週プレNEWS TOPニュースライフ・文化週末出動！ 週プレ釣り部　Ｆｉｓｈｉｎｇ．１２「大海原を航海する船長気分で“ボート釣り”に挑戦！　実釣編（１）」 小型船とはいえ、やはりボート操縦に興奮する釣り友Ｋ氏 今回、週プレ釣り部が挑むのは、シンプルな仕掛けで魚との勝負を楽しめる「一つテンヤ」。以前も挑戦したが、今回はさらに自ら船を操る「ボート釣り」だ。自分自身の経験と勘を尖らせ、ターゲットの「マダイ」を無事釣り上げることはできるのか！？ ＊＊＊ 人気で埋まってしまうボートも予約でき、一つテンヤの準備も万全。ようやく迎えたボート釣り当日。時たま風が吹くが、波が無く絶好の釣り日和。 ここ南房総浜田漁港「アジロボート」の釣り場マップには、釣り可能エリヤと進入禁止エリヤが明記されている。陸地の目印として、港を背に沖に向かって右奥に沖の島、左側は館山の国民休暇村の間が航行可能海域だ。 初めて来てもわ

フランス南東部バロリスで、海中から引き揚げられた「タイヤ漁礁」用のタイヤ（2018年9月21日撮影）。(c)VALERY HACHE / AFP 【9月24日 AFP】南フランス沿岸の澄んだ地中海の底から、大量の車のタイヤが引き揚げられている。2万5000本に上るタイヤは海洋生物の保護区域をつくる目的で40年近く前に沈めたものだが、生物が寄り付かないばかりか、逆に環境を汚染していることが明らかになったためだ。当時まともではないと受け止められた試みは、実際にまともではなかったという残念な結果に終わった。 「当時は水生生物を回復できると期待したのだが、うまくいかなかった。タイヤ漁礁は生物が盛んに繁殖できる場所ではなかった」。南仏アンティーブ（Antibes）市のエリック・デュプレ（Eric Duplay）副市長はAFPの取材にそう語り、肩を落とした。 タイヤ漁礁は1980年代、アンティーブから

【9月25日 AFP】生物を死滅に導くようにプログラムする遺伝子編集ツールを用いて、マラリア媒介蚊の個体群を全滅させることに室内実験で初めて成功した。研究論文が24日、発表された。 実験で用いられたのは、いわゆる「遺伝子ドライブ」と呼ばれる技術で、遺伝子操作で作製した形態的特徴が自然発生よりも高い割合で子孫に何世代にもわたって継承されるように、進化を強制的に導くことで機能する。 英インペリアル・カレッジ・ロンドン（Imperial College London）の研究チームは、マラリア媒介蚊のガンビアハマダラカ（学名：Anopheles gambiae）を用いた実験で、「doublesex」として知られる遺伝子を操作し、世代を追うごとに吸血や繁殖が不可能な雌の増加を目指した。 その結果、わずか8世代を重ねた後に雌がいなくなり、子孫を残せなくなったために個体群が崩壊した。 論文の主執筆者で、

Twitterで「クッパ姫」がトレンド入りするなど流行しています。簡単に言うと、任天堂のマリオシリーズに登場する敵キャラ「クッパ」を女体化したキャラクターで、海外ユーザーのhaniwa（@ayyk92）氏が投稿した二次創作をきっかけに、国内外で多くの絵師がイラストを公開するなどして話題に。勢いがすごい……！ そもそもは、先日発表されたNintendo Switch向けの新作ゲーム「New スーパーマリオブラザーズ U デラックス」で登場したキャラクター「キノピーチ」が発端。プレイアブルキャラのキノピコが、新アイテム「スーパークラウン」をとることで、ピーチ姫に似た姿に変身するのですが、“キノコ族からピーチっぽい生き物に変異する”謎の現象がファンの間で注目を集めることになります（関連記事）。 そして、かぶると変身する「スーパークラウン」の設定が話題になった流れから、前述したhaniwa氏の“ク

まとめとは？ 日常的な身の回りの出来事から、世界を揺るがすニュースまで、本が扱うテーマは森羅万象。四季折々の年間イベント、仕事、暮らし、遊び、生きること、死ぬこと……。さまざまなテーマに沿う本の扉をご用意しました。扉を開くと読書の興味がどこにあるのか見えてきます。

愛媛県にある伊方原子力発電所３号機について広島高等裁判所は、運転停止を命じた去年12月の仮処分の決定を取り消し、運転を認めました。伊方原発３号機は去年の決定によって運転できなくなっていましたが、判断が覆ったことで、再稼働できる状態になりました。 これに対し四国電力は、決定の取り消しを求めて異議を申し立て、広島高裁の別の裁判長のもとで審理が行われてきました。 広島高裁の三木昌之裁判長は運転停止を命じた去年12月の決定を取り消し、運転を認めました。 伊方原発３号機は去年の決定によって運転できなくなっていましたが、判断が覆ったことで、再稼働できる状態になり、四国電力は、速やかに準備を進める方針です。 一方、同じ伊方原発３号機をめぐり、別の住民が申し立てた仮処分については、今月28日に大分地方裁判所が判断を示すことになっています。 四国電力の伊方原子力発電所３号機は福島第一原発の事故の１か月後に定

四国電力伊方原子力発電所3号機（愛媛県伊方町）の運転差し止めを命じた2017年12月の仮処分決定を巡り、広島高裁（三木昌之裁判長）は25日、四国電の異議申し立てを認め、再稼働を容認する決定をした。東京電力福島第1原発事故後、高裁レベルで初めて差し止めを命じた決定が取り消されたことで、四国電は伊方原発の運転再開に向けた準備を進める。広島高裁の野々上友之裁判長（当時）は昨年12月の決定で「阿蘇山が

6日午前3時すぎ、緊急地震速報のアラームがなった。「震源は苫東厚真火力発電所に近い」。この情報に北海道電力の社員は身構えた。今の北海道電にとって苫東厚真の役割が重いことを知っていたからだ。北海道全域で295万戸が停電するブラックアウト。最大の原因は発電能力の過度な集中だった。電力供給の約半分を出力165万キロワットの苫東厚真火力が一手に背負う。砂上の楼閣のようなアンバランスがなぜ放置されていた

枝野幸男・立憲民主党代表（発言録）　（金融政策で）日銀まで株を買い、皆さんの年金の金で株を買っているのはご承知の通りだと思いますけれど、株を政府が買い支えをしている。値段をつり上げている。 その結果、日本における最大の機関投資家は、日銀まで含めれば政府です。政府が最大の株主である国って、社会主義じゃないですか。安倍さん、日本を中国にしたいんじゃないかと思います。社会主義化をさせているとしか思えない。 それで株は高いんだから、景気がいいという幻想を国民に描いている。必ず、大きなしっぺ返しを受けます。一日も早くそうした状況から脱却できる状況をつくりたい。 税金を納めていただいて、再分配されて、所得の低い人たちの所得の押し上げに使われ、安心感につながれば、結果的に消費が増えてまたもうかる、ということを説明をしながら、税制を抜本的に変えていく方向に進めていきたい。（新潟市での講演で）

昨日エントリでは、10年前の危機の本質は信用不安であって住宅バブルの崩壊ではない、というバーナンキ＝ポールソン＝ガイトナー見解と、財政刺激策こそが対処策として重要、というサマーズの見解を対照させたDavid Warshのエントリを紹介した。一方、クルーグマンがそこで言うサマーズ見解と同じ立場に立ってバーナンキ見解に異論を唱え、それにバーナンキが反論する、という展開が見られた。以下はそのバーナンキの反論の冒頭。 Why was the Great Recession so deep? Certainly, the collapse of the housing bubble was the key precipitating event; falling house prices depressed consumer wealth and spending while leading to

9月上旬のある日の夕方。都内スーパーの酒売り場には、色とりどりの缶チューハイがぎっしりと並んでいた。1缶100円前後の商品が次々と買い物客のかごに入っていく。 チューハイ市場の拡大が止まらない。英調査会社ユーロモニターインターナショナルによると2017年の市場規模は6000億円を突破。この10年で7割近くも伸びた。特にここ数年は40〜50代男性を中心に、アルコール度数が7％超のチューハイに人気が集まっている。業界関係者は「節約志向の高まりで“家飲み”が増える中、1本で手軽に酔える点が支持されている」と口をそろえる。 サントリーが市場を牽引 2017年6月からは、価格面で競合関係にある新ジャンル（第三のビール）が酒類の安売り規制によって値上がり。缶チューハイへ流入する消費者が増えた。 現在、チューハイの350ミリリットル缶1本当たりにかかる酒税は28円で、新ジャンルと同額。酒税法改正で26年

世界的な「国家資本主義」台頭への懸念は中国に向きがちだが、データを踏まえると、日本政府の市場支配率もゾッとするほど高い。

北海道が地震に見舞われた6日、太陽光発電事業者のスパークス・グリーンエナジー&テクノロジーの谷脇栄秀社長は釧路市にある大規模太陽光発電施設（メガソーラー）に異常が無いとの報告に胸をなで下ろした。しかし、それもつかの間、別の問題が浮上した。北海道電力が送電再開を認めなかったのだ。一般家庭で約7000戸分の電力を発電しても送電できない状況が約1週間続いた。風力増加があだ北海道は地価が安く、広い土

北海道胆振東部地震で東京都から提供された「乳児用液体ミルク」について、北海道新聞が9月23日に「被災地支援の液体ミルク使われず　東京都が千本提供　道、各町に『利用控えて』」と報じましたが、内容に一部誤解があったのではと物議を醸しています。道災害対策本部などを取材しました。 被災地に提供されたものと同型の乳児用液体ミルク 北海道災害対策本部によると、9月10日に東京都から災害支援物資として乳児用液体ミルクが1050本提供され、それを被災地域に送ったとのこと。物議を醸しているのは、この状況についての報道で、「道によると、道災害対策本部などの職員が11日ごろ、胆振、日高両総合振興局や道立保健所に対し、『液体ミルクは国内で使用例がない』『取り扱いが難しい』として使用を控えるよう各町の担当者や保健師に知らせることを求めた」「各町とも住民に周知せずに保管」としていました。 物議を醸している記事（北海道

原発事故の影響で試験的な漁が続けられている福島県沖では、震災前に比べてヒラメがおよそ８倍、ナメタガレイがおよそ７倍と、資源量が増えていることが県の調査でわかりました。県は豊富な資源を漁業の復興につなげるため、販路の回復を支援することにしています。 それによりますと、去年１年間の平均の資源量は、震災前の５年間の平均と比べてヒラメがおよそ８倍、ナメタガレイがおよそ７倍と大幅に増えていたことがわかりました。 大きさもヒラメの場合、震災前は体長40センチ前後がもっとも多かったのに対し、おととしのデータでは50センチから60センチが多く、大型化しているということです。 福島県沖では、原発事故の影響で回数や海域を限定した試験的な漁が行われていることが、資源量の増加につながっていると見られています。 一方、福島県沖の魚介類を対象にした県の放射性物質の検査で国の基準を超えたものは平成27年４月以降出ておら