同盟締結の経緯とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > 同盟締結の経緯の意味・解説 

同盟締結の経緯

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/30 04:25 UTC 版)

甲越同盟」の記事における「同盟締結の経緯」の解説

永禄12年相模では後北条氏一族北条氏康の7男とされる異説あり)である北条三郎(後の上景虎)を謙信養子にして越相同盟成立するが、これは軍事同盟として機能せず、北関東東上野における北条謙信対立続いた同年信玄尾張織田信長室町幕府15代将軍足義昭仲介とした謙信との和睦甲越和与)を締結し後北条氏では越相同盟強化模索して信玄との対抗続けるが、氏康没後元亀2年1571年)には信玄と氏康の嫡男氏政との間に再び同盟成立甲相同盟)、同盟軍事同盟よりも不可侵条約として機能し駿河武田氏領として認知された。 翌天正4年1576年9月、勝頼は義昭庇護していた安芸毛利輝元とも同盟を結び(甲芸同盟)、武田上杉毛利本願寺による信長包囲網によって信長対抗した。その一方で勝頼は氏政の妹桂林院殿を後室迎えることで、既存甲相同盟強化図っている。 天正6年1578年6月越後において上杉謙信急死すると、上杉家上杉景虎上杉景勝2人養子の間で後継巡り御館の乱発生する景虎実家後北条氏援軍要請し、勝頼も氏政から景虎後援要請され5月下旬には一門武田信豊信濃国境に派遣する。 勝頼の調停不首尾に終わり8月には景勝起請文与え、勝頼の妹菊姫輿入れ東上野割譲条件誓詞交わし景勝側との同盟外交方針転換する9月上旬に勝頼は甲府帰還し同月には改め景勝援助要請を受け、越後妻有城へ兵を送っており、盟約軍事同盟として機能している。 勝頼は9月甲府帰還し12月には菊姫景勝婚約行い、翌天正7年1579年4月に再び越後出陣し9月には菊姫輿入れが行われている。『甲陽軍鑑』に拠れば、この婚礼に際して上杉方から武田方へ多額金品送られたという。御館の乱同年3月景虎景勝追い込まれ自害し収束した同盟交渉に際して武田方では、主に親族家老層であり、信越国境配置され武田信豊春日虎綱高坂昌信)・信達親子のほか譜代家老小山田信茂、勝頼側近である跡部勝資長坂光堅越後居住した長井昌秀らが取次携わっている。甲越同盟際した外交取次は、武田家中において家格の高い信豊一門当主側近組み合わせになっている点が指摘され儀礼面を一門実務面を当主側近分担して担当していたと考えられている(丸島 2000)。 甲越同盟締結に関する武田氏発給文書上杉家文書多く残されているが、上杉側の発給文書武田氏家伝文書散逸しているため残存数が少なく上杉側の取次に関して不明な点が多い。しかし、上杉側から正式な使者派遣以降武田氏側から発給され書状は、景勝宛以外は全て斎藤朝信新発田長敦竹俣慶綱いずれか、あるいは3名宛となっており、当時景勝政権中枢担っていたこの3人が武田氏との交渉取次務めていたことが指摘される

※この「同盟締結の経緯」の解説は、「甲越同盟」の解説の一部です。
「同盟締結の経緯」を含む「甲越同盟」の記事については、「甲越同盟」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「同盟締結の経緯」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

','','','','','','','','','','','','','','','','','',''];function getDictCodeItems(a){return dictCodeList[a]};

すべての辞書の索引

「同盟締結の経緯」の関連用語


同盟締結の経緯のお隣キーワード

同盟申請

同盟破棄

同盟破棄・信長包囲網

同盟結成まで

同盟結成前

同盟締結

同盟締結の経緯

同盟締結までの動きと内容

同盟者

同盟解散

同盟解消

同盟諸国供与艦一覧

同盟軍

検索ランキング
';function getSideRankTable(){return sideRankTable};

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



同盟締結の経緯のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの甲越同盟 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS