オンデマンド型バスサーヴィス「Bridj」の失敗と「未来の公共交通」に必要なこと

交通当局にとって、Bridj（ブリッジ）をカンザスシティに導入するのは簡単なことだった。Bridjのサーヴィスは、ダウンタウン行きのヴァンを呼び出すアプリを誰でもたった1.5ドル（約170円）で利用できるというもので、ヴァンの最適な移動ルートはアルゴリズムが即座に算出する。サーヴィス区域内なら、停車地点はどこからでも徒歩10分以内の距離にあり、初めの10回は無料で利用できる。

だが、結果は惨敗だった。Bridjのヴァンに搭乗したのはたった1,480人で、この街の人口が200万人であることを考えると笑ってしまうくらい小さな数だ。カンザスシティは2016年3月、このボストンを拠点とするモビリティスタートアップと提携して本プログラムをローンチしたものの、過去6カ月の間に10回以上搭乗した者は利用者の3分の1にとどまった。かくして、130万ドル（約1.5億円）をつぎ込んだ1年にわたるプロジェクトは幕を閉じた。失敗だったと、あなたも思うだろう。

「正直に言えば、利用者数が最優先事項ではなかったのです」と語るのは、カンザスシティ地域交通局イノヴェイション課を率いるジェイムソン・オートンだ。「われわれの最優先事項は、どういった人々がオンデマンドサーヴィスの利用者となるのかを学ぶことでした。学習こそが目的だったのです」

いま、米国中の交通機関がこうした学習意欲に燃えている。アプリを使ったオンデマンドの交通サーヴィスによって、公共交通はより安く、より利用しやすく、より便利になると考えているからだ。

米国では公共交通機関を使って通える職場は約30パーセントほどしかなく、平均的な乗車時間は90分にもなる。そこで現在、ニュージャージー州サミットでは、Uberのドライヴァーが乗り手を拾い、駅まで運んでいる。コロラド州センテニアルの住人には、Lyftがライトレールへの足を提供する。どちらの企業もボストンと提携し、障害をもつ人々にサーヴィスを提供している。

Bridjの使い方を紹介するヴィデオ。

だが、カンザスシティで行われたBridjのプロジェクトは少し趣が異なる。このプロジェクトでは、組織化された雇用者たちが、米国障害者法に準拠した車両を運転していたのだ。

「今回のプロジェクトは、多くの交通機関が官民協力体制に注目するきっかけになると思います」と、カリフォルニア大学バークレー校シヴィルエンジニア学部で、モビリティイノヴェイションを研究するスーザン・シャヒーンは言う。とはいえ、今回の結果からは、サーヴィスモデルの改善や大量のデータがまだまだ必要であることも明らかになっている。

カンザスシティに学ぶ3つの教訓

リサーチ結果から、Bridjがミズーリ州において2つの問題に突き当たっていたことが示されている。マーケティングと地理の問題だ。この実験の初めの6カ月間で行われた調査では、Bridjのサーヴィスを使った人々の40パーセントが、Bridjのことを知らなかったことがわかった。またアプリに登録しても、サーヴィスを定期的に利用した人はほとんどいなかった。ユーザーが望む目的地がサーヴィスの対象外となっていたり、深夜など最も需要のある時間帯にサーヴィスが使えなかったりしたからだ。

データからは、Bridjが珍しいオーディエンスにもサーヴィスを届けていたことがわかった。「Bridjの利用者層は、われわれが提供しているほかのサーヴィスのそれとは異なるようです」とカンザスシティ地域交通局のオートンは言う。Bridjの利用者は、より若く、より裕福だったというのだ。搭乗者の55パーセントは19〜35歳で、80パーセント以上は地域の所得の中央値である4万6,000ドル（約530万円）を超える収入を得ていた。

交通当局は、ここから3つの教訓を得ることができる。第1に、マーケティングは大事だということ。第2に、どのような公共交通サーヴィスであっても、人々が望む行き先や時間帯、搭乗時間を前もって確認しておくこと。そして第3に、官民協力体制は上手くいく可能性があるということだ。

「公共交通において行政と民間が提携できるということを、わたしたちは証明したかったのです」。BridjのCEO、マット・ジョージは語る。

失敗を歓迎せよ

この夏、カンザスシティの交通局は今回の教訓を生かしつつ、障害をもつ利用者が割安でオンデマンド車両を呼び出せるアプリを公開する予定だ。ほかの人でも利用可能だが、料金は全額支払わなければならない。また電話予約を受け付けているので、スマートフォンをもたない人でもサーヴィスを利用できる。一方、BridjもボストンとワシントンD.C.で民間サーヴィスとして事業を継続しつつ、さらなるパートナーを探す。

連邦政府も、今回の試験的なアプローチに注目している。「モビリティを提供する新たな方法を実験することは、われわれも価値があると考えています」と連邦公共交通局のスポークスマンは語る。「すべてのパイロットプロジェクトには教訓があり、将来の起業家はそこから学ぶことができます」。連邦公共交通局は2016年秋、サンフランシスコの『バート』（Bay Area Rapid Transit）におけるカープールの導入、そしてロサンゼルス都市圏交通局におけるLyftを利用したオンデマンドサーヴィスの支援プロジェクトに800万ドル（約9.2億円）を投資している。

公共交通の未来がどうなるかはわからない。テック企業のサーヴィスとラッダイト的インフラ（歩道や自転車用レーン）のどちらにお金をつぎ込めば、より多くの人々が効率的に移動できるようになるのか、いま現在判断するのは難しい。おそらく、両方に投資すべきなのだろう。しかし今日、多くの地方行政は実験することに躊躇しなくなっており、失敗を歓迎するところもある。結局のところ、失敗が吉と出る場合もあるのだ──失敗から学ぶことができるなら。

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TEXT BY AARIAN MARSHALL