ人材を最大10人ほど採用する。米国や台湾など海外でも回転ずし店を積極出店するなか、グローバルで経営を担う人材を確保する狙いだ。【関連記事】「特進」で入社4年目までに部長　働き方進化論幹部候補生は入社して2年間、店舗での研修や購買部などでの職場内訓練（OJT）を受

小学生の7割以上が放課後に外遊びせず、1割以上が遊ぶ友達が一人もいない――。千葉大の木下勇研究室が児童2986人を対象に調査したところ、多くが外で遊んでいない実態が浮かんだ。木下教授（都市計画学）は「放っておけば子供が遊ぶ状況ではない。外遊びを促す社会的介入が必要だ」と話す。 調査は、2017年度に宮城県気仙沼市で全小学生に行い1847人から、18年度に千葉市の小学校1校で行い425人から、それぞれ回答を得た。いずれも書面で調査した。 気仙沼市では、76％が「平日に外で遊ぶ日」を「0日」と回答。放課後に遊ぶ友達の人数は「誰もいない」が18％、「1～2人」が29％だった。遊ぶ場所（複数回答）は「家の中」が85％、「山・林」が6％、「川・水路、池」が8％で、自然の中で遊んでいる子供は少なかった。

児童虐待のニュースが増えている。とても痛ましい事件が多くて聞いただけで心が痛むものもある。だけど、批判覚悟で言うけど、正直私にはそう思えないものも時々ある。 いわゆる躾の一環、というもの 躾を理由にした虐待を肯定したいんじゃない、そもそもなにが(どこが)虐待なのかが疑問。 私が幼い頃は父がとても厳しくて、ちょっとわがまま言ったりルールを破ったら拳骨平手打ち足蹴り当たり前。父は言い訳や嘘つき、ごまかしが嫌いだったからそういうのは一切許されなくて、へりくつを捏ねるな！ってベランダに出されたり裸足のまま閉め出されるくらい普通だった。 だけど、それらは皆私がいけない事をしてしまったのが原因で、父の身勝手や気分、その他理不尽な理由でそれをされた事は一度たりとも無かった。勉強やお稽古や習い事への怠慢、わがままを言って母を困らせた、失敗を隠そうとして嘘をついた、ごまかしをした、勉強をしないで漫画を読んで

中央官庁や自治体で「不祥事」が相次いでいる。しかし、組織内での自浄を促す「内部通報制度」はほとんど機能していないという。財務省の「森友」文書改ざんや自衛隊のイラク派遣日報の隠蔽（いんぺい）問題なども、マスコミ報道がきっかけだった。公益通報者保護法に基づくこの制度は、なぜ、公的機関ではほとんど役に立たないのか。神奈川県内の県立高校に勤務する女性職員は、内部通報者になった経験を踏まえ、「目の前に不正があっても公務員の多くは『どうせもみ消される』と思ってしまうのでは」と言う。この女性の経験は、財務省の文書改ざんなどに比べると、ささやかなものだったかもしれない。しかし、取材を続けると、公務員組織に共通する“掟（おきて）”が見えてきた。（文・写真：フリー記者・本間誠也／Yahoo!ニュース 特集編集部） 横浜市内の高台に立つ県立高校。石段を上がり、通用門を左折して20メートルほど歩くと、北校舎の裏側

自民党は２５日の政調審議会で、会議資料のペーパーレス化のため、タブレット端末を初めて導入した。岸田文雄政調会長が進める政調改革の一環で、職員の負担軽減や経費削減などのねらいがあるが、ベテラン議員からは「紙の方がいい」との声も漏れた。 政調審議会は、法案の審査などを行う政務調査会の幹部会合。岸田氏は「デジタル化、ペーパーレス化の動きに率先して取り組んでいく姿勢は重要。きょうは歴史的な日になるのではないか」とあいさつした。今後、他の会議にもペーパーレスを広げるという。 この日は、臨時国会に提出予定の法案資料などをタブレットで確認し合った。当選７回の金子恭之衆院議員（５７）は「最初は混乱するかもしれないが、慣れていくと思う」。別のベテラン議員は「紙は文化だ。これまでもペンを持って資料を読んできた。しばらくはプリントアウトする」と話した。（豊岡亮）

脳の中の電気信号を読み取り、話しことばに変換することにアメリカの研究グループが成功し、脳の障害などによってことばが出ない人とのスムーズな意思の疎通につながる技術として注目されています。 研究グループは、脳内で出される電気信号を検知する装置を人に取り付け、数百の文章を声に出して読んでもらうことで、声に出す際に唇や舌、あごやのどを動かすのにどのような信号が関わっているかをＡＩ＝人工知能を使って詳しく解析しました。 そしてこの解析を基に脳内の信号を解読して音声に変換するコンピューターのシステムを作り試したところ、脳内の信号を基に100余りの文章を音声にすることができたということです。 文章によってはほとんどの人が正確に聞き取れたということで、研究グループは、脳の信号を読み取って文章を音声に変換することができたのは初めてだとしています。 研究グループは、現時点では限られた文章しか音声にできておらず

毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？　実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン

現在からおよそ半世紀前 １９７４年 第一次石油ショックにより世界中の人々は、 突然、物価の上昇と不況に同時に襲われた。 この問題を解決するため、 アメリカ大統領ジミー・カーターを中心に、日米独の３カ国が協調。 大規模な財政刺激政策を行い、世界経済を回復させようとした。 しかしわずか５年後の１９７９年、 第二次石油ショックにより再び不況に突入。 日本は単独で大規模な財政拡張計画を採用。 その結果、日本はいち早く第二次石油ショックから抜け出したが、 その３年後・・・ 国債残高はGDPの３５．３％まで膨れ上がることになった。 しかし日本以外の先進国、 特にアメリカは、７０年代から続くスタグフレーション、 激しい不況とインフレに苦しんでいた。 「日本の平成バブル景気」編 登場人物の紹介 本編が始まる前に、最初に日本のバブルに関わった人たちを簡単に紹介していきますぺぺ。 その１：汚職発覚でツライ目に

結婚物語。ブログ 結婚物語。のアドバイザーからのメッセージブログです。 弊社がモデルの漫画、連載が始まりました！→https://anna-media.jp/archives/708342 ※この記事は男性視点で書かれています。 女性の方がお読みになるとご気分を害される場合があります。また、この記事には性的なコンテンツが含まれています。 あなたは男性ですか？ YES      ・       NO あなたは18歳以上ですか？ YES      ・       NO 結婚物語。仲人Tです。 今日のテーマは、 お見合いとアプリ初デートは殺られる前に殺れ（男性編） です。 今日は男性陣に、 お見合い＆アプリ初デートでの必勝法をお届けします！ その秘策とは！ この２つです！ ・ ・ ・ ・ ・ イケメンに生まれる 石油王になる 〜完〜 まあこれは冗談なんですが、 簡単に言えば、 身だしなみを整えて

政府の国家戦略特区諮問会議は１７日、現行法で認められていない電子マネーによる給与支払いを解禁する方針を決めた。経済界などとの協議を経て制度設計を進め、来年度からの実施を目指す。改正出入国管理法施行をにらみ、銀行口座の開設が難しい外国人労働者の利便性を高め、受け入れ基盤を整備するのが狙い。 新制度の導入により、企業は専用のプリペイドカードやスマートフォンの決済アプリなどに給与を入金できるようになる。キャッシュレス化の推進が期待される半面、電子マネーの管理業者が経営破綻した際に入金済みの給与をどう保全するかなどの課題もあり、対策を検討する。 諮問会議では、特区制度を活用した最先端都市「スーパーシティ」構想について来年の通常国会で法整備を進めることも確認した。安倍晋三首相は「いち早く実現させなければならない。技術やサービスについて早急に検討してほしい」と強調した。

知日派として知られる韓国のムン・ヒサン（文喜相）国会議長は、慰安婦問題について「元慰安婦が望むのは安倍総理大臣の謝罪だ」と述べ、対応を求めました。 こうした中、知日派として知られる韓国のムン・ヒサン国会議長は11日、ソウルで記者会見を開き、「韓国側が日韓合意を認めないと言ったことは一度もない。ただ、国民の大部分が合意に至るまでの交渉に問題があったとみている」と述べ、韓国政府の判断に理解を示しました。 そのうえで、「元慰安婦が望むのは金ではなく、安倍総理大臣の謝罪のひと言だ。歴史の前に時効はなく、首脳間の合意は何の役にも立たない。それがなぜできないのか。今からでも遅くない」と述べ、対応を求めました。 また、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題で、韓国の最高裁判所が日本企業に賠償を命じる判決を相次いで出し、日本側は日韓国交正常化に伴い解決済みだという立場で抗議していることに関連して、ムン議長は「

完全に国民はこの男に舐められている──。総務省が公表した2017年分の政治資金収支報告書で、またも麻生太郎・副総理兼財務相の“やりたい放題”があきらかになった。 というのも、麻生副総理は2017年もまたあの「問題の店」に政治資金で大金を注ぎ込んでいたのだ。 問題の店とは、「麻生氏の愛人」として週刊誌で報じられた女性がママをつとめる「Bovary」という六本木の会員制サロン。麻生副総理の資金管理団体「素淮会」の収支報告書によると、同店を経営する「（有）オフィス雀部」に対して、2017年だけで102万円（2月9日）、106万円（3月1日）、102万円（3月22日）、104万円（5月17日）、102万円（6月13日）、106万円（7月25日）、92万円（9月13日）、78万円（12月28日）と計8回支出（いずれも支出の目的は「会合」）。年間の支払い合計金額はなんと792万円だ。この金額は2016

違うんだよなあ。 これが違うんだよ。 実際日本の管理職は管理職としての高度なスキルを持ち合わせていないのは確かだ。 でもそれを理由に管理職という仕事にスキルが不要だと思うのは同じ間違いを繰り返しているだけの悪循環ルーパーズだ。 日本が変わるのにはまず最初に管理職に管理能力というスキルをきちんと要求する所からスタートしないと。 間違っても上に媚びへつらう能力や自分に媚びへつらわせる能力を物差しにしちゃダメだ。 とはいえ、お偉いさんのご機嫌をとる能力が不要かと言えばそうじゃないけどな。 もちろん、自分より下の人間の機嫌を取るスキルだって重要さ。 まあこれは管理職だけに求められるスキルじゃない。 関わる人間が気持ちよく仕事を出来るようにする事の価値を０と見積もるのはノーセンスノービジネスライクさ。 でもそこを管理職としてのスキルとして査定しちゃあダメだなあ。 組織の全員が求められるコモンスキルと

厚生労働省は企業などがデジタルマネーで給与を従業員に支払えるよう規制を見直す方針を固めた。2019年にも銀行口座を通さずにカードやスマートフォン（スマホ）の資金決済アプリなどに送金できるようにする。従業員が現金として引き出すことができ、資金を手厚く保全することなどが条件。日本のキャッシュレス化を後押しする狙いで、給与の「脱・現金」にようやく一歩踏み出す形だ。【関連記事】給与のデジタルマネー払い解禁　銀行独占に風穴