こんにちは。開発本部 オンボーディングチームの酒井（@sakay_y）です。社内のオンボーディングコンテンツを、どんどん社外へ公開することを夢見ています。 2021年もエンジニア新人研修を行いましたので、軽い紹介と、講義資料および一部講義動画（New!）を公開いたします。 2021年のエンジニア研修について 講義資料公開 Webアプリケーション基礎 HTTP/DNS ソフトウェアライセンス ソフトウェアテスト テスト自動化 アクセシビリティ Docker Chrome Developer Toolsの使い方 サイボウズのアジャイル・クオリティ デザインの役割と関わりかた データベース CI/CD セキュリティ モブに早く慣れたい人のためのガイド ITコミュニティ文化と情報発信に共通する成長と貢献の要素 正規表現 Kubernetesを使った開発入門 モニタリング入門 gRPC入門 日本語話

2018年9月6日に北海道を襲った震災により、停電状態に陥ったさくらインターネットの石狩データセンターに対し、9月8日ようやく電力供給が再開された。想定を超えた約60時間を非常用電源設備で乗り切り、インフラ事業者としての矜持を見せた石狩データセンターの「奇跡」について、改めてきちんと説明していきたいと思う。 卓越したオペレーション能力で「想定外」を「想定内」に 2011年11月に開設された石狩データセンターは、数多くのサーバーを収容するさくらインターネットの基幹データセンターになる。開設当時はソーシャルゲームの普及でサーバーの需要がうなぎ登りだったほか、環境に配慮したエコなデータセンターが求められていた。こうしたニーズに対応する石狩データセンターは、寒冷地のメリットを活かした外気冷却と東京ドーム1個分に相当する広大な敷地を用いたスケーラビリティが大きな売りだった。私も開設時と増設時で2回ほ

山岳遭難事故が毎年のように増えている。警察庁の発表によると、2017年の山岳遭難者数は3111人、死者･行方不明者数は354人で、ともに過去最多だった15年を上回った。この10年で、山岳遭難者は1.6倍に増えている。スマートフォンが普及し、位置情報などが容易に分かるようになった時代に、なぜ山で道に迷い、遭難してしまうのか。最新のIT技術を使って、山岳事故の予防や遭難者の発見に取り組む現場を訪ねた。（ライター・西所正道／Yahoo!ニュース 特集編集部）

文部科学省が小中高校生において「プログラミング教育」の必修化を決めた。2020年度から小学校で実施、2021年度に中学校、2022年度には高校で順次選択制を必修に改める予定だという。 これをきっかけに実際の教育現場では、小中高校生にどのように情報やITに関わる授業を行うべきなのか、議論や試行錯誤が続いている。必修ではないが、既にゲーム感覚で情報の授業を行っている学校もあり、中には音声合成ソフト「VOCALOID（ボーカロイド）」を使った授業を行う高校もあるという。 ITの教育現場はプログラミングだけじゃない？ 2016年5月18日から20日まで東京ビッグサイトでは「第7回教育ITソリューションEXPO」が行われている。理数教育の最新教材をはじめ、アプリ学習の事例など、さまざまな展示が見られるが、中でも「高校におけるVOCALOID（ボーカロイド）を用いた音声処理の実習事例」と掲げられたブー

DJ ForMom @c_r_a_z_y_8_8 ANA、システム障害によりアナログな搭乗手続きで対応中。貴重な体験なので楽しんでおります。搭乗券も懐かしい感じなので機内ではスチュワーデスに昭和歌謡曲を放歌してやろうと思います。 pic.twitter.com/xrEf2mPqbi 2016-03-22 10:00:14

ゲーム専用？　日本の学生が自分のパソコンを所持する割合は、欧米諸国に比べると格段に低い baona-iStockphoto パソコンが普及した90年代以降に成長した世代を「デジタルネイティブ」と呼ぶ。しかし、これに該当するはずの日本の学生のパソコンスキルが、実は先進国の中でも最低レベルだということは余り知られていない。 内閣府が2013年に実施した『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』では、７か国の若者に対し、パソコンやスマホといった情報機器の所持について尋ねている。10代の若者の所持率を国別に出すと、次の＜表１＞のようになる。最も高い国は赤字、低い国は青字で表示した。 日本は携帯ゲームの所持率は最も高い。しかし他の４つはいずれも最低だ。とくにパソコンの所持率が、欧米諸国に比べて格段に低い。自分専用のノートパソコンを持っている割合は43.3％、デスクトップパソコンは２割にも満たない。

日本のITベンダーの経営者、コンピュータサイエンスを教える教育関係者、そして行政のIT関連の政策担当者が共通に心配していることがある。ITを学ぶ超優秀な若者が日本のIT業界に就職せず、グーグルやアップルなど“光り輝く”大手ITベンダーの熱烈ラブコールを受けて米国に行ってしまうことだ。いわば若い頭脳、若い才能の国外流出である。 確かに、この件は私も心配だ。少子高齢化の長きにわたる進行が避けられない日本の状況においては、企業が従業員の頭数や客の頭数に依存した商売から脱却して、より付加価値の高いビジネスに移行できるかどうかが、日本の将来を決める。そして、ビジネスのイノベーションのためにITが不可欠であることも論を待たない。なのに、その中核を担うはずの若者が日本を去ってしまう。 本当に大変だ。そんな話をあるITベンダーの経営者にしたら、「あんたが極言暴論なんかで、日本のIT業界を悪く書いたりするか

データの寿命をあらかじめ設定し、その時点で自動的にデータが壊れるメモリシステムを、中央大学理工学部の研究グループが開発した。記憶媒体にフラッシュメモリを採用したシステムで、SNSに使えばプライバシー保護のための「忘れられる権利」を実現するとしている。 新システム「Privacy-protection Solid-State Storage（PP-SSS）System」は、フラッシュメモリに保存されたデータを、ユーザーが決めた時点で自動的に壊し再現不能にする仕組み。中央大理工学部の竹内健教授のグループが開発した。 フラッシュメモリのエラー確率が高い精度で予測できる特徴を利用し、データをメモリに書き込む時点で、寿命に応じた所定の数のエラーを意図的に注入。指定した時点でデータを壊し、誤りが訂正できないようにする。データを意図的に誤るように制御する仕組みのため、メモリデバイス自体は物理的には破損し

「東京証券取引所に重大な落ち度があることは、火を見るより明らかです」。2013年3月18日、東京高等裁判所での第一回口頭弁論。みずほ証券の代理人である岩倉正和弁護士は、東証の株式売買システムに潜んでいた誤発注を取り消せないバグの概要を説明する大型パネルを法廷内に持ち込み、25分にわたって熱弁を振るった。 対する東証代理人の山田和彦弁護士は終始落ち着いた口調で「合理的信頼性を有するシステムを提供できていれば、たとえバグが一つあったとしても、債務不履行には当たりません」と述べ、13分ほどで弁論を終えた。同日、裁判は結審した。 みずほ証券と東証による株誤発注裁判の控訴審は、両社がソフトウエア工学上の論争を戦わせる異例の展開になった（図1）。

仮想データセンターをラックごと高層ビルから落下させ、その間に別に用意した仮想データセンターにフェイルオーバーさせる様子を、シマンテックがプロモーション映像として公開しています。その準備の様子などが詳しく紹介されており、チェックしてみることにしました。 Data Center Down! Behind the Scenes (High Availability & Disaster Recovery) - YouTube アメリカのサンノゼにあるビルの屋上からサーバーラックを落下させようとしているところ。 ものすごいスピードで落下していきます。 サーバーラックは木っ葉微塵。この落下して壊れるまでの間に別に用意した仮想データセンターにフェイルオーバーさせているというわけです。 では、まずはこの実験のためにどれほどの準備がされていたのか見ていくことに。まずは1日目の様子から。 サーバーラックを落

富山に講演で来たのですが、前後でいくつか雑談をしているうちに感じた地方におけるIT産業の印象を残しておきます。これは私が聞いた話が中心なので、真実とは違うかもしれないですが、ひとつの側面としてあることは間違いないでしょう。正直モヤモヤした気持ちは拭いきれない。 地方のソフトウェアベンダの仕事の多くは、当然ですが受託開発が殆どです。その案件も東京での案件がほぼ全てであり、大きめの企業システム構築が多いようです。オフショア開発のようなものであり、中国などがライバルになるのでは？という印象を持ったんですが、やはり言葉の壁もあるし、早めに確認して調整しながら作っていくためには、近くて日本人同士が良いということでした。その辺りで差別化されているのかもしれませんが、おそらくチャネルがすでにあるからというのが大きいでしょう。発注側にとっても今までのパートナー企業をやめてオフショアにするリスクは大きいでし

12月8日(木)に発売される「IT時代の震災と核被害」(1890円)という書籍の冒頭に収録されている「グーグルの72時間」が全編丸ごとPDFファイル化され、無料でダウンロード可能になっています。 Impress Japan: IT時代の震災と核被害 PDFファイルのファイルサイズは1.46MBほど。最初の1ページ目のみが単独で、それ以降は見開きで収録されています。 内容としてはGoogle日本法人の川島優志、三浦健、村井説人の三氏の証言をもとに、震災発生後2時間弱で提供された消息情報検索ツール「パーソンファインダー」を中心に当時の状況を交えて再現したもの。 災害発生時の活動方針や1時間46分でパーソンファインダーを完成できた理由 六本木コアチームの形成 海外からの緊急救助隊に地図情報を提供するということで、ゼンリンデータコムや国際航業から得ている権利はオンライン使用権のみだが、オフラインで

suicaのサーバーはみんなの知らないところで、実はたまに落ちているそうだ。 だがシステムが止まることはない、計算上センターは3日ぐらいは止まっていても大丈夫だそうだ。 だからサーバーが落ちたなどとニュース沙汰になることは殆ど無い。 suica開発陣頭指揮をされていたかたが、その実績をまとめてと頼まれ、博士論文にしたそうだ。 suicaの実例を述べるだけだと技術論文になってしまうので、一般化して論文を書きあげたそうなのだが、審査に携わった専門家の人達はそんなものが動くわけないだろうといったらしい。しかし現実問題としてsuicaは動いてしまっている。 本人いわく、だってそれで動いちゃってるんだもん。だそうだ。 実装は時として奇妙に見えるかもしれない。 フィールドには神がいる。 …その意や、なんで落ちても大丈夫かなどはまた後ほど。 スイカのセミナー 昨日はスイカのセミナーだった。 JR東でスイ

日本の電子政府は北朝鮮以下──そんな衝撃的な調査を米ブラウン大学がまとめた。1980年代に世界を席巻した日本が、なぜ停滞しているのか。 経済学者の野口悠紀雄は「ITは日本にとって不利な技術変化だ」と断言する。下克上を生むITは、本質的に日本の社会構造にそぐわないのだろうか？　ここでは近著「ジェネラルパーパス・テクノロジー」（アスキー新書）で同氏が展開している議論を紹介しながら、さまよう日本政府や企業の行く末について考える。 野口　日本経済の状況は、かなり深刻です。昨年の夏から、株価も大きく下落しています。長期的にみても、1990年代以降、日本の経済はまったく状況が良くない。その原因としてさまざまなことが言われていますが、技術の問題、とくにITの問題が大変重要だと思います。簡単にいえば、ITという新しい技術体系に日本の社会全体が対応していないということです。そうしたことを以前から考えていまし