WebサービスEvernoteEvernoteを挫折した人、僕ともう1度本気になって挑戦してみませんか？[環境作り編]2011年1月25日709 @JUNP_Nです。Evernoteを挫折した僕がもう1度本気になってEvernoteに挑戦してみる企画の第2弾。 第1弾がそこそこ評判がよかったみたいなので調子にのって続編です。今回はEvernotoを取り巻く環境を作り直してみたので紹介します。 前回の記事「Evernoteを挫折した人、僕ともう1度本気になって挑戦してみませんか？[運用ルール作り編]」ではEvernoteを自分に合った使い方をするために考え直して、ノートブック/スタックとタグの使い方に関してルールを決めてみました。 今回はどうやって情報をEvernoteに集約させるかについて考えてみます。 ※ちなみに前回の記事を投稿した後に有料アカウントを取得しました。 目次まずはiPhon

今回から3回にわたり、ソーシャルメディアの代表的なプラットフォームを2つずつ取り上げる。共通点のある2つのプラットフォームを比較することにより、それぞれの特徴を浮き彫りにする。今回は、利用者同士のつながりを中心とするコミュニケーション型プラットフォームとして、日本を代表するSNSであるmixiと、全世界でブームとなっているミニブログのTwitterを取り上げる。 mixiは女性10～20代、Twitterは男女10～20代が中心 まずは、mixi利用者とTwitter利用者の性年代別構成比を見てみよう（図2-1）。今回の調査では、男女それぞれ年齢層を6つに分けて全12セルとし、1つのセルに100人ずつを割り付けて全体が1200人となるように調査を実施した。このため、全体の性年代別構成比はすべて8.3％となっており、これと見比べることでそれぞれのソーシャルメディアの特徴が一目瞭然に分かる。男

本ブログは、livedoorブログに移転致しました。 ↓移転先↓ -GaiaXソーシャルメディア ラボ　＠livedoor blog 【資料ダウンロードはこちら】 現在、毎日のように、世界中でソーシャルメディア躍進のニュースが流れています。 『Facebook、Google抜き米国でアクセス数1位に』 『ツイッター利用者、国内で1000万人！！』 3年前に、誰が予想したでしょうか。 GoogleがFacebookに抜かれると。 twitterの利用者がこれだけ増えると。 今、世の中の人は気付き始めました。 これからはソーシャルメディアの時代だと。 ソーシャルメディアの時代になった今、ユーザーはどういう行動を取り、企業側はどうそれをとらえていかなければいけないのでしょうか？ 本エントリーで、ソーシャル時代の新消費行動モデル『AISA（アイサ）』をご紹介しています。 これからの皆さんのマーケテ

「ネットの力で、世界中のローカルビジネスを活性化したい」――クーポン共同購入サイト「Groupon」を運営する米Grouponのアンドリュー・メイソンCEOはこう話す。 Grouponは2008年に事業をスタートし、今年の売上高は3億5000万ドル（約300億円）、企業価値は13億5000万ドル（約1150億円）に上るとも報じられている。日本を含む約30カ国に進出するなど猛スピードで拡大。米メディアでは「史上最速で成長したネット企業」とも報じられている。 その実績から、スーツ姿で飛び回る饒舌なCEOをイメージするかもしれないが、このほどあわただしく来日したメイソンCEOは、ラフなポロシャツ姿。初対面の記者に冗談を飛ばし、難しい質問にも言葉を探りながら誠実に答えようとする29歳のいたずら好きな若者だ。 Grouponの成長の秘訣は、そのスピード感とブランド力、ユニークさにあるという。Grou

2008年10月、東京大学は世界に通用する次世代のビジネスリーダーを育成するプログラム「東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）」を開講した。東大が持つ最先端の豊かな知的資産を活用したプログラムで、“日本を背負うビジネスリーダーの輩出”を目指している。 マネジメントやコミュニケーションを学ぶ時間もあるが、「教養・智慧」が全体の約70～80％を占め、その内容は多岐にわたる。 なぜいま教養や智慧が必要なのか。 新しい知の提供を模索する東京大学は、いまの日本をどのようにみているのか。 東京大学総長濱田純一氏にお話しを伺った。 【東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）】 主に40歳代の企業人や行政官の幹部候補生などを対象に、東京大学が持つさまざまな分野における最先端の知を活用し、深い教養や智慧と実践的で柔軟な実行力を併せ持つ、高い総合能力を備えた人材を

今日はファイナンスを勉強するためのいい本を各分野からピックアップしたいと思います。 ファイナンスは直訳すると金融ですけど、英語でFinanceというと資産運用や保険や金融工学などまで含むかなり広い意味で使われています。 狭い意味でいうと文字通り「金融」で、お金を融通する、つまりお金を貸すことです。 経済というのは、お金があまっている人や企業が、お金をより有効に使えるけどお金が手元にない企業や国などに貸し出すことにより、より効率的になり、より豊かになっていきます。 日本の政治や経済を考える上でファイナンスを勉強する意味は大いにあるのですが、個人レベルではむしろ買った株や不動産が上がるのかどうかとか、どんな保険に入ればいいのかといった問題になります。 こちらも立派なファイナンスです。 さて、今日はそんなファイナンスを勉強するためのとっておきの本を５冊紹介しましょう。 ところでファイナンスの本で

「人間」が監修するATOK、「機械」が演算するグーグル ――　ジャストシステムの「ATOK」では辞書に対して監修委員会を置くなど人手を用いた作業も行なっていますが、グーグルはそこを自動化しているわけですよね。ところで、リリース直後はネット上で「オンラインでないと使えない」といった誤った情報も流れました。辞書はローカルのみ参照しているのでしょうか。また、その鮮度がどのように保たれるのかが気になります。 及川　辞書は完全にローカルデータを参照しています。したがって、100％リアルタイムでネット上のトレンドを反映出来るわけではありません。現在提供しているデータは11月末時点のものですので（12月16日取材時点）、今後はGoogleアップデートの仕組みを使って辞書を更新していく予定です。誤変換の指摘はオンラインでレポートいただけるようになっていますが、その内容やボリュームを見ながら、辞書更新の時期

ある時代における失敗から注意をそらす一番良い方法は、完全に異なる新しい時代のスタートを宣言することかもしれない。 Yahooは企業として大規模な転換期の真っただ中にいる。同社の検索資産をMicrosoftに売却する取引を進めており、その見返りとして、Yahooのページ上での検索が生み出す売り上げのかなりの部分を受け取ることになる。しかし、Yahoo社内の一部の人々は、同社が検索市場に見切りをつけようとしているという話に若干困惑しているようだ。 Yahooのバイスプレジデント兼検索マーケティング担当ジェネラルマネージャーDavid Pann氏は米国時間10月6日、ブログ記事の中で、Yahooの検索広告における拡充を強調しつつ、次のように語っている。「Yahooがこの数カ月に経験したすべての出来事に関して、わたしがいつも受ける質問の1つは『Yahooはまだ検索に関心を持っているのか』だ。『もち

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

140文字で「今、何をしているか」をつぶやきあうコミュニケーションサービス「Twitter」への注目度が高まっている。エンジニアを中心に2007年ごろから使われだしたが、ここにきて芸能人や作家、政治家など利用者の日本でも裾野が広がり、企業のマーケティング活動などにも使われ始めている。 この特集ではTwitterの現状をおさらいするとともに、ビジネス利用の可能性を探る。 Twitterとは何か Twitterはネット上にコメントを投稿しあって、ほかのユーザーとのコミュニケーションを図るインターネットサービス。1回の投稿文字数が最大140文字に制限されていることから、「ミニブログ」と呼ばれる。 相手がコメントを非公開にしていない限り、相手の許可を得なくてもその人の書き込みが読める点でブログに似ているが、メッセージを送り合えたり友人関係が見えたりするという点ではソーシャルネットワーキングサービス

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 7月27日、SBIホールディングスが「ソーシャルレンディング事業への参入について」と題するプレスリリースを発表した。SBIホールディングスが米国のソーシャルレンディング企業であるProsperとの提携を発表したのは2007年であるから、2年間のブランクを経てようやく事業開始へ向けた準備が本格化することになる。その間、日本ではmaneoがいち早く事業を立ち上げ、最近ではAQUSHという会社も事業を展開している。 新規市場の創出戦略 これまでに存在しなかった新規市場を創出するには2つの方法がある。マーケットリーダーとなるか、フォロワーとなるか。リーダーは市場を席巻して優位に立てる可能性がある一方、誰も歩いたことのない道を想像もできない障害を

--2008年後半からTwitterが急成長しているように見えます。 Kevin：それは間違いないでしょう。理由は複数あります。先日話題になっていたMichael Jackson氏の残念な出来事など、有名人に関するニュースがTwitterで流れたり、実際に有名人がTwitterを使っていることが要因の1つです。 またあらゆるニュース速報がTwitterを基点に報じられています。たとえば、いまはイランの件がありますし、2月には飛行機がハドソン川に不時着したこともTwitterの中で第一報が報じられました。 メディアそのものも変わってきています。メディアがニュース速報をどのように伝えられるか改革しているなかで、Twitterがその一部を担う可能性があります。 Twitterというプロダクトはとにかくシンプルなのが売りです。サインアップも、ユーザーをフォローするのも、自分について実況中継するのも

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今回の対談を終えてから1つの歴史的な出来事を思い出した。かつて1930年代の大恐慌が最も深刻化した32年の出来事で、その年、アメリカのフーバー大統領が大増税を実施したのだ。前年の31年に比べ、GDP（国内総生産）が2割以上も落ちるという惨状で実施されたこの政策は悪名が高い。 なぜ、経済について抜群の理解を持っていたフーバー大統領がそれを行ったのか。彼は合衆国の財政状況の悪化を嫌って、海外への資本逃避が起こることを怖れたのである。前年、オーストリアの巨大銀行（クレディート・アンシュタルト）の破綻に際し、その救済のためにオーストリア政府が通貨を増発させ、それが深刻な資本逃避を呼んで以来、先進国全体に資本逃避の波が押し寄せていた。それを配慮してのフ

中国のインターネット人口は3億を超え、世界最大のネット大国となった。日本の総人口の2倍以上という巨大市場は魅力的だが、中国のネットメディアを取り囲む環境は、米国や日本のそれとは大きく違う。 新聞や雑誌などの伝統メディアはネット対応で後れを取り、大手ポータルサイトがその間隙を突いて情報発信の出口を押さえた。中国のネットユーザーの間では、ニュースはポータルで読む習慣が定着している。当局による報道規制やウェブサイトへのアクセスブロックなど、中国特有のリスクもある。 そんな中、気鋭の中国メディアや外資系メディアの間で、新たなビジネスモデルを模索する動きが出ている。北京で4つのメディアの編集長と会い、中国のオンラインジャーナリズムの今と未来について聞いた。4回の短期集中連載でお届けする。 （聞き手は日経ビジネスオンライン編集長　廣松 隆志）