本メールはニールセン株式会社より、過去に弊社 Webサイトやイベントにて購読申し込みをいただいたお客様や、弊社担当営業よりコンタクトさせていただいたお客様をはじめ、ご縁のありました方に送信させて頂いております。ご購読を希望されない場合は、大変お手数をおかけいたしますが、こちら にアクセスし購読中止の手続きをお願い申し上げます。 2015年5月に当社が発表したニュースリリース では、本年の冬までにはスマートフォンからのインターネット利用者がPCからのインターネット利用者数を超える可能性について言及しました。スマートフォンの若年層への普及は一段落し、高年齢層への普及が始まっていますが、その利用動向はあまりメディアに取り上げられていないように思います。また人口構成を見ても50代以上は全人口の4割以上を占めておりマーケットとしても無視できない規模となっています。 そこで今回は50歳以上を対象に、P

総合得点「国内宿泊予約サイトランキング」の総合得点による順位は、以下のとおりです。このランキングは2015年4月15日時点の各ウェブサイト、およびオンラインサービスにもとづいて評価を行っています。カテゴリ別ランキングについては、右側の各項をクリックしてください。 総合得点サイトの使いやすさ情報量とコンテンツサイトの安定性・信頼感便利な機能・サービス

消費者の生活全般についての調査を手掛けるマーケティング調査会社、リサーチ・アンド・ディベロプメント（R＆D）は2015年5月前半にも、アベノミクスの影響で、消費の最前線に戻って来ていると言われている50歳前後の女性「アラウンド50女性」の現状をまとめたレポートを公表する。 「バブル体験世代 around50女性の真実」と題するこの有料レポートの発行に先立ち、R＆Dは2015年4月17日、レポートの内容を紹介する説明会を開催。概要を公開した（写真）。 このレポートは、R＆Dが2014年に実施した、生活者の総合的なライフスタイル調査「CORE2015」の結果を基に導き出した。COREは、R＆Dが1982年から毎年実施している調査で、首都圏40km圏内に住む、18歳から79歳までの男女、合わせて3000人を対象にしている。 CORE2015では収入や貯蓄、買い物、ファッションなど90項目以上につ

2015 Ranking Brand Sector Brand Value ($ m USD) Change in Brand Value 1 Telecommunications 9,572 -10% 2 Financial Services 7,122 +9% 3 Telecommunications 7,107 +12% 4 Financial Services 4,214 +2% 5 Telecommunications 4,200 +4% 6 Diversified 3,309 NEW 7 Financial Services 2,571 -6% 8 Internet Services 2,349 +13% 9 Food & Beverages 1,942 +2% 10 Food & Beverages 1,905 ※ +17% 11 Personal Care 1,895 +2

2015 Ranking Brand Sector Brand Value ($ m USD) Change in Brand Value 1 Automotive 42,392 ※ +20% 2 Automotive 21,673 ※ +17% 3 Computer Hardware 11,702 ※ +6% 4 Consumer Electronics 8,133 ※ -3% 5 Automotive 7,623 ※ +23% 6 Consumer Electronics 6,303 ※ +8% 7 Retail 4,859 +17% 8 Consumer Electronics 4,103 ※ -33% 9 Automotive 3,305 +21% 10 Diversified 2,472 +6% 11 Automotive 2,446 +26% 12 Machinery 2,16

HOME ニュース 比較グラフでみる旅行会社トップ5社、外国人旅行でHISが前年比倍増、日本旅行とKNT-CTは6割増　―2014年10月主要50社実績より 観光庁は、主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報（2014年10月分）を発表した。それによると、海外、国内、外国人旅行を合わせた総取扱額は、前年比1.9％増の5943億947万円となった。海外旅行の取扱額は前年比0.1％減の2239億5428万円、国内旅行は同2.3％増の3583億9437万円。外国人による訪日旅行は同39.8％増の119億6082万円と堅調な伸びを示した。国内旅行では2014夏から関西方面が好調で特にテーマパーク目的の旅行が取扱額増に寄与。訪日旅行では、ビザ緩和策が奏功し東南アジアからの旅行者増が続く要因となっている。 旅行商品ブランド（募集型企画旅行）の取扱額では、海外旅行が前年比6%減の683億769万円、国内旅行

ニールセンは、国内でのPCおよびスマートフォンを対象としたインターネットサービスの利用状況を調査した。それによると、PCからの月間平均利用者数が前年比8％減の5207万人となった一方、スマートフォンからの利用は3割増で4262万人に。PCからスマートフォンへの移行が明確になった。利用サービスでは、PCからの「楽天」利用者が前年比15％減、「Amazon」が14％減となり、スマートフォンの利用者数がPC利用者数を超える結果となっている。 機器および利用サービス別にみると、PCからの利用がもっとも多いのは「Yahoo!」で前年比12％減の4099万人、2位「Google」は17％減の2772万人、3位「FC2」が19％減の2245万人などで、10位までのすべてがマイナス2桁の利用者減となった。 PCからの利用者数トップ10は以下のとおり。 パソコンからの利用者数（ニールセン報道資料より）スマー

2014/12/16 [データ] TOPS OF 2014: DIGITAL IN JAPAN ～ニールセン2014年 日本のインターネットサービス利用者数ランキングを発表～ - 2014年 PCからの利用者数TOP10サービス　全サービスが2013年から2ケタ減 - スマホ躍進の2014年　利用者数No.1のサービスはGoogle、Yahoo!が僅差で2位 - スマホアプリ利用者数1位は2年連続でLINE　2位以下とは800万人以上の大差 - 2014年 PCからの利用者数TOP10サービス　全サービスが2013年から2ケタ減 - スマホ躍進の2014年　利用者数No.1のサービスはGoogle、Yahoo!が僅差で2位 - スマホアプリ利用者数1位は2年連続でLINE　2位以下とは800万人以上の大差 視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長

J.D. パワー Ranking&Analysis 30年近くに渡り、日本企業の顧客満足度の実態と変遷を見てきたJ.D.パワー。本国アメリカでは自動車業界をはじめとして顧客満足度調査が全米の注目を集め、その信頼度は群を抜いている。そんなJ.Dパワーの最新顧客満足度ランキングを同社アナリストの分析とともに紹介。日本の消費者が本当に知りたい商品、サービスの真実をお伝えする。 バックナンバー一覧 J.D. パワーは11月に発表した「2014年日本ホテル宿泊客満足度調査」の調査対象者のうち、宿泊予約ウェブサイトでホテルの宿泊予約を行った人を対象とした顧客満足度調査を行った。数多くある宿泊予約ウェブサイトのなかで、一休.comが704ポイント（1000点満点の満足度指数）を獲得し、3年連続で総合満足度第1位となった。 同調査は、「予約／変更手続き」、「宿泊に関する情報」、「サイトの使い勝手」の3つの

顧客満足に関する調査を行うJ.D.パワー アジア・パシフィックは、「2014年 日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」を実施した。その結果、総合満足度1位のサイトは3年連続で「一休.com」（704ポイント）で、すべての評価項目で最高スコアを獲得。2位は「じゃらんnet」（688ポイント）、3位は「楽天トラベル」（676ポイント）だった。 今回みられた特徴としては、宿泊予約サイトを使用する主要動機のうちもっとも多いのは「宿泊料金が安かった」（36％）だが、同項目の評価が2011年と比較して7ポイント低下した点があげられる。ほかにも、「利用したい宿泊プランがあった」は4ポイント減、「書き込みや口コミが充実している」は5ポイント減など、従来の予約サイトの魅力と考える要因が、顧客満足度を向上させる要因として評価されにくくなっている状況が確認できる。特に「クチコミ情報やランキング」の閲覧者

あなたにとって、重要なユーザーは誰ですか？ あなたの重要なユーザーがどんなひとか。どんな価値観を持っているか。語ることができますか？ あなたの重要なユーザーはどのような経験を求めているかいえますか？ これらの3つの質問に、すらすらと胸を張ってお答えできる方は、この記事を読まなくても大丈夫です（笑）。 ただこういった質問をされると、どこかモヤモヤとした、歯切れのよくない答えをついついしてしまう方も少なくないのではないでしょうか。では、自身にとってのユーザーについて、どのように理解すれば良いのか。 本連載では数回にわたり、主にユーザー理解のためのさまざまな調査手法やアプローチについてとりあげ、数多あるそれらの手法やアプローチの特長を、リサーチ初心者の方向けに、わかりやすくご紹介していきます。 ユーザーを理解するために必要な2つのカギ まず今回は、これから数回にわたって取り上げる、さまざまな調査

トーマツとデロイト トーマツ コンサルティングのTMTグループが日本と世界8か国・1万8000人を対象に実施した「デジタルメディア利用実態グローバル調査2014」で、購買決定に影響するオンラインの要素が日本と世界で異なることが判明した。 日本とアメリカ、ドイツ、オーストラリア、中国を比較したもので、1位は「家族、友人、知人からの推薦」、2位は「テレビ広告」の傾向に変わりがないものの、3位（同率2位含む）は「オンラインでの仲間内からの推薦」が世界的に多かったのに対し、日本は10位となり、「看板・ポスター」と同率順位だった。 代わりに3位に入ったのは「オンラインレビュー」で、トーマツでは日本はオンラインでは家族や知人の評価よりも他人のユーザーレビューの影響が強いことが特徴としている。 トーマツ資料よりインターネット広告に限ると、日本が影響を受けやすいのはバナー広告のほか行動ターゲティング広告（

「ANAセールス（ANA SKY WEB TOUR）」が初の顧客満足度１位 「IKEA」が３年連続で全指標１位を獲得 サービス産業生産性協議会（代表幹事：秋草直之 富士通（株）顧問）では、この度２０１４年度第３回「ＪＣＳＩ（日本版顧客満足度指数：Japanese Customer Satisfaction Index）」調査として、７業種［衣料品店／各種専門店／旅行／エンタテインメント／国際航空／国内長距離交通／生活関連サービス］における７１企業もしくはブランド（以下企業・ブランド）の顧客満足度（ＣＳ）等を発表しました。 ■各業種の顧客満足度１位企業・ブランド ・ユニクロ（衣料品店）　～３指標をおさえて５年ぶりCS１位～ ・IKEA（各種専門店）　～３年連続で全指標１位（CSは４年連続１位）～ ・ANAセールス（ANA SKY WEB TOUR）（旅行）　～初調査でCS１位～ ・劇団四季（

2024.11.06 プレスリリース オプト、「LINEヤフー Partner Program」において2期連続でSales Partner最上位である「Premier」に認定 広告運用実績を評価された代理店に贈られる「Ads Operation Badge」の連続取得に加え、透明性の高い広告運用を評価される「Ads Policy Badge Yahoo!広告 検索広告」も新たに取得

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

出版社勤務などを経て95年に独立し、フリーのジャーナリストとして、「ダイヤモンドＺＡｉ」をはじめとするマネー誌や、「週刊ダイヤモンド」、「プレジデント」、「週刊朝日」などの一般雑誌で執筆中。識者・著名人や上場企業トップのインタビューも多数手掛け、金融・経済からエレクトロニクス、メカトロニクス、ＩＴ、エンタメ、再生可能エネルギー、さらには介護まで、幅広い領域で取材活動を行っている。 IT&ビジネス　業界ウォッチ IT業界で話題の新サービス・新製品のニュース、これから話題になりそうな新ツール、知っておきたい各種の統計調査……などなど、経営効率化に寄与するIT業界の今のうごきをレポートします。 バックナンバー一覧 大きな不満がなければ「満足」に転ぶ？ 「顧客満足度調査」の罠 自社の製品やサービスが消費者からどれだけの支持を獲得しているのか？ 最もそれを端的に表しているのがトップライン（売上高）だ

NTTコム リサーチは調査設計から分析・レポート報告まで、マーケティングリサーチ全般をサポート。 数千社のマーケティング課題解決を支援してきた実績から、お客様に最適な リサーチ・ソリューションを提供いたします。 特にNPS®というスコアを用いた新しい手法によるNPSリサーチを強みとしており、 顧客ロイヤルティ、従業員ロイヤルティ調査の実績が数多くあります。 また、全世界で提携パネルを利用した海外マーケティング調査も可能。 お客様のグローバル戦略をサポートします。 ネットリサーチは長年の実績があるNTTコム リサーチにおまかせください。 リサーチサービス

メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：武智 清訓）は、「スマートフォン・メディア利用実態調査」の調査結果からモバイルショッピングの利用状況とモバイル広告掲載の認知についてまとめました。 それによると、スマートフォンユーザーのうち、49%の人がスマートフォンを利用して商品を購入した経験がありました。性年代別でみると、20代、30代の女性の割合が高く、特に20代女性は65%の人がスマートフォンでの購入経験があり、全体平均と比べて16ポイント高い結果となっていました。(図表1) 図表1：オンラインショッピングで購入する際に利用する機器

Google が Ipsos MediaCT と 2011 年から実施しているスマートフォンの利用に関する大規模調査「Our Mobile Planet 」の 2013 年版データを公開しました。 この調査は今回で 3 回目の実施となり、日本におけるスマートフォン利用について、 3 年間の変化を様々な角度から見ることができます。また、昨年は 26 ヶ国だった調査対象国を今回 48 ヶ国に大幅に広げ、先進国だけでなく、東南アジアや東ヨーロッパなどの国々との比較も可能になりました。 今回も 2013 年版の結果から、いくつか興味深いデータをご紹介します。 2 年前にはわずか 6 %だった日本のスマートフォン普及率は、2013 年には 25% にまで拡大しました。ただし、今回の調査対象国でもっともスマートフォン普及率が高い韓国（73%）やそれに次ぐシンガポール（72%）と比べると、依然として日本