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『MarkeZine』(雑誌)

第108号(2024年12月号)
特集「2025年・広告の出し先」

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MarkeZine BOOKS(マーケジン・ブックス)は、激動の時代を生き抜くビジネスパーソンに向けた、マーケティング分野の新しい定番書シリーズです。

書評

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2025年のSNSトレンド予測、攻略法を解説!キーワードは「居場所の多様化・細分化」

 本連載では、スパイスボックスの事業統括責任者を務める森竹アル氏がSNSを起点に生まれる最新のマーケティングトレンドについて幅広く探り、どのように対応していくべきかのヒントを提供していきます。今回は2025年以降の今後を見据えSNSプラットフォーム自体にどのような潮流があり、企業はどのように向き合っていくべきかを考えます。

2025年に押さえておくべき4つのSNS

 こんにちは。スパイスボックス 事業統括責任者の森竹アルです。

 今回は、2025年以降の今後を見据えSNSプラットフォーム自体にどのような潮流があり、企業はどのように向き合っていくべきかを考えます。

 まず2024年までにリリースされたSNSプラットフォーム(以降SNS)の中から、押さえておくべきSNSを筆者の視点で4つ厳選しました。既にご存じの方もいらっしゃるかもしれませんが、この機会におさらいしておいてください。

【1】BeReal:リアルタイム共有がZ世代のトレンドに

 1つ目は2020年フランス発のBeReal(ビーリアル)。BeRealは「盛れないSNS」や「リアルタイム共有SNS」と言われており、1日1回通知が来たタイミングから2分以内に投稿をしないと、その日の友達の投稿を見ることができないミッション型の体験が特徴です。また、投稿の際は画像の加工が一切できず、写真撮影も前後のカメラが同時に起動し自分自身と自分が見ている視点の両方が投稿されます。

 2024年、日本国内でZ世代を中心に爆発的なトレンドとなり、1年で国内での利用者が約10倍に増えた(出典:Sensor Tower)と言われています。また、2024年11月には日本国内で広告商品の取り扱いも始まりました。

BeRealの画面。自分自身と視点の両方が撮影される。プロスポーツチームなどのアカウントも公開されている。
BeRealの画面。自分自身と視点の両方が撮影される。
プロスポーツチームなどのアカウントも公開されている。

【2】whoo:中高生に支持される位置情報共有SNS

 2つ目は2022年日本発の位置情報共有SNS 「whoo(フー)」です。これまで、2023年にアメリカの位置情報共有SNS であるZenlyがサービス終了したことをきっかけに、新たな位置情報共有SNSの乗り換え先として注目が集まりました。

 その中でwhooは2022年12月のリリース後、3ヵ月でダウンロード数が1,000万を超える急成長を遂げ、今後も利用者拡大も期待されています。

 whooはGPS情報を友達や家族と共有することで、友達との待ち合わせ時に使ったり、家族同士が今どこにいるのかを把握し合ったりすることができます。その際に、マップ上で気軽にチャットをできるところが特徴です。

 不特定多数の人々とつながるよりも、リアルでも交友のある人との関係性をより豊かにするSNSと言えます。

whooの画面。位置情報アイコンに吹き出しでチャットを入れられる。状況によって自分の位置情報を曖昧にしたりフリーズさせたりも可能。
whooの画面。位置情報アイコンに吹き出しでチャットを入れられる。
状況によって自分の位置情報を曖昧にしたりフリーズさせたりも可能。

【3】VRChat:着々と広がり続けるソーシャルVR

 3つ目は2014年米国発のソーシャルVRサービスであるVRChatです。ソーシャルVRの分野では第一線を走るサービスとなっています。

 サービスの詳しい特徴は、バーチャル美少女ねむさんとリュドミラ・ブレディキナさんによる「ソーシャルVRライフスタイル調査2023」をご覧いただきたいのですが、1回あたり3時間以上利用されているなど、他のSNSとは全くことなる時間の使い方となっており、新たな生活空間として期待されています。ソーシャルVRという分野はまだ発展途上ですが、今後どのような進化を遂げるのかもチェックしておきましょう。

【4】Bluesky:アンチ中央集権で注目集める分散型SNS

 最後は2019年米国発のBluesky。Twitter創業者のジャック・ドーシー氏が立ち上げた分散型SNSです。分散型SNSとは、大手プラットフォーマーによる中央集権サーバでの管理体制ではなく、ブロックチェーン技術に支えられた分散型の管理体制のため、大手プラットフォーマーによる情報統制・操作ができないSNSの総称です(他にもMastdonやTumblrなどが有名)。

 Blueskyのユーザー数は400~500万規模と予測されています。2019年のリリース以降、2023年のイーロン・マスク氏によるTwitter(現X)買収時の乗り換え先として注目を集め、2024年には招待コードによる招待制を廃止し誰でも気軽に始められるようになり、さらにアメリカ大統領選挙の際に乗り換え先として再び注目を集めました。

 アンチ中央集権の波とともに何度も乗り換え先候補として注目されますが、今後どれほどの存在になっていくのでしょうか。

 Bluesky自体の機能や使い勝手はジャック・ドーシー氏が立ち上げたということもありTwitter(現X)と大きく変わらないものとなっています。

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この記事の著者

森竹 アル(モリタケ アル)

 スパイスボックス 取締役副社長 事業統括責任者。2006年にスパイスボックス入社。プロデューサーとして大手自動車メーカー、食品メーカー、ゲーム会社等のデジタルマーケティングを支援。2013年、プロデュース局局長就任。すべてのクライアントワークを統括。2016年以降は、ソーシャルメディアを中心に「共感」と「話題」を...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2025/01/08 07:00 https://markezine.jp/article/detail/47935
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