近年は太陽光発電にかかるコストの低下に伴って、世界中でソーラーパネルの導入が進んでいます。電力網の脱炭素化に向けたソフトウェア開発を行うAxle Energyに勤めるベン・ジェームズ氏が、「あまりにもコストが安くなりすぎると、いずれソーラーパネルは送電網に接続できなくなる」と主張しています。 Solar will get too cheap to connect to the power grid. https://climate.benjames.io/solar-will-get-too-cheap-to-connect-to-the-power-grid/ ◆太陽光発電のコストはどんどん下がっている 太陽光発電は地表に降り注ぐ太陽光を利用した発電方法であり、発電に必要なソーラーパネルと一緒に燃料を保管する必要もなく、ソーラーパネルそのものの可動部品も最小限です。そのため、ソーラーパネ

再エネの拡大と同時に必要になってくる調整力として今注目を集めている「重力蓄電」。位置エネルギーを使ったこの古くて新しいバッテリーとは。 再エネ拡大に必須の調整力再生可能エネルギー、自然エネルギーが拡大するためにはその調整力が必要になる。再生可能エネルギーが多くなればなるほど、発電できないとき（太陽が出ていない、風が吹かないなど）の柔軟（フレキシブル）な調整力が必要になる。その柔軟性にはいくつもの種類が考えられる。たとえば、電力の広域的運用や、VPP、そしてもちろん、蓄電技術だ。 蓄電技術（電力貯蔵技術・Energy Storage System）にもいくつかある。大規模で、多く使われているのが揚水式水力発電だ。また、近年普及が進んでいるのはEVにも使われるリチウムイオン電池になる。バッテリーということでは全固体電池も開発が進んでいる。 その蓄電技術に、古くて新しい技術が注目されている。重力

海洋研究開発機構（JAMSTEC）、豊橋技術科学大学、生理学研究所のグループが、石油と同等の炭化水素（炭素数10から38までの飽和炭化水素）を合成する能力をもつ植物プランクトンを世界で初めて発見した。 一方、今回明らかになったのは、ハプト藻の一種であるDicrateria rotunda（D. rotunda）が持つ、炭素数10から38までの一連の飽和炭化水素合成能力だ。これは、ガソリン（炭素数10から15）、ディーゼル油（炭素数16から20）、燃料油（炭素数21以上）などに相当する炭化水素をつくる能力といえ、このような生物は過去に報告例がない。また、Dicrateriaは広く生息する植物プランクトンであり、本グループが最初にこの能力を見出した北極海株ARC1だけでなく、微生物株保存機関に保管されている他10種のDicrateria属の株からも同様の合成能力が確認されたことから、本種に共通

Bitcoin(ビットコイン)などの暗号資産はコンピューターを使って複雑な計算を解くマイニングと呼ばれる処理を行うことで、新たに発行された暗号資産を獲得することができます。マイニングを効率的に行うには大規模なコンピューター設備が必要で、世界中で莫大な電力を消費しながらマイニングが行われています。そんなビットコインのマイニングによる消費電力量を分かりやすく示した「Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI)」をイギリスのケンブリッジ大学が公開しています。 Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI) https://cbeci.org/ CBECIのトップページでは、世界中のビットコインマイニングによる消費電力の理論的最小値、推定値、理論的最大値が30秒ごとに更

エネルギー需要は過去数十年の間にとどまるところを知らず増加している。BPのEnergy Outlook 2019によると、今日では、化石燃料源（石炭、石油、天然ガスなど）が世界のエネルギー需要の約85％を供給している。しかし、2015年12月に策定されたパリ協定により、このエネルギーシナリオが変わろうとしている。この気候協定は、世界の平均気温の上昇を産業革命前のレベルよりも2℃以下に制限することを目標としている。 このような環境への懸念が、電力システムへの再生可能エネルギー源（RES）を促進する理由の一つだ。さらに、RESは、他国から輸入された化石燃料へのエネルギー依存を緩和することもできる。現代では、政治の安定性、市場の自由化、外交問題などが「エネルギー安全保障」と密接に結びついている。 RESはこれらの問題に解決策を提供するが、グリッドへの統合が進むにつれ、多くの課題に直面している。送

常識を疑え！ スペイン生まれの羽根のない風力発電機が2020年に販売スタート 逆転の発想から生まれた、新しいタイプの風力発電の仕組みとは 世界で初めて風力発電機が造られたのは今からおよそ130年前。さらに揚水や灌漑（かんがい）目的としては、紀元前から風車が活用されていたという記録も残っている。このように2000年以上もの間、風の力を得る=プロペラを回すということは常識として考えられてきた。しかし、スペインのスタートアップ企業・Vortex Bladeless社が開発したのは、羽根のない風力発電機。常識を覆した、希代の発明品とその仕組みを紹介する。 世界の再生可能エネルギー事情から見る風力発電の今 昔に比べ、より一般的に知られるようになった「再生可能エネルギー」という言葉。水力や地熱、太陽光発電などが具体例として挙げられるが、まず頭に思い浮かべた身近なものはどれだっただろうか？ 実はこれ、聞

来月からの10連休は企業などの電力需要が減ると見込まれています。このため、日中、晴れた場合、九州や四国地方では、太陽光発電を一時的に停止させる「出力制御」が実施される可能性があるとして電力各社が準備を進めています。 経済産業省などによりますと、来月27日からの10連休には、工場の稼働が減ることなどで電力の使用量が大幅に減ると見込まれていて、九州と四国地方では出力制御が実施される可能性が出ています。 九州と四国地方は、太陽光発電の普及が進んでいるうえ、原子力発電所が再稼働していることから、日中、晴れた場合は、電力の供給量が需要を上回るおそれがあるためです。 出力制御は、九州地方では去年10月以降、行われていますが、四国地方で実施されれば初めてとなります。 このため、九州電力と四国電力は太陽光発電の事業者に周知するなど、準備を進めています。 出力制御に対しては太陽光発電の事業者から、販売する電

知内火力２号機も 北海道電力は２５日午前３時、北海道胆振（いぶり）地方を震源とする６日の地震で停止していた苫東厚真（とまとうあつま）火力発電所４号機（厚真町、７０万キロワット）を再稼働させたと発表した。 ４号機はこの発電所の３基のうち出力が最も大きい。北電によると地震後に出火したタービンの点検などをした結果、大きな損傷はなかった。２４日からの試運転も問題なく、当初復旧予定の１１月以降から大幅に早めた。 ８月から点検作業中だった知内火力発電所（知内町）２号機（３５万キロワット）もこの日再稼働させた。点検は１０月２７日までの予定だったが、苫東厚真発電所停止による電力不足を受け、作業の前倒しを進めていた。

文谷数重（軍事専門誌ライター） 【まとめ】 ・水素電力貯蔵はバナジウム電池（VRFB）に勝てず普及の見込み無し。 ・VRFBは電池効率、貯蔵効率、設備価格で水素電力貯蔵を圧倒。 ・バナジウム高騰はVRFB普及間近を示す。水素社会は来ない。 【注：この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されないことがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=42129でお読みください。】 水素社会は来ない。これは以前に述べたとおりだ。「衝撃！『水素社会』は来ない」では製造、輸送、貯蔵のコストは大きく割に合わない点を指摘した。「水素自動車は普及しない」では自動車用としてもディーゼル、ガソリン、EVに加えてCNGとも競合する旨を述べ、天然ガス由来の水素ではコスト的にCNGには勝てない点を指摘した。 付け加えれば電力貯蔵

北海道で６日未明に起きた地震直後の大規模停電（ブラックアウト）は、北海道電力の主力火力発電所の停止だけでなく、送電線の故障による水力発電の停止や一部地域を強制的に停電させる措置を使い切るなど、複合的な要因が重なって起きたとみられることが分かった。事故原因を調べるため、２１日に東京都内で開かれた国の電力広域的運営推進機関（広域機関）の検証委員会の初会合で明らかになった。 広域機関によると、６日午前３時８分の地震直後、震源近くにある道内の最大の火力、苫東厚真（とまとうあつま）発電所（厚真町）の２、４号機が停止したほか、１号機も出力が低下し、計１２１万キロワットが一気に失われた。北電はすぐに本州から電力融通を受けて供給力を増やす一方、１回目の強制停電で１２４万キロワットの需要を減らしたが、このとき北海道東部につながる主要３送電線が故障し、この地域の水力がすべて停止したことが明らかになった。送電線

『北海道胆振東部地震「泊原発が動いていれば停電はなかった」論はなぜ「完全に間違い」なのか』を執筆した時点では、9月6日未明の地震について9月8～9日の執筆でしたから、不明なことがたいへんに多く、北海道電力の送電網が受けた被害どころか、大停電の推移ですら推測に頼らざるを得ないものでした。その後北海道電力による発表、9月13～15日にかけての北海道新聞など報道各社による取材と報道によってある程度の事実関係は明らかとなっています。 一方で、広域送電網の震災による被害と経時変化についてはパラメータ（変数）が膨大な為に解明がきわめて難しく、今後の北海道電力による事実の調査と公表、そして研究者による調査・研究・議論によって、電気・電力系学会で発表されるのを待つことになります。来年春の年会から数年間は目が離せないでしょう。 さて、北海道新聞が9月13～14日にかけて報じた記事と、朝日新聞が同日報じた記事

資源エネルギー庁は19日、北海道電力から提出されたデータを基に、今月６日の地震発生から大規模な停電、ブラックアウトまでの詳しい経過を初めて明らかにしました。 それによりますと、地震が発生した午前３時７分から１分後に震源に近かった道内最大の苫東厚真火力発電所の２号機と４号機が安全装置の作動で停止します。これによって、電力の需要と供給のバランスが一気に崩れ、それまで50ヘルツに維持されていた周波数が急激に低下します。 すぐに本州と北海道をつなぐ送電線「北本連系線」を通じて、本州側から電気が送られたことなどで周波数を回復させます。 しかし、午前３時21分ごろに、苫東厚真火力発電所のうち唯一稼働を続けていた１号機の出力が低下し始めます。 このため、電力の需要を減らすために強制的に停電させる地域を広げる対応をとりますが、１号機の運転が停止したことでほかの発電所も相次いで止まり、地震発生から18分後の

資源エネルギー庁は14日午後、記者会見で、北海道では冷え込みが厳しくなる冬に向け、電力需要が高まるものの火力発電所の再稼働などで供給力は確保されるという見通しを示しました。 また、今月末以降に苫東厚真火力発電所の１号機が復旧して再稼働すれば、来月前半には合わせて421万キロワットを確保できる見通しだとしています。 さらに来月中旬以降に苫東厚真火力発電所の２号機も稼働すれば、来月後半には供給力は481万キロワットまで積み増すことができるとしています。 その後も定期検査中の火力発電所を順次、再稼働することで、前の冬のことし１月25日、北海道で需要がピークになった525万キロワットを上回る供給力が確保できる見通しだとしています。 しかし、老朽化した火力発電所を稼働させているため、トラブルなどで運転を停止した場合は再び電力が不足する事態に陥りかねないとして、引き続き節電の協力を求めています。