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三菱ケミ社長「環境規制強化は総合化学には好機」 3つの基準で"儲かる事業"だけを選別

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三菱ケミカルグループ 社長の筑本 学氏
筑本 学(ちくもと・まなぶ)/三菱ケミカルグループ 社長。1964年生まれ。1988年三菱化成工業(現三菱ケミカル)入社、2018年執行役員、2023年執行役エグゼクティブバイスプレジデント、2024年から現職(撮影:尾形文繁)

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分断・多極化する世界で、新しい視界を開くことができるか。日本が向かうべき道とは──。本特集では、株式・マネーから日本の政治経済、世界情勢、産業・企業動向、そしてスポーツ・エンタメまで。2025年の注目テーマを徹底解説する。

国内最大の総合化学メーカーである三菱ケミカルグループは、日本の大手化学が抱える「課題」の象徴といっていい。合併統合を繰り返し組織が複雑化。事業も多岐にわたる。

高付加価値事業が複数ある一方、石油化学基礎製品を中心に低・不採算事業も多く、PBR(株価純資産倍率)は0.6倍台と低迷している。改革の担い手として外部から招聘した外国人前社長は実績を残せないまま3年で退任。後任として2024年4月に社長に就いた筑本学氏に、経営改革や化学業界の行方について聞いた。

仏心なしに事業を選別

──社長就任からの1年弱をどう評価していますか。

(前社長時代の)3年、社員は悔しい気持ちだった。よかった点はキャッシュフロー経営が進んだことくらい。大ナタを振るったわけではない。その割に人がボロボロ辞めた。明らかにおかしかった。

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