コロナ禍でどう感染対策しながら家族サービスをしたら良いのか？を考えた結果、妻が突飛な発想をした。 「無人島を借りてキャンプしたら良んじゃない？」 青天の霹靂、予想だにしない極めて有用な意見である。 なぜなら私は漁師の子であり、東京海洋大学卒であり、海技士免状取得者だからだ。 しかも私は学生時代に学友たちと無人島を借りてキャンプをした経験がある。 いやエントリのタイトルが「ぶっちゃけ」なので無人島を借りてキャンプした理由も正確にお伝えしなければならないだろう。 無人島キャンプの最大の理由はナンパだ。 我々のような海へ親しい技能者は若い時分にクルーザーなどを借りて海水浴場の近くへ係留・錨泊し「クルーザー乗ってみない？」と女の子をナンパするのが定番ナンパ術なのだ。 このナンパ術、その成功率は9割を超えると言って良い。 このナンパ術の失敗理由は声をかけた女の子が家族もしくは彼氏と海水浴場へ遊びに来

今や先進国でも賃金の低い国になってしまった日本。ポップミュージシャンからジャズマンに大胆転身し、米国で活躍する大江千里氏は、「日本は賃金や物価が安くなるにつれ、保守的で閉鎖的な社会になっているんじゃないかな」と指摘する。『週刊ダイヤモンド』8月28日号の第1特集『安すぎ日本 沈む給料、買われる企業』に掲載した大江千里氏のインタビューの、ロングバージョンをお届けする。（聞き手、構成/ダイヤモンド編集部副編集長　杉本りうこ） 【この記事の画像を見る】 ●　日本の驚異的な「安さ」は 働く人の我慢と犠牲が支えている 日本と米国を行ったり来たりしていると、日本の物価の安さは「お手頃でうれしい」を通り過ぎて心配になるほどです。コンビニエンスストアでどっさり買い物をしても1000円にならないし、家賃も安い。 日本には500円で買える「ワンコインランチ」という言葉がありますが、ニューヨークだと5ドルじゃサ

新型コロナウイルスの子どもへの感染が増える中、政府の分科会の尾身会長は、衆議院厚生労働委員会で、学校が再開されれば感染が拡大し、さらに医療がひっ迫するおそれがあるとして、自治体の判断で、新学期の開始時期の延期も検討すべきだという考えを示しました。 この中で、尾身会長は、現在の感染状況について「東京の感染拡大のスピードは鈍化しているが、下がる傾向は全く見えておらず、いつピークアウトするか判断するのはまだ時期尚早だ。医療のひっ迫、重症者の数は、しばらく大変な状況は続く」と指摘しました。 その上で、子どもへの感染が増加していることを踏まえ「新たに学校が始まることで、一度、感染スピードが鈍化しても、また感染の拡大があり、さらに医療のひっ迫ということもあり得るので、十分注意して、効果的で納得できる対策を打つ必要がある」述べ、自治体の判断で、新学期の開始時期の延期も検討すべきだという考えを示しました。

警護がつく中、東京・銀座を歩くIOCのバッハ会長（中央）＝東京都中央区で2021年8月9日午後4時6分（読者提供） 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は25日の衆院厚生労働委員会の閉会中審査で、東京パラリンピック開会式のために再来日した国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長について、「なんで来るのか。銀座も1回行ったはずだ。必要ならなぜオンラインでできないのか」と批判した。 立憲民主党の尾辻かな子氏に、バッハ氏の対応について見解を問われたことに対して答えた。 尾身氏は「専門家ではなく一般庶民としてそう思う」と強調したうえで、「普通のコモンセンス（常識）なら（オンラインと判断）できるはず。パラリンピックはやってもらいたいという気持ちが多くの人にあるが、なぜバッハ会長がもう1回（来るのか）と強く思う」とも述べた。

国政政党・日本維新の会および地域政党・大阪維新の会の副代表を務める今井豊・大阪府議（64）。名実ともに維新のナンバー2である彼に女性事務員との不倫疑惑が。本人を直撃すると、なぜか「違法な献金を受けた」と自らの闇献金を自白。「オレ、もう辞めなあかん」と議員辞職の覚悟まで口にしたのだ。 【写真2枚】女性事務員宅を訪れた今井氏 *** 「最近、今井さんについてはある噂で持ち切りです。事務所の女性と不倫しているという話で……」 と大阪維新の会の関係者が明かす。仮にその女性を前田さんとしよう。 「前田さんは経理担当で年齢は60代。離婚歴があり、現在は独身。今井さんには妻がいます」（同） 今年6月、週刊新潮は今井氏が何度も前田さんの自宅マンションを訪れ、毎回数時間を過ごすのを確認した。そこで今井氏の自宅を訪ね、噂の真偽を質した。 ――前田さんのマンションに入り浸っている？ 「そんなことはない」 ――あ

しかし、医療機関に病床増やせ、できなければ名前を公表するというのなら、これまで病床を減らす政策に賛成してした議員全員、実名公表したらええのでは？— 近藤史恵 (@kondofumie) 2021年8月23日 という訳で実名を公表します。 本稿では実名の他、根拠法案や議事録も併せてご紹介します。これらの情報が来る衆院選における皆様の判断基準の一助となることを望みます。 まず前提条件として、現時点での病床削減は「良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を推進するための医療法等の一部を改正する法律案」というものを根拠として推し進められています。 本件についてのポンチ絵は以下の通り。 元ファイルはこちらです。 本法案の詳細はこちらをご覧ください。 これらの資料にお目通しいただいた上で、改めてご判断頂ければと思います。 さて、この法案はどのようにして生まれ成立したのでしょうか。 衆議院公式サイ

ガートナー「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2021年」を発表。NFTやAIによるソフトウェア開発支援などは過度な期待、黎明期に量子MLなど 米調査会社のガートナーは、「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2021年」を発表しました。 ガートナーのハイプサイクルは、技術の登場から安定までを5つのステージに分けて説明したものです。5つのステージは、「黎明期」から始まり、「『過度な期待』のピーク期」「幻滅期」「啓発期」「生産性の安定期」まで。この途中で消えていく技術もあります。 2021年版では1500を超えるテクノロジを同社が分析し、、今後5～10年にわたって高度な競争優位性をもたらす可能性が高い、押さえておくべき先進的なテクノロジおよびトレンドを簡潔にまとめたものとしています。 ハイプサイクルの左からいくつか注目したいテクノロジを見ていきましょう。 黎明期の初期には量子コンピュータを用いて

総理大臣の菅義偉さんが、個人の意地もあってか東京オリンピック・パラリンピックの開催を強行しましてね。正直、私もどうせなら五輪はもう1年延期したらと考えていたクチで、国民の健康を考えたら何してんだよと思いますが、いろいろ批判もありつつも相応の感染症対策はしますと宣言したうえで開催決行してしまいました。 読者の皆さんも、さまざまご意見あると思うんですよね。 人流を減らさなければ感染は広がる とにかく人流を減らさないと東京など首都圏はもちろん、近畿圏、福岡、沖縄、北海道に愛知も感染者数は減らず、高熱を出しても病院にも入れずに自宅待機になり、大変な思いをする国民の数は増えてしまいます。国民には「帰省しないでね」とお願いする一方で、オリンピックのような商業的大運動会を催して良いのか、我が国の政治は国民の健康よりも五輪開催を取ったと思われたら、国民もだんだん政府の言うことをきかなくなるんじゃないかと危

ちゃんと洗濯をしているのに衣類やタオルが臭うことはありませんか。これは菌によるものです。なので定期的にお湯で除菌すると嫌な臭いを防ぐことができます。 はじめに 清潔な生活を送るため、洗濯は欠かせない家事のひとつです。しかし、衣類やタオルはしっかり洗っていても生乾きの悪臭がしてきたりします。着た後に洗っているのになぜ？自分の体臭？と思われている方もいるくらいで、詳細は不明のままでした。 2011年に花王が洗濯物やタオルの悪臭の原因の一つを明らかにしました。それは、生乾きの悪臭の原因がモラクセラ属細菌の増殖というものです。また、2016には汗臭さの原因がマイクロコッカス属細菌が分解した皮脂成分によるものと発表しました。 これらに共通しているのは菌によるものです。ちゃんと洗っているのにと思われますが、洗剤のような界面活性剤には除菌はなく、繊維からすべて除去することもできません。そして細菌は紫外線

近年、テレビ受像機をインターネットに接続し、YouTube（ユーチューブ）、Netflix（ネットフリックス）といった動画配信サービスを視聴する行為が普及していることが注目されている。IXT（現インテージ）が2021年4月に日本全国約6000名に対して行ったアンケート調査によれば、全国でおおよそ3人に1人がスマートテレビ（ネットに接続可能なテレビ受像機）をネットに接続して利用している。 スマートテレビでは、放送（本稿では地上波、BS、CSを総称して「放送」と呼ぶ）だけではなく、ネット経由でさまざまな動画配信サービスを視聴することが可能だ。スマートテレビを利用する視聴者にとって、テレビ受像機はすでに放送のみを視聴するデバイスではなく、「さまざまな動画を大画面で視聴するためのデバイス」になっているといえるだろう。 スマートテレビ100万台の視聴ログを解析 では、スマートテレビに搭載されているア

正社員として働いていて、自分が1時間あたり、いくらで働いているか計算してみたことはありますか。 「あれ、これ、ほぼ最低賃金だ…」 都内で働く25歳の女性は、あらためて自分の給与を計算してショックを受けました。 「正社員でも自立した生活が送れない」 そんな人たちが、今、日本で増えていると言います。 （社会部記者 植田治男 大西由夏） 25歳のマリさん（仮名）は、ことし1月から正社員として洋菓子メーカーで働き始めました。 4年以上、アルバイトとして働いてきた居酒屋の勤務シフトは新型コロナの影響で大幅に減り、「安定した生活を手に入れたい」と考え、正社員にこだわって仕事を探したそうです。