『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

中野目 純一 日経ビジネス副編集長 2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。 この著者の記事を見る

ビジネスに直接役立つ統計解析の手法として、ビジネススクールでは「相関」を学びます。相関は、価格と販売数の相関関係、為替と株価の相関関係、身長と体重の相関関係など、ビジネスや経済、生物学から心理学まで幅広く使われます。 相関度の強さは、相関係数という数値で表され、－1～1の範囲に収まります。１に近いほど高い相関度があり、0に近ければ相関度は低く、－1に近づくほど逆相関にあるという考え方です。たとえば相関係数が0.8なら、高い相関と言えます。 2つの変数の相関がわかると、ビジネスに活かせます。為替とある企業の株価の相関関係が高いのであれば、トレーダーは為替の変動情報をもとに株式の売買を行えます。あるいは、特定の経済指標の変動と高い相関関係を示す銘柄の株式も存在します。統計情報からテクニカルな取引をする手法もあります。オンライン書店で使われるレコメンデーションも、相関を応用しています。 今回は、

マサチューセッツ工科大学経営学スクール・MIT Sloanが発刊する『MIT Sloan Management Review』のWebサイトには、「マーケティング戦略の面からプライバシー管理のフレームワークを考えよう」という主旨の論文が掲載されている。マーケティング戦略の観点から、顧客とのよりよいリレーションシップ構築に向け、プライバシー管理のフレームワークを作りたい。 現在、ほとんどの企業がサイト内に「プライバシーポリシー」や「利用規約」のページを設けている。特に通販サイトや会員制サイトなど、個人情報を登録するサイトは、プライバシーポリシーの掲載は必須といっていい。 こうした通販サイトや会員制サイトから、顧客の元へ「プライバシーポリシー更新のお知らせ」などのメールが届くことがある。しかし、顧客は企業のプライバシーポリシーにどれだけ注意を払っているのだろう。「よく分からないプライバシーポリ

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EC業界で快進撃を続ける楽天。サービス利用会員数は8000万（IDベース）を超え、2012年の国内EC取扱高は1兆4460億円となった。その順調な成長を支える要因の1つは、2008年から運用する一元的な会員データウェアハウス（DWH）「楽天スーパーDB」だ。高いレベルのサイトパーソナライゼーションを実現し、サービス間のシナジー効果を高める。楽天スーパーDB活用推進を担うグループコアサービス部 部長の景山 均氏と、同部 グループコアサービス1課 パーソナルプロファイルサービスグループ スーパーDBチームの渡辺 浩太郎氏に今後の展望を聞いた。 楽天経済圏の核となる会員DWH「楽天スーパーDB」 ──景山さんは楽天入社以来、楽天スーパーDBの開発・運用に携わってきたのですよね。 景山氏　私が2007年に入社して最初に任されたものの1つが楽天スーパーDBの開発です。当時の楽天は、「SiteCata

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博報堂は9月27日、シンクタンク「博報堂生活総合研究所」が20年間にわたって実施してきた生活者意識の定点観測調査「生活定点」のデータを無料で一般公開した。生活総研のWebサイトで、データを収録したExcelファイルと、質問票のPDFファイルをダウンロードできる。ユーザー登録なども不要だ。 同調査は1992年から20年間にわたって隔年で実施。同じ地域（首都圏・阪神圏）、同じ対象者設定（20～69歳の男女）に向けて同じ質問を継続して問い、回答を時系列で観測している。 衣、食、住、健康、遊び、学び、働き、家族、恋愛・結婚、消費、情報、メディア接触、社会意識、国際化と日本、地球環境など、生活者に関するさまざまな領域を網羅。項目は約1500におよぶ。 「長年にわたって蓄積してきた独自の生活者研究の資産を、これからは“社会全体の資産”にしていきたい」と無料公開を決めたという。研究者やマーケッターのほか

国内外で企業の競争は激化の一途をたどっている。そこでは日本企業の競争力を支えてきた高品質・高機能といった従来の強みが通用しなくなり、多くの企業が窮地に立たされている。 そうした中、IT（情報技術）の進化に伴って蓄積されてきた膨大なデータを分析して活用し、収益の維持や拡大に結びつける「分析力」が、新たな企業の武器として注目され始めた。 企業は分析力をいかに磨いて競争力を取り戻すべきなのか──。識者や先進企業の実務家へのインタビューを通して、その道筋を明らかにしていく。 今回は、企業がいま分析力に高い関心を寄せている背景や分析力を高めて競争力を強化する方策について、ITや情報システムの動向に詳しい佐藤一郎・国立情報学研究所教授に解説してもらった。 （取材構成は、石川香苗子＝フリーライター） ―― 最近、「ビッグデータ」や「アナリティクス」といった専門用語とともに企業の経営においてデータを分析し

IT業界に新しい流行語がやってきた。「ビッグデータ」である。巨大なデータを、高度なデータマイニング手法によって深く分析し、その結果を活用する。そうすることで、専門家でさえ気づかない事象の変化への対応や、人を介さない意思決定が実現可能になる。ネット企業でなければ難しかったビッグデータの活用は、最近になって一般企業にも可能になってきた。そのためビッグデータの注目度が、一気に上がっている。 ビッグデータの活用は、米グーグルや米フェイスブックといったネット企業にとっては、企業競争力の源泉である。例えばグーグルは2010年6月の学会「ACM Symposium on Cloud Computing（SOCC）2010」で、同社が自社開発した分散バッチ処理基盤「MapReduce」を使って、月間94万6460テラバイト（2010年5月時点）というデータを処理していることを明らかにした。グーグルは毎月、

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