【IT】1TBで月1000円!Googleドライブが月額利用料を大幅に値下げ

1: 名無しに代わりましてWBNがお伝えします 2014/03/14 09:39:50

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ソースはギガジン
http://gigazine.net/news/20140314-google-drive-lower/

Googleが提供するクラウドストレージサービス「Googleドライブ」の利用料金が、
大幅に下げられることが明らかになりました。
Official Google Blog: Save more with Google Drive
http://googleblog.blogspot.jp/2014/03/save-more-with-google-drive.html

無料で15GB利用できるという点は従来から変わりませんが、
100GBが月額4.99ドル(約510円)から月額1.99ドル(約200円)に下がるほか、
1TBは月額49.99ドル(約5100円)から9.99ドル(約1020円)への大幅値下げ。
そして、10TBでも月額99.99ドル(約1万200円)というバーゲンプライスです。

Googleドライブは2年前に5GB無料、25GBが月額2.49ドル(約250円)、
100GBが月額4.99ドル(約510円)、1TBが月額49.99ドル(約5100円)で
サービスをスタートさせました。
2013年に無料で使える容量が15GBに増量されましたが、
今回の大幅値下げによって、テラバイトクラスのクラウドストレージが
月額約1000円で使えることになるため、「すべてのデータをクラウドに置いておく」
という使い方も現実的になりつつあります。

ちなみに、ライバルの1つであるMicrosoftのストレージサービス「OneDrive」は
容量が7GBですが、2014年春のOffice 365 Personalリリースに合わせて、
Office 365利用者に対して20GBの追加容量が与えられる予定となっています。

まだまだ大容量だとGoogleドライブが優位ですが、他のサービスの動向も
気になるところです。

-以上です-



【モバイル】月額1900円で使えるSIMカード「みおふぉん」を発表

1: 名無しに代わりましてWBNがお伝えします 2014/03/08 22:09:42

●みおふぉんは固定電話との通話も可能

IIJは7日、音声通話付きSIMカード「みおふぉん」の提供を3月13日より開始すると発表した。
7日よりイオン、ビックカメラグループの店頭および関連ネットショップにて、みおふぉんに
対応した月額1900円+通話料で利用できる「IIJmio音声通話パック」の先行販売が開始される。
スマホのコストを抑えられるのがひとつのウリだが、その他のポイントはどこにあるのだろうか。
都内で開催された発表会での説明をお伝えしよう。

同社が展開する「IIJmio 高速モバイル/ Dカードサービス」は、データ通信用のSIMカードを
低価格で利用できるシリーズ。NTTドコモのLTE網に対応しており、SIMロックフリーの
スマートフォンやタブレット端末で利用できる。みおふぉんは新たなラインナップとして
追加されるもので、国内外の固定電話、携帯電話やスマートフォンとの通話が可能になる。
IP電話に比べて安定した高品質な通話が行えるのが特長で、警察・消防への緊急通話にも
対応している。

●一言で言えば「スマホ向けLCC」

記者説明会では、IIJサービス戦略部サービス企画1課長の青山直継氏が登壇し概要を説明
した。青山氏は、IIJが行っているサービスを航空事業に例え「スマホ向けLCC(ローコスト
キャリア)のサービスです、と説明するのが一番分かりやすいのでは」と紹介した。しかし
「MVNO事業者は価格勝負に走っている」といった世間一般の見方には反論する。「1000円
未満のサービスが人気を集めているが、弊社は価格競争をしているわけではない」と青山氏
。料金を下げることも重要だが、同時に通信品質、使い勝手、利便性をいかに上げていけるかを
常に考えている、と説明した。

IIJでは「ミニマムスタートプラン」(1900円/ 月)、「ライトスタートプラン」(2520円
/ 月)、「ファミリーシェアプラン」(3560円/ 月から)の3タイプのサービスプランを
提供する(詳細は下の表を参照)。また4月1日から提供を開始する「バンドルクーポン」では、
毎月の利用パケット通信量が増量される予定だ。例えばミニマムスタートプランでは、
毎月1GBまでのデータ量を使用できるようになる(現状は500MB/月)。

ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140308-00000012-mycomj-sci
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関連スレ
【モバイル】低価格SIM、利用者の69.2%が「満足」--事業者別満足度はIIJがトップ [02/27]
http://www.logsoku.com/r/bizplus/1393464120/

(つづく)


【出版】『ゼクシィ』のCMがムカつく人へ…日本初の“婚活雑誌”が創刊wwwwwwwwww

1: 名無しに代わりましてWBNがお伝えします 2014/03/01 11:34:31

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1月中旬、日本初の婚活をテーマにした雑誌が創刊されました。その名も『ハローキティの恋と婚活ブック』。

普段から、メディアには婚活に関する話題が溢れていますが、婚活だけをテーマにした雑誌はこれまでにありませんでした。

編集元の平成出版代表・須田早氏は、創刊のきっかけについてこのように話します。

「ウエディング情報は今、たいへん盛んで、『ゼクシイ』一誌で毎月1600ページもの情報が届けられています。おそらく各社あわせると、数千ページを超える雑誌が発行されていると思います。

それに対して、その前段階ともいえる婚活専門誌というのは存在しません。

長い間、結婚相手探しは本人の努力か親戚や世話焼きおばさんなどの活動に限られており、特に女性が結婚相手を積極的に探しているのを明らかにするのは、数年前まではやや恥ずかしく思われていました。

しかし今ではプロポーズを待っているのではなく、自分から積極的にうってでて、伴侶となる男性を得ようという動きに変わってきました。むしろ消極的な男性サイドの尻をたたくような動きに変わってきたと思います。いま、このタイミングで、このニーズに応えて『正しい婚活情報』が載っている出版物を発行すべきであると考えました」

誌面では海外の婚活事情、婚活力「婚活偏差値」判定、ネット婚活、婚活の達人&名だたる結婚カウンセラーからのアドバイス、昼婚活&夜婚活、恋愛運アップ法、婚活に効くパワースポット、ファッションアドバイス、料理レシピ、信頼のおける結婚相談所一覧、婚活成功に必要な情報を網羅。「いまの婚活」の全容が一目でわかる内容になっています。

中でも、目玉は「婚活中のイケメン男子リスト」です。数十人がズラリと並んでおり、編集部によると「まだ間に合う!」とのこと。

果たして、この雑誌が婚活女性の救世主となるかどうか―。『ゼクシィ』のCMを見るたびに不快になっていた婚活女子の一人として、注目したいと思います。

◎平成出版 http://www.syuppan.jp

http://joshi-spa.jp/74657



【モバイル】スマホ乗り換え客争奪戦、大手3社の値引き資金1兆円!

1: 名無しに代わりましてWBNがお伝えします 2014/03/03 09:17:10

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スマートフォンの安売り競争で利用者の不平等感が強まっている。

他社からの乗り換え客に1台当たり7万~8万円ものキャッシュバック(現金還元)を出すなど顧客争奪戦は過熱気味。NTTドコモなど携帯大手3社が値引きに投じた資金は合計で年1兆円に達した。

利用料は高止まりし、そのコストを長期ユーザーが負担するというゆがんだ競争に陥っている。

http://www.nikkei.com/article/DGXNZO67648750T00C14A3TJC000/?dg=1





【放送/ネット】日テレが「Hulu」日本事業を取得・・・

1: やるっきゃ希志あいのφ ★ 2014/02/28 11:18:29

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日本テレビ放送網(日テレ)は10月13日、定額制動画配信サービス「Hulu」の日本市場向け事業を取得すると発表した。日テレは「Hulu」ブランドや技術のライセンスを米Huluから受け、日本でHulu事業を継続する。

日テレは、自社の人気番組などをHulu向けに限定配信するなどしてユーザー拡大を図る。

Huluは2011 年9月に日本市場向けにサービスを開始。映画・ドラマ・アニメが月額980 円(税込)で見放題になる定額制動画配信サービスで、会員数は2013 年の1年間で倍増したという。コンテンツパートナーはNHKやテレビ東京などを含む約50社になり、1万3000本以上のコンテンツを配信している。

日テレは、米Hulu が会社分割により設立した新会社を子会社化することで日本向け事業を取得する。

日テレは既に「日テレオンデマンド」を展開しており、国内向けHuluの取得で定額制動画配信に参入することで「地上波/BS/CS放送に加え、ネットを通じてユーザーの好みに合わせたコンテンツを配信する伝送路を持つことによって、それぞれの強みを活かし、グループ全体でコンテンツ価値の最大化を図っていく」としている。

米Huluのマイク・ ホプキンスCEOは「Huluの日本におけるビジネスは可能性にあふれている。日テレによって日本のHuluはさらに成長し、我々は米国ビジネスに集中できる」として、成長した日本事業を戦略的バイヤーに売却することが最善の選択という結論になったと説明している。

ソースは
http://www.excite.co.jp/News/it_g/20140228/Itmedia_news_20140228013.html
■日本テレビホールディングス http://www.ntvhd.co.jp/
 2014/02/28 Huluの日本市場向け事業を承継し定額制動画配信に参入
 http://www.ntv.co.jp/info/pressrelease/757.html