これらはネスレのグローバルの成長戦略として掲げられており、各国のネスレ法人が、それぞれの国の状況に応じて市場を分析、プランを勘案している。石橋氏は4つのポイントのうち、1～3においてネスレ日本が実施してきたマーケティング施策について、具体例を挙げながら紹介した。 新しいイノベーションを「ネスカフェ」全ラインナップに展開まず、1の「イノベーション＆リノベーション」で掲げられているポイントは、「新セグメントの創造につながる、より大きく、より大胆な、より優れた（B3： Bigger, Bolder, Better）イノベーション」である。そして、B3イノベーションの考えに基づいた施策の1つが、よりクオリティの高い製品の開発、つまり製品のイノベーションだ。 その一例が、「ネスカフェ レギュラーソリュブル コーヒー」である。これは、微粉砕した焙煎コーヒー豆を同社独自のコーヒー抽出液と混ぜ合わせて乾燥

ネットイヤーグループの創業メンバー。近年、大手小売グループのオムニチャネルプロジェクトに参画して以来、企業戦略としてのオムニチャネルの構想策定から実現までに注力。創業からSIPS（Strategic Internet Professional Services）という戦略的にインターネットを活用するためのコンサルティング事業のコンセプトを生み出す。1994年に米国大手広告代理店McCann Erickson社のインタラクティブ部門に参画して以来、デジタルマーケティング、ネットビジネス分野での経験は長い。経営戦略、ブランディング、ユーザーエクスペリエンスデザイン、CRM、Web、ソーシャル、EC、テクノロジー、データ分析まで、デジタルマーケティングに必要な広範囲なナレッジを持ち、多くの大手企業のデジタルマーケティング戦略、Web戦略、デジタル新規事業開発などを支援する。日経BPなどへの寄稿、

本稿を読んでくださる方々でCRMという言葉を聞いたことがない人はいないと思います。「CRM」は1990年代後半に日本で使われ始めたときは、コールセンターを中心として特にIT領域の言葉として使われていました。筆者が所属していた会社もCRMのパッケージベンダと提携していましたので、CRMソリューションを立ち上げ、パンフレットの配布や展示会での説明などをしておりました。 長年ITベンダによって牽引されてきたCRM 長年にわたりたくさんの企業がCRMに取り組み、さまざまなプロジェクトが実行されてきました。その多くはIT導入であったり、それに伴う業務改革であったりといったものでした。 関連記事 ダウンロードフリー！ 「戦略リーダーとしてのマーケティング組織、CMO機能」（eBook版） 「ITmedia マーケティング」編集部では、過去の人気連載をeBook 形式に再編集した新シリーズを開始します。

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

知る人ぞ知る電通PR発（非公式）・メディア向けトレンド新聞「ブームの予感の『予感』」。その特別号である不定期刊『あなたに会いたくて！』は、孤高の発行人・ニシザワが独断と偏見と尋常じゃない好奇心で、"未来のキーパーソンたち"へ突撃取材するというもの。今回は、カルチャー誌はじめ数々の雑誌・ウェブと、幅広いジャンルで活躍中のフリーライター・編集者である小山田裕哉さんに"ラグジュアリー業界"についてお話を伺いました。

日本企業に必要なのは「分析力」と「グローバルレベルでの変革」：HP Digital Marketing Hub（1/3 ページ） 2014年5月27日、六本木のリッツ・カールトンで「HP Digital Marketing Hub ロードショー東京」が開催された。イベント全体を貫くメッセージは「市場環境の変化に対応した経営改革の必要性」。いまやデジタルマーケティングは経営改革の最重要アプローチとなった。

連続性を担保できる技術もツールもデバイスも足りなかったWebマーケティングの時代から、統合的にマーケティングができるデジタルマーケティング時代に。 ITのマーケティング投資における留意点 最近のIT投資は、コスト削減のための投資ではなく、もっと積極的な投資、つまり、売上や利益を上げるためのマーケティング投資に変わってきていま す。世界的にみても、某サービス会社が、ターゲットはCIOでなくCMOに、と宣言しました。日本でも、アベノミクス効果か、企業のIT投資が復活し、し かも、その目的は、コストカットからマーケティングにという流れです。 非常に喜ばしいことですが、この投資をするうえで、注意しなければならないことがあります。なぜなら、日本企業は、この種のIT投資に慣れていない からです。マーケティング分野で、欧米に水をあけられてしまった日本では、ITのマーケティング投資とは何か、何に投資をすべ

渡辺聡（わたなべ・さとし） 神戸大学法学部卒。NECソフトを経てインターネットビジネスの世界へ。2008年にクロサカタツヤ氏と共同で株式会社企（くわだて）を設立。現同社代表取締役。大手事業会社からインターネット企業までの事業戦略、経営の立て直し、テクノロジー課題の解決、マーケティング全般の見直しなどのコンサルティングサービスを提供している。現在、Business Media 誠で「ビジネスノベル新世紀」を連載中。主な著書・監修に『マーケティング2.0』『アルファブロガー』（ともに翔泳社）など。Twitter：@swmemo。 佐々木靖人（ささき・やすと） 2006年、California State University, Bakersfield卒業後、コンサルティング会社に入社。アナリストとして企業の戦略立案、効率化支援業務、財務アドバイザリー業務、資金調達支援業務などに従事。2009年

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ドラッカーが喝破したように、「顧客の創造」は事業の究極の目的だ。 これは、しかし、「言うは易（やす）く行うは難（かた）し」の典型だ。「ほぼ日刊イトイ新聞」は実際に顧客を創造し、それをビジネスとしての成果につなげている希少な例だといえる。 「ほぼ日（にち）」は、表面的には新聞形式のウェブメディアだ。しかし、ビジネスとして見たとき、ほぼ日はおそらく日本で最も高収益率の事業でもある。利益の源泉は、あっさり言ってしまえば、物販である。しかも売れている商品といえば、手帳に腹巻き、土鍋……。何の変哲もない生活用品ばかり。 ほぼ日ならではのヒット商品の背後には、独自の戦略ストーリーがある。多くのウェブメディアと異なり、ＢｔｏＢの広告収入にはいっさい依存しない。タイミングに依存するニュースを追わない。人々の生活の中にある「動機」を発見し、時間をかけて読者と「動機」をやり取りしながら、自ら消費者の需要を創る

従来のマーケティングはもはや機能しない、と説くリーの本記事に対して、HBR米国版のサイトでは600を超えるコメントが寄せられ、反響を呼んだ。新たなマーケティングのキーワードのひとつは「ピア」（peer）、つまり顧客のネットワークであるという。 従来型のマーケティング――広告、PR（パブリック・リレーションズ）、ブランディング、企業広報など――は死んでしまった。従来型のマーケティング業務を行っている人々は、死んでしまった枠組みのなかで仕事をしていることに気づいていないかもしれない。だが、これは事実である。はっきりとした証拠があるのだ。 第1に、買い手はもはやそれらに注目していない。いくつかの調査では、「買い手の意思決定の道筋」において、従来のマーケティング上のコミュニケーションは的外れになっていることが裏付けられた（英語の動画はこちら）。買い手は製品やサービスに関する情報を自分のやり方で調べ

【超円安の真因】なぜスイスフランはフラン高を維持しているのに、日本円は歴史的な円安に落ち込んでいるのか？

マーケティングの重要性は誰もが認めるところだろう。Eコマースはもちろん、SNSなどの新しいサービスによって消費者の行動は変わりつつあるが、サウスオーストラリア大学のマーケティングマネジメント教授によると、いつくかの"定説"は間違いだという。 サウスオーストラリア大学のDavid Corkindale教授がWall Street Journalに寄稿した記事「マーケティング担当者の間違い(原題:Mistakes Marketers Make)」で、いつくかの定説を取り上げ分析している。 ターゲットマーケティングは間違い 自社の製品を使いたい/欲しいと思ってもらえる消費者セグメントを定め、その人たちに向けてマーケティングを行うのがターゲットマーケティングだ。これのどこが問題なのか。 ある調査で、よく利用するガソリンスタンドは決まっているかと聞いたところ、46%が「決まっている」と答えた。だが、

マーケティングの正解は「既存顧客への利益還元」か「新規顧客獲得」なのか？：既存か新規か（1/2 ページ） 今年7月23日にMIT Sloan Management Reviewに掲載された論文 “Should You Punish or Reward Current Customers?”（「既存顧客をぞんざいに扱うか、それとも報いるべきか？」）では、この問題に対する考察が載っている。 ビジネス拡大を目指す上で、マーケティング部門のミッションは大きく2つに分類できる。1つは既存顧客とのリレーションシップを深め、長期間付き合いがある優良顧客に利益を還元していく戦略。もう1つは、常に新しい顧客獲得に向け、新規登録優待キャンペーンなどを行う戦略だ。 さて、実際ビジネス上有効なのは、「既存顧客への利益還元（リワード）」なのか、それとも「新規顧客獲得」なのか。今年7月23日にMITビジネススクール機

マーケティング全体を統轄するCMO（Chief Marketing Officer、最高マーケティング責任者）の役割は、今後企業にとって必要不可欠になる。そして、CMOという肩書（役割）の人が増えていくことは確実だ。 今時のCMOは、テクノロジーの素養が必須になることも明らかである。結果として、ITベンダーと一緒に仕事をする機会も増える。 この特集では「ビッグデータ時代に求められるCMOの役割とは何か」について言及していく。そして、複数の人でその役割を分担する「チームCMO」を提案する。 また、CMOがIT投資を決めるのかどうかや、「Proof of Business Concept（PoBC）」という新しい概念も紹介し、CMOのあるべき姿を問う。 目次

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

6月13日、アドビシステムズが開催した「Digital Marketing Forum 2013」には1500人以上のマーケティング担当者が集まり、デジタルマーケティングに関する事例やソリューションの紹介を熱心に聞き入った。これまでPhotoshopなどクリエイター向け商品を提供してきたアドビが、マーケティング分野向け製品の提供を始めたことから開いたイベントである。 マーケティング分野のＩＴ化はアドビだけが取り組んでいるわけではない。オラクル、ＩＢＭ、セールスフォース・ドットコムといったＩＴベンダーもマーケティング分野でのＩＴ活用に向け、盛んにアピールを始めている。ＩＴベンダーが一斉にマーケティングをターゲットしている理由はどこにあるのか。 「顧客の多様な要望にこたえる」「顧客がアクションするまでの一瞬の体験を最適化する」――マーケティング担当者に向けたアドビシステムズの講演の中で、繰り返

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