大都市圏を中心に全国で新型コロナの感染者数が増えています。東京都では、感染経路が判明している人のうち家庭内で感染した人の占める割合が約30％と最も多くなりました。今回は新型コロナの家庭内感染を防ぐにはどうすればよいのか考えてみたいと思います。なお、この記事は2020年8月19日現在までに得られている知見に基づいて執筆しています。 おさらい・・・新型コロナの感染経路を振り返る感染予防の第一歩は、感染経路を知るところから始まります。感染経路を切ってしまえばうつらないからです。新型コロナの感染経路についてすでにご存じの方は、ここは読み飛ばしてください。 新型コロナには２つの感染経路があることが知られています。最も重要なのは飛沫感染、次いで接触感染です。 また、いわゆる３密空間においてエアロゾルやマイクロ飛沫などと呼ばれる微粒子により一時的に空気を介した感染のリスクが生じる可能性が指摘されています

世界保健機関（WHO）高官は7日、新型コロナウイルスの空気感染（飛沫核感染）の可能性を示す「証拠が出始めている」ことを認識し、「感染経路の一つである可能性を見極めている」と明らかにした。仮に事実なら、1―2メートルの間隔をあけるソーシャルディスタンスをはじめ、各国は対策の見直しを迫られる可能性もある。 新型コロナは従来考えられていたよりも空気中を飛散しやすく、より長く残存し、より遠くにいる人から人へ移動する―WHOがこのような可能性を示唆した。これは、世界200人以上の科学者がWHOに対し公開書簡の形で、空気感染の可能性を調べるよう要求したことを受けたもの。 仮に事実と認められれば、1―2メートルの間隔をあけるソーシャルディスタンスをはじめ、各国は対策の見直しを迫られる可能性もある。 WHOの技術責任者ベネデッタ・アレグランジ氏は7日、次のように述べた。 「新型コロナに関して、新たな証拠が

日本は新型コロナウイルスの流行抑止に成功していたのだろうか。各国のデータを分析し、人口10万人当たりの感染者数や検査件数、死者数を比べた。当初は日本の検査体制や、強制力のない緊急事態宣言の効果を疑問視していた欧米メディアは、現在の状況を驚きとともに伝えている。 【写真】緊急事態宣言が解除された駅のホーム。混雑具合は変わったのか 朝日新聞は主要7カ国（G7）について、それぞれ10万人当たりの累計感染者数と感染の有無を調べる検査件数を比較した。検査件数は各国の政府発表に基づいた。米国は各州の発表をまとめた民間の集計値を用いた。また、累計死者数は、世界的にみて比較的被害が抑えられているアジア・オセアニア地域の国々を選び、10万人当たりの人数を比べた。 この結果、日本はG7で、10万人当たりの感染者数が13・2人で最も少なかった。一方、検査数も最少の212・8件で、最多のイタリアの約4%だった。英

高知でも今と重なる光景 今から約１００年前の１９１８（大正７）年、未知のウイルスが全世界を襲い、３年間にわたって計３回のパンデミック（世界的大流行）を引き起こした。 スペインでの流行が大きく報じられたため「スペイン風邪」と呼ばれたＡ型インフルエンザウイルスは、米国や欧州で感染が広がり、全世界に拡大。全世界の死者数は推計２千万～５千万人。日本でも猛威を振るい、内務省の統計で患者数は全人口の半数近い約２３８０万人、死者数は約３８万８千人に上った。 高知でも３回流行し、延べ患者数は全県民の約２割にあたる１５万２千人で、約１４００人が死亡した。最初の流行はなすすべなく終わったが、第２流行期は、感染対策としてマスク着用を呼び掛けるスローガンが盛んに繰り返された。国や県は、官公庁や映画館、電車など人が集まる場でのマスク着用を呼び掛けた。マスクという物や言葉が日本に広く定着したのは、このスペイン風邪の第

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新型コロナウイルスの患者が重症化するメカニズムが最近の研究で明らかになってきた。生命を脅かす重い肺炎は、自分を守るはずの免疫が過剰に働くことで起きている可能性が判明した。ウイルスは全身の臓器に侵入してさまざまな症状を引き起こすとみられ、詳しく解明できれば治療法の開発につながると期待される。（松田麻希、伊藤壽一郎） 【表】アビガンをめぐる国内外の動き 「肺炎を起こしても軽い症状で治る場合もあるが、重篤化する人もいる。病気の仕組みがよく分かっておらず、どの人が重くなるか見極められない」 愛知医科大の森島恒雄客員教授（感染症内科学）は、治療の難しさをこう話す。悪化する場合は非常に急激で、人工呼吸器や人工心肺装置（ＥＣＭＯ）がこれほど高い比率で必要になる病気はないという。 なぜ致死的な肺炎に至るのか。量子科学技術研究開発機構理事長で免疫学が専門の平野俊夫氏らは、免疫がウイルスを打ち負かそうとするあ

読売新聞社の運営するサイト 発言小町 「発言小町」は、読売新聞が運営する女性向け掲示板で、女性のホンネが分かる「ネット版井戸端会議」の場です。 ヨミドクター yomiDr.（ヨミドクター）は、読売新聞の医療・介護・健康情報サイトです。 OTEKOMACHI 「ＯＴＥＫＯＭＡＣＨＩ（大手小町）」は読売新聞が運営する、働く女性を応援するサイトです。 idea market idea market（アイデア マーケット）」は、読売新聞が運営するクラウドファンディングのサイトです。 美術展ナビ 読売新聞が運営する美術館・博物館情報の総合ポータルページです。読売新聞主催の展覧会の他、全国美術館の情報を紹介します。 紡ぐプロジェクト 文化庁、宮内庁、読売新聞社で行う「紡ぐプロジェクト」公式サイト。日本美術と伝統芸能など日本文化の魅力を伝えます。 読売調査研究機構 東京、北海道、東北、中部、北陸を拠点に

清流に残されたプラゴミ、割れた一升瓶、吸い殻…　バーベキューの惨状に「怒りを通り越して悲しい」　2時間掃除した住民の思い

［ニューヨーク　２３日　ロイター］ - 米ニューヨーク州のクオモ知事は２３日の会見で、州内で無作為に選んだ３０００人に新型コロナウイルスの抗体検査を行った結果、１４％近くの人が抗体を持っていることがわかったと発表した。 【図解】地図で見る世界の感染状況 州人口をもとに試算すると、これまでに約２７０万人が新型コロナに感染した計算になり、実際報告されている感染者よりもずっと多くなる。 一方、この推定感染者数（２７０万人）と州の死亡者集計（約１万５５００人）で算出した推定死亡率は０．５％となる。これは、一部の専門家が懸念していたよりも低い水準。 ２３日時点でニューヨーク州の感染者は２６万３４６０人。死者は１万５７４０人と、感染が確認された人の約６％。 クオモ知事は、州の死亡者について、病院や介護施設で亡くなった人を集計しており、自宅などで亡くなりＣＯＶＩＤ－１９（新型コロナウイルス感染症）と診断

【AFP＝時事】所持金は底を突き、けれど帰国するすべはない──ヒマラヤ山脈（Himalayas）をトレッキング中に新型コロナウイルス危機に見舞われた外国人登山者1000人ほどが、ネパールの首都カトマンズで立ち往生している。 【写真特集】新型コロナ、観光名所ビフォーアフター 欧州やロシア、中国などからの旅行者たちの冒険は、新型ウイルスの感染拡大を受けてネパール政府が3月24日に発令した封鎖措置（ロックダウン）によって突然、終わりを迎えた。登山道から救出された人々は、パンデミック（世界的な大流行）を知らされて仰天した。 「今のところは何とかなっているが、どれだけ待てば帰国便に乗れるのか分からない。家に帰るためには問題が山積みだ」と、アンナプルナ（Annapurna）地方滞在中にロックダウンに遭遇したロシア人のアレクサンデル・シス（Alexander Sys）さんは語った。 一方、ラトビア人のア

週明け２０日の米ニューヨーク商業取引所で、原油価格の指標となる米国産ＷＴＩ原油の先物価格（５月物）が１バレル＝マイナス３７・６３ドルと、史上初めてマイナス価格で取引を終えた。新型コロナウイルスを抑え込む対策で世界経済が停滞。エネルギー需要の急減で原油供給が過剰になっており、原油を貯蔵するスペースが限界に達しつつある。 【写真】原油先物価格の推移 前週末の終値（１バレル＝１８・２７ドル）からは５５・９０ドル幅もの急落となる。取引時間中に一時、１バレル＝マイナス４０ドル超まで低下した。マイナス価格は、原油の売り手が、通常とは逆に買い手にお金を払って引き取ってもらうことを意味する。 ＷＴＩの先物取引は、米オクラホマ州で現物の受け渡しが生じうる。近辺の貯蔵タンクやパイプラインが満杯に近づき、海上のタンカーを含めて原油を保管する料金が跳ね上がっていた。 期近の５月物は取引期限が翌２１日に迫っており、

Yahoo!ニュースからのお知らせ ノンフィクション本大賞　川内有緒『目の見えない白鳥さんとアートを見にいく』に決定

年内のリリースが噂される「iPhone 12」（仮称）の最新予想が公開された。レポートを公開したのは、ユーチューブチャンネル「FrontPageTech」を運営するJon Prosserだ。 Prosserは、最新動画の中で独自に収集したiPhone 12に関する情報を公開した。彼の予測は確度が高いと評判で、今回の動画も一見の価値がある。 Prosserによると、アップルはiPhone 12のプロトタイピングを終え、最終デザインを決定する段階にあるという。彼は、モデルごとの詳細を表で示しているが、その内容はとてもエキサイティングだ。4つのモデルはノッチが現行モデルよりも小さく、いずれも5G通信対応となっている。 筐体の素材は、スタンダードモデルの2つがアルミニウム、上位モデルの2つがステンレススチールとなっている。Prosserは製品のコードネームまで公開するなど、かなり詳細な情報を提供し

【AFP＝時事】ドイツのアンゲラ・メルケル（Angela Merkel）首相は15日、同国を景気後退に陥らせている新型コロナウイルス対策の各種制限について、解除に向けた第1段階となる措置を発表した。大半の店舗が営業再開を許可される一方で、学校の閉鎖は5月4日まで継続される。 【図解】ドイツと他の国々の死者数の推移を比較した図 メルケル氏は国内16州の知事らと協議後に記者会見し、広さが800平方メートル以下の店舗について、「衛生を保つ計画」があることを条件に再開を許可すると発表。学校については、卒業試験が間近に迫っている生徒を優先し、段階的に再開する方針を示した。大規模なイベントの禁止措置については、集団感染を避けるため8月31日まで継続する。 メルケル氏はドイツが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大抑制で「こわれやすい中程度の成功」を収めているとし、「極めて慎重に事を進める必

米国や欧州が、人がこれまでに新型コロナウイルスに感染していたかを調べる「抗体検査」の実施に乗り出す。感染からすでに回復し、ウイルスの免疫を持つ人を把握するのが目的だ。コロナウイルスは軽症者も多く、気づかぬうちに抗体を持っている人が多数いるとされる。こうした人たちを医学的に絞り込み外出制限を緩めれば、経済や医療の現場の状況改善につながるとの思惑がある。感染が世界に広がる一方、出口を模索する動きも始