円安熱烈歓迎
私がパソコンばかりいじるので、退屈したかみさんが「テレビ点けても良い？」と言ってスイッチを入れた。
しかしどの局もくだらない放送ばかりしてたので、結果的にNHK総合に落ち着いた。
ところが、そこで出ていた経済評論家が円安について解説している場面だったのだが、ユニクロの柳井会長の写真を画面に出して、柳井氏のコメントを紹介した。「円安は、国民にとっても国家にとっても、良いことなんて少しもないんです」。
そこでその評論家は、スタジオの女性アナウンサーに質問する。「ユニクロが海外販売している商品は、全体の何％くらいあると思いますか？」
女子アナは答える「そうですねぇ、半分くらいかな？」
「近いですね、全体の60％です。半分以上の商品を輸出しているんですから、円安は有利なはずなんです。しかし国家のことを考える経営者は円安は危険だと言っているんです」
以上のような池上彰流の民意操作を、NHKは今日もやっていた。
この解説を聴いていた私は、（何バカなこと言ってるんだ）と思ったけれど無視していた。すると経済に疎いかみさんでさえが「この説明、ちょっとおかしくない？」と言って来た。
「ユニクロが海外で販売している製品は、日本国内で縫製してるんじゃなくてベトナムとかインドネシアとかで作ってると聞いたけど。だったら円安、関係ないじゃん。どうして柳井さんはわざわざそんなこと言ったのかな」
私は説明する。「あのね、ユニクロにせよニトリにせよ『中国大好き』の会社って、円が強い、つまり円高の方が都合が良いのさ。その方が海外進出し続ける口実になるし、工場を日本へ帰す必要がないから。それにベトナムやタイなどで作った商品を日本に逆輸入する場合も円安だと高くなる。だから円安の邪魔をしたがるし、NHKや日経新聞なんかも円安は悪いことだという方向へ民意を誘導しようとしている」
昨日から今日にかけての買い戻しで円は少し高くなったものの、1ドル156円くらいかな？ 円安が一気に進んだのは160円台に入った時で、「これは34年ぶりのことだ」と新聞テレビで大騒ぎになった。
しかし考えてみよう。34年前の日本経済はどんなだった？1990年のことだよ。バツグンに景気良かったじゃないか。日経平均株価は40,000円を目前にしていたし1ドルは160円だった。歴史的に見れば、バブル景気の最後の年だったけど。その状態に戻ろうとしていることになる。
同年8月にイラクがクウェートに侵攻して、国連安保理は同年11月末まで議論を重ね、翌1991年の1月にアメリカが派兵すると同時に多国籍軍が構成される。アメリカの時の大統領はパパ・ブッシュだったのだけど、これにはかなり卑怯な民意操作が加えられていたことが後に明らかになる。
クウェートの病院で育児器から乳児がイラク兵によって取り出されたという虚偽の証言を少女にさせたり、関係のない海鳥が石油まみれになっているシーンがテレビに流されたりといった宣伝工作が重ねられた。「大量化学兵器」をイラクが開発したなどというウソも息子のバカ・ブッシュはイラク戦争時に流した。ドルでの売買しか認めないアメリカの石油利権を護るための「作られた戦争」だったのだが、それまで絶好の好景気に沸いていた日本は、金融引き締めに走り、円高政策を取った。OPECの原油が高くなるという不安もあったことは事実。
経済評論家の高橋さんが言うのだが、不動産価格と証券資産のコントロールは税制でやるのが正しく、日銀による政策金利などで操作しようとしたのが大きな間違い。バブル景気は一気に弾けて、日経平均は15,000円近くまで落ち込んだ。失業率も一気に増えて、1997年には山一證券が潰れた。
政府と日銀がまちがった対応策を取ったために、その後の日本は長期にわたって不良債権処理に苦しむことになる。ドルも一時的に80円近くまで下がった。
この円高を利用してユニクロとかニトリとか、他の様々なメーカーが中国進出を加速させ、リストラされた日本人労働者がハローワークへ長蛇の列を作った。内閣総理大臣は海部俊樹の時だった。
その後の総理大臣の顔ぶれを思い出してみよう。海部→宮澤→細川→羽田→村山→橋本→小渕→森→小泉→安倍→福田→麻生→鳩山→菅→野田→安倍→菅→メガネ。消費増税を言い出したのは野田。それ以前は全員無能者。
第二次安倍政権で、ようやく日本国民の失業率は落ち着き、これから所得を増やそうとしているところへコロナという「招かざる客」がやって来た。横のつながり、すなわち組合というものを持たない飲食業界がばたばたと潰れて行った。都知事に小池を選んでいたのは都民の不幸だったろう。よそ者の集まりである東京都民に、まともなリーダーを選ぶ能力はない。
アベノミクスによって失業率が回復していたせいで失業保険が支給されずに国庫に積み上がっていた。それに目を付けた小泉家のバ〇息子が「子供保健」なる愚案を出して来たが、コロナ禍によって吹き飛んだ（今では「コロナ禍」ではなく「ワクチン禍」だと言い換えられているらしいが）。
ただ、ここへ来てアメリカのFRBが公定歩合を引き上げた。アメリカ国内のインフレに対応する目的で。そのために1ドル150円くらいで安定していた為替が「円売りドル買い」に走らせたというわけ。
これ、FRBの利上げの動機がインフレ対策なのだから、日本円が安くなったからと言って市場がすぐに買い戻しに走るとは思えない。アメリカ国内のインフレがある程度落ち着くまではこのままで推移すると思った方が良い。
ということは、この円安はしばらく続くと思われるし、日本経済にとって悪い話であろうはずがない。中華人民共和国の金融界が死に絶えようとしている今、勝機は我にあり。
うちのかみさんでさえもが「何んか変だぞ」と言い出した、NHKのいつものプロパガンダ。
きっと池上と日経が続くよ、まちがいなく。
メガネはん、東南海トラフ地震が近づいているんだし、ウクライナなんかに送金している場合じゃないぞ。不都合な約束を外国と結ぶくらいなら、官邸の階段に寝そべってアイスクリームでも食べてなさい。
【おまけ】
飯山あかりは良く戦った。賞賛に値するだろう。
「落選した」ということは「次がある」という意味であって、アラビヤ語という武器で、小池のストッパーになり続けるということ。そこをわかっておかなければｗｗｗ。ヤツの息の根を止めちまえ！
しかしどの局もくだらない放送ばかりしてたので、結果的にNHK総合に落ち着いた。
ところが、そこで出ていた経済評論家が円安について解説している場面だったのだが、ユニクロの柳井会長の写真を画面に出して、柳井氏のコメントを紹介した。「円安は、国民にとっても国家にとっても、良いことなんて少しもないんです」。
そこでその評論家は、スタジオの女性アナウンサーに質問する。「ユニクロが海外販売している商品は、全体の何％くらいあると思いますか？」
女子アナは答える「そうですねぇ、半分くらいかな？」
「近いですね、全体の60％です。半分以上の商品を輸出しているんですから、円安は有利なはずなんです。しかし国家のことを考える経営者は円安は危険だと言っているんです」
以上のような池上彰流の民意操作を、NHKは今日もやっていた。
この解説を聴いていた私は、（何バカなこと言ってるんだ）と思ったけれど無視していた。すると経済に疎いかみさんでさえが「この説明、ちょっとおかしくない？」と言って来た。
「ユニクロが海外で販売している製品は、日本国内で縫製してるんじゃなくてベトナムとかインドネシアとかで作ってると聞いたけど。だったら円安、関係ないじゃん。どうして柳井さんはわざわざそんなこと言ったのかな」
私は説明する。「あのね、ユニクロにせよニトリにせよ『中国大好き』の会社って、円が強い、つまり円高の方が都合が良いのさ。その方が海外進出し続ける口実になるし、工場を日本へ帰す必要がないから。それにベトナムやタイなどで作った商品を日本に逆輸入する場合も円安だと高くなる。だから円安の邪魔をしたがるし、NHKや日経新聞なんかも円安は悪いことだという方向へ民意を誘導しようとしている」
昨日から今日にかけての買い戻しで円は少し高くなったものの、1ドル156円くらいかな？ 円安が一気に進んだのは160円台に入った時で、「これは34年ぶりのことだ」と新聞テレビで大騒ぎになった。
しかし考えてみよう。34年前の日本経済はどんなだった？1990年のことだよ。バツグンに景気良かったじゃないか。日経平均株価は40,000円を目前にしていたし1ドルは160円だった。歴史的に見れば、バブル景気の最後の年だったけど。その状態に戻ろうとしていることになる。
同年8月にイラクがクウェートに侵攻して、国連安保理は同年11月末まで議論を重ね、翌1991年の1月にアメリカが派兵すると同時に多国籍軍が構成される。アメリカの時の大統領はパパ・ブッシュだったのだけど、これにはかなり卑怯な民意操作が加えられていたことが後に明らかになる。
クウェートの病院で育児器から乳児がイラク兵によって取り出されたという虚偽の証言を少女にさせたり、関係のない海鳥が石油まみれになっているシーンがテレビに流されたりといった宣伝工作が重ねられた。「大量化学兵器」をイラクが開発したなどというウソも息子のバカ・ブッシュはイラク戦争時に流した。ドルでの売買しか認めないアメリカの石油利権を護るための「作られた戦争」だったのだが、それまで絶好の好景気に沸いていた日本は、金融引き締めに走り、円高政策を取った。OPECの原油が高くなるという不安もあったことは事実。
経済評論家の高橋さんが言うのだが、不動産価格と証券資産のコントロールは税制でやるのが正しく、日銀による政策金利などで操作しようとしたのが大きな間違い。バブル景気は一気に弾けて、日経平均は15,000円近くまで落ち込んだ。失業率も一気に増えて、1997年には山一證券が潰れた。
政府と日銀がまちがった対応策を取ったために、その後の日本は長期にわたって不良債権処理に苦しむことになる。ドルも一時的に80円近くまで下がった。
この円高を利用してユニクロとかニトリとか、他の様々なメーカーが中国進出を加速させ、リストラされた日本人労働者がハローワークへ長蛇の列を作った。内閣総理大臣は海部俊樹の時だった。
その後の総理大臣の顔ぶれを思い出してみよう。海部→宮澤→細川→羽田→村山→橋本→小渕→森→小泉→安倍→福田→麻生→鳩山→菅→野田→安倍→菅→メガネ。消費増税を言い出したのは野田。それ以前は全員無能者。
第二次安倍政権で、ようやく日本国民の失業率は落ち着き、これから所得を増やそうとしているところへコロナという「招かざる客」がやって来た。横のつながり、すなわち組合というものを持たない飲食業界がばたばたと潰れて行った。都知事に小池を選んでいたのは都民の不幸だったろう。よそ者の集まりである東京都民に、まともなリーダーを選ぶ能力はない。
アベノミクスによって失業率が回復していたせいで失業保険が支給されずに国庫に積み上がっていた。それに目を付けた小泉家のバ〇息子が「子供保健」なる愚案を出して来たが、コロナ禍によって吹き飛んだ（今では「コロナ禍」ではなく「ワクチン禍」だと言い換えられているらしいが）。
ただ、ここへ来てアメリカのFRBが公定歩合を引き上げた。アメリカ国内のインフレに対応する目的で。そのために1ドル150円くらいで安定していた為替が「円売りドル買い」に走らせたというわけ。
これ、FRBの利上げの動機がインフレ対策なのだから、日本円が安くなったからと言って市場がすぐに買い戻しに走るとは思えない。アメリカ国内のインフレがある程度落ち着くまではこのままで推移すると思った方が良い。
ということは、この円安はしばらく続くと思われるし、日本経済にとって悪い話であろうはずがない。中華人民共和国の金融界が死に絶えようとしている今、勝機は我にあり。
うちのかみさんでさえもが「何んか変だぞ」と言い出した、NHKのいつものプロパガンダ。
きっと池上と日経が続くよ、まちがいなく。
メガネはん、東南海トラフ地震が近づいているんだし、ウクライナなんかに送金している場合じゃないぞ。不都合な約束を外国と結ぶくらいなら、官邸の階段に寝そべってアイスクリームでも食べてなさい。
【おまけ】
飯山あかりは良く戦った。賞賛に値するだろう。
「落選した」ということは「次がある」という意味であって、アラビヤ語という武器で、小池のストッパーになり続けるということ。そこをわかっておかなければｗｗｗ。ヤツの息の根を止めちまえ！
誰もいない
ニトリの社長が親中だとか、スズキ自動車の会長が中国寄りだとか言われているけれど、個々のメーカーは態度をはっきりさせるべき時に来ている。「会社として親中です」とか「そうではないんです」とか。
「経営陣が勝手に言っているだけで、会社としてはそんなことないですから」とどうして言えない。
そうでないとニトリもスズキも売れなくなる。
いま、アメリカ議会でアメリカ人が書いたスピーチ原稿を読まされたネガメのように「ニホンはアメリカの言いなりなんだな」と世界に納得されないために、麻生さんが「もしトラ」へ飛んで行った。
麻生さんにしてもメガネにしても「自分」が無さすぎるんだよね。「梅か虎か」に頼り切っている。「日本はこうする」という意思表示がない。
そんなことだからイランやトルコが呆れ返ってしまっている。
そのうちフィリピンやインドネシアも離れて行くだろう。
「日本には、有能な政治家はもういない」と言って。
それは「ざまーみろ」ではなく、国民の不幸に直結する傾向なのだということに気付こう。
「経営陣が勝手に言っているだけで、会社としてはそんなことないですから」とどうして言えない。
そうでないとニトリもスズキも売れなくなる。
いま、アメリカ議会でアメリカ人が書いたスピーチ原稿を読まされたネガメのように「ニホンはアメリカの言いなりなんだな」と世界に納得されないために、麻生さんが「もしトラ」へ飛んで行った。
麻生さんにしてもメガネにしても「自分」が無さすぎるんだよね。「梅か虎か」に頼り切っている。「日本はこうする」という意思表示がない。
そんなことだからイランやトルコが呆れ返ってしまっている。
そのうちフィリピンやインドネシアも離れて行くだろう。
「日本には、有能な政治家はもういない」と言って。
それは「ざまーみろ」ではなく、国民の不幸に直結する傾向なのだということに気付こう。
政界を俯瞰する
「内閣と党の支持率を足した数字が５割を切ると、政権運営に早晩行き詰まる」というのが世に言う青木率。自民党の青木幹雄元参議院議員会長が唱えたもの。
政党支持率調査では信頼性に定評があるのが時事通信。経費がかかる個別面接方式を現在も続けているため。
4月の世論調査は、全国18歳以上の2000人を対象にして5～8日に実施され、有効回収率は60.4％だった。
結果は、岸田内閣の支持率が16.6％（前月比1.4ポイント減）、自民党の支持率が15.3％（同2.4ポイント減）で、そろって下落となった。
内閣と党の支持率を合わせた通称・青木率は31.9で、政権を失った2009年（平成21年）8月の第45回衆議院議員総選挙における麻生内閣の大惨敗を招いた31.4（内閣16.3、自民党15.1）にほぼ並んだ。
つまり今の状態で岸田内閣が解散すれば、間違いなく大惨敗するということ。
ただ、国民には「その後の民主党政権で3年間の『悪夢』を見せられた」とする苦い経験がまだ新しいために、政権交代には及び腰な面もある。
だが自民党の議席が激減することは避けられず、少数政党として法案成立のための他党との連立しか道は残されていない。でも、どこと組む？ 参政党や保守党は自民と組むなどといった愚策は採らないよ。乙武で失敗したから公明党も無理だろうね。れいわは主体（チュチェ）思想だし。
日本国民の有権者にそれなりの理性があるならば、まず自民党から立候補する「左派系議員」を落選させること。LGBT法案に「積極的に」賛成したり「スパイ防止法」に反対するような候補者は、各地の小選挙区でバッサバサと斬り捨ててしまわなければならない。
それをやればかなり自民党はダイエットできるはず。内臓脂肪もスッキリと。政治家として何をやっていたかもわからないような「頭わるいねオジサン」とか周囲を怒鳴り散らしていた「北海道の恥」とかが議員会館から消えてなくなることは悪いことではない。
そうやって「振るい」にかければ何分の1かに激減するだろう自民党には、志（こころざし）ある者が少しは残るだろうし、「政権を失って下野する」と思った者は、参政党とか保守党とかに移籍するかも知れない。
これで二階の息子を選ぶようでは、和歌山県民の民度が疑われることになる。
あるいは、今後も中国のハニトラにしゃぶられ続けたいというゴミは、公明党とか維新とかに鞍替えすれば良いだろうけれど、言っておくがこれからの中国は今までの中国ではなくなる。銀行も不動産もバタバタと崩壊している最中であって、解放軍の将校たちは伝染病によって次々と死んで行っているありさま。日本の政治家がしゃぶれるような蜜は残されていない。ねぇ東京15区に立候補したあきもとさん。小遣い稼ぎはもうできないよ。ほら、新聞テレビじゃ教えてくれないだろう？
とにかく岸田政権は今年中には消えてなくなる。ただ、来月に迫ったWHOのパンデミック条約の改正には間に合わないだろうし、武見が力技で押し通してしまうはず。
だから次の政権が「LGBT理解増進法」を破棄すると同時にWHOから脱退する必要がある。スパイ防止法とセキュリティクリアランス法はその後の仕事。とにかくこの4つが政治家の重要な仕事になる。
皇室典範なんて簡単で、皇籍離脱を余儀なくされていた旧宮家から男系男子の血統を持つご子息に皇籍に復帰していただいた上で、愛子親王とご結婚なされば良いだけのこと。そうすれば、生まれて来る子は父方も母方も天皇家の血を引く子だということになる。これほど合理的な話もない。
秋なんとかというのは出番を無くせばよい。ましてや女性宮家の創設なんてもっての外。治安が悪化しているニューヨークから弁護士夫婦が帰国するぞ。舅が裏で手回しして生活の面倒を見ているのだから。利権を目いっぱいに使って。
今上陛下の即位式に、それまで土砂降りだった雨が降り止んで空に虹が出た。それは先日の愛子さんの伊勢神宮参拝の時も全く同じことが起こった。つまり本物だということ。女性週刊誌がどう言おうと、秋なんとかがどうしようと、天の自然現象が証明している。
だとするならば、混乱を極めている自民党も、自然の成り行きとして沈没するのが正しい流れ。
空き家の留守番をしたのが河野洋平だったり谷垣さんだったりしたが、気の毒だけど高市さんにその役をやってもらうしかないようだ。上川とか、そりゃ読売はその方が都合が良いだろうけど、日本国民が地獄を味わうことになる。だってあの人ブイも撤去できない「バ〇」だから。
島根も東京も長崎も、明日28日が投票日。メガネは今日になって島根入りした。「お前が来たら票が減る」とまで言われながら。命の灯がもうじき消える。裕子よ、パートを探せ。
政党支持率調査では信頼性に定評があるのが時事通信。経費がかかる個別面接方式を現在も続けているため。
4月の世論調査は、全国18歳以上の2000人を対象にして5～8日に実施され、有効回収率は60.4％だった。
結果は、岸田内閣の支持率が16.6％（前月比1.4ポイント減）、自民党の支持率が15.3％（同2.4ポイント減）で、そろって下落となった。
内閣と党の支持率を合わせた通称・青木率は31.9で、政権を失った2009年（平成21年）8月の第45回衆議院議員総選挙における麻生内閣の大惨敗を招いた31.4（内閣16.3、自民党15.1）にほぼ並んだ。
つまり今の状態で岸田内閣が解散すれば、間違いなく大惨敗するということ。
ただ、国民には「その後の民主党政権で3年間の『悪夢』を見せられた」とする苦い経験がまだ新しいために、政権交代には及び腰な面もある。
だが自民党の議席が激減することは避けられず、少数政党として法案成立のための他党との連立しか道は残されていない。でも、どこと組む？ 参政党や保守党は自民と組むなどといった愚策は採らないよ。乙武で失敗したから公明党も無理だろうね。れいわは主体（チュチェ）思想だし。
日本国民の有権者にそれなりの理性があるならば、まず自民党から立候補する「左派系議員」を落選させること。LGBT法案に「積極的に」賛成したり「スパイ防止法」に反対するような候補者は、各地の小選挙区でバッサバサと斬り捨ててしまわなければならない。
それをやればかなり自民党はダイエットできるはず。内臓脂肪もスッキリと。政治家として何をやっていたかもわからないような「頭わるいねオジサン」とか周囲を怒鳴り散らしていた「北海道の恥」とかが議員会館から消えてなくなることは悪いことではない。
そうやって「振るい」にかければ何分の1かに激減するだろう自民党には、志（こころざし）ある者が少しは残るだろうし、「政権を失って下野する」と思った者は、参政党とか保守党とかに移籍するかも知れない。
これで二階の息子を選ぶようでは、和歌山県民の民度が疑われることになる。
あるいは、今後も中国のハニトラにしゃぶられ続けたいというゴミは、公明党とか維新とかに鞍替えすれば良いだろうけれど、言っておくがこれからの中国は今までの中国ではなくなる。銀行も不動産もバタバタと崩壊している最中であって、解放軍の将校たちは伝染病によって次々と死んで行っているありさま。日本の政治家がしゃぶれるような蜜は残されていない。ねぇ東京15区に立候補したあきもとさん。小遣い稼ぎはもうできないよ。ほら、新聞テレビじゃ教えてくれないだろう？
とにかく岸田政権は今年中には消えてなくなる。ただ、来月に迫ったWHOのパンデミック条約の改正には間に合わないだろうし、武見が力技で押し通してしまうはず。
だから次の政権が「LGBT理解増進法」を破棄すると同時にWHOから脱退する必要がある。スパイ防止法とセキュリティクリアランス法はその後の仕事。とにかくこの4つが政治家の重要な仕事になる。
皇室典範なんて簡単で、皇籍離脱を余儀なくされていた旧宮家から男系男子の血統を持つご子息に皇籍に復帰していただいた上で、愛子親王とご結婚なされば良いだけのこと。そうすれば、生まれて来る子は父方も母方も天皇家の血を引く子だということになる。これほど合理的な話もない。
秋なんとかというのは出番を無くせばよい。ましてや女性宮家の創設なんてもっての外。治安が悪化しているニューヨークから弁護士夫婦が帰国するぞ。舅が裏で手回しして生活の面倒を見ているのだから。利権を目いっぱいに使って。
今上陛下の即位式に、それまで土砂降りだった雨が降り止んで空に虹が出た。それは先日の愛子さんの伊勢神宮参拝の時も全く同じことが起こった。つまり本物だということ。女性週刊誌がどう言おうと、秋なんとかがどうしようと、天の自然現象が証明している。
だとするならば、混乱を極めている自民党も、自然の成り行きとして沈没するのが正しい流れ。
空き家の留守番をしたのが河野洋平だったり谷垣さんだったりしたが、気の毒だけど高市さんにその役をやってもらうしかないようだ。上川とか、そりゃ読売はその方が都合が良いだろうけど、日本国民が地獄を味わうことになる。だってあの人ブイも撤去できない「バ〇」だから。
島根も東京も長崎も、明日28日が投票日。メガネは今日になって島根入りした。「お前が来たら票が減る」とまで言われながら。命の灯がもうじき消える。裕子よ、パートを探せ。
気候変動の犯人
中国人の黄万里（こうばんり）という人をご存じだろうか。
出生が1911年で、没年が2001年。実に90歳までの長寿の人生だった。専門は河川工学で清華大学で水利系の教授をしていた。
長江治水のための三峡ダム建設計画に反対したことから、1957年に毛沢東の怒りを買い22年間もの間、強制労働に従事させられた。
三峡ダムについては「10年もたないだろう」と警告し、完成後の予想される問題として12種類の壊滅的な予想を発表した。その内の11項目は既に現実となっている。
①長江下流域での堤防の崩壊
➁航行の障害
➂住民の移住の問題
④土壌汚染
⑤水質悪化
⑥発電不足
⑦気象異常
⑧地震の頻発
⑨住血吸虫症の蔓延
⑩生態系の悪化
⑪上流域の深刻な洪水
⑫最終的には三峡ダムを爆破させざるを得ない日が来る
この警告は、独裁体制が強い国であればあるほど為政者の怒りを買うことになる（その傾向は我が国も含めて現代の西側諸国にも広がり始めているが）。
2020年の春以降から中国南部地域を中心に洪水が続き、4,500万人が被害を受け、死者・行方不明者が142人にのぼった。新華社通信によると、7月22日「先月1日に梅雨が始まってから、洪水で江西省・安徽・湖北省など27の地域で4,552万3000人が被災し、142人が死亡または行方不明になった」。 経済損失額は1,160億5000万人民元（約1兆8000億円）に及ぶという集計結果が出た。これによる人民の動揺は前年末から始まった新型コロナによる感染と死亡による不安以上のインパクトを与えた。
日本でも毎年7月頃になると梅雨期に入るが、この梅雨前線はチベット以北からシベリア周辺にまで及ぶことがある。
その降雨量が2020年頃から激しさを増して来ているが、これには中国政府の人為的な原因があった。
1992年、アメリカの大統領選挙に勝利したビル・クリントンは副大統領にアル・ゴアを指名した。クリントン政権は2期続いたのでゴアも8年間副大統領として務めた。
大学時代から地球温暖化問題に関心を持っていたゴアは、「地球は温暖化している」「その原因は二酸化炭素の増加である」との二つの項目を盲目的に信じ込んでおり、「このまま人類が従来通りの消費活動を続ければ、壊滅的な未来が来る」とする危機感まで持つようになっていた。
2006年、ゴアはデイビス・グッゲンハイム監督の地球温暖化に関するドキュメント映画『不都合な真実』に出演し、作品中でゴアの講演や専門家との対談などが映し出された。
同作は第79回アカデミー賞の長編ドキュメンタリー映画賞を受賞したことから、「地球温暖化」「原因は二酸化炭素」という勝手な思い込みが世界的に広がってしまう。
ここから羊の群れと化した民衆の意識変化を利用するように、（二酸化炭素の）排出権取り引きとか太陽光発電、電気自動車、スマートグリッドなどといった新たなビジネスで市場を作ろうとする「環境ビジネス」が誕生する。
この時「北極の氷が溶けて、海面上昇が南太平洋の島国を襲う」などといった危機感を煽るメディアがあったが、「地上の氷ならまだしも、海に浮かんでいる氷が溶けても海面が上昇するはずがないではないか。オンザロックの氷が溶ければグラスからあふれると言うのか」と小学生の理科のレベルの話に花を咲かせていた。
しかし、一度刷り込まれた「CO2→温暖化」というイメージは独り歩きを始めて世界中へ広がってしまい、それをメシの種にしようと目論む者たちがあえて止めなかったことから、人類はとんでもない迷路にはまってしまうことになる。
日本の総理までが「カーボンオフセット」「炭素税導入」と言い出すのだから開いた口が塞がらない。
ただ、科学界の中で「地球は温暖化しているのではなく、寒冷化している可能性が高い」との意見が出るようになると各国の指導者は言い方を変えて「気候変動」と言い出した。
思い出してもらいたい。三峡ダムに警鐘を鳴らしていた黄万里氏が警告していた⑦番目が「気象異常」だったことを。そして⑧番目の地震とは、三峡ダムに蓄えられた水の重さが地下の岩盤を歪ませるから。四川大地震ってあったでしょ？ 自然に順応して山野はできている。人間の目には「気候変動」に見えるかも知れないが、自然界からすれば「人間が手を出すから、それに合わせているだけさ」ってこと。
熊が増えたのもそういうこと。鹿が増えたのも狼を殺した人間のせい。鮫が増えたのも、クジラを保護した人間のせい。二酸化炭素は悪くない。
地球の北半球には偏西風という上空の風の流れがあることは誰でも知っている。地球の自転の関係でそうなっているのだが、この「ジェット気流」はまっすぐな流れではない。ゆるやかに蛇行しているのだ。その関係で、大きく分けて乾燥地帯と湿度の高い湿潤地帯とに分かれている。分かり易く言えば砂漠かジャングルかということ。
しかしこの偏西風の蛇行（カーブ）に変化が生じると、北へ大きくカーブした地域では南から暖かい空気が流れ込んで来て、猛烈な熱波に見舞われることになり、逆に南へ大きくカーブした地域では大寒波が来て大雪になる。これが世に言う「気候変動」なのであって、原因は偏西風の蛇行が大きくなったこと。
ここまではご理解いただけると思う。しかし、それと三峡ダムに警鐘を鳴らした黄万里氏がどう関係するのか、という疑問。それはね・・・・
アメリカがベトナム戦争の際に、北ベトナム軍の動きを封じようとして人工的に雨を降らせる作戦を極秘裏に開発していた。「クラウド・シーディング（雲の種）」と呼ばれる方法で、湿度の高い雲の中に氷と似た結晶構造のヨウ化銀などを飛行機やロケット弾などで注入すると、水分がヨウ化銀の粒の周りに集まり、重くなって雨として落下する方法。
しかし反戦ムードが高まっていたアメリカ国内のメディアが1972年にスクープしたことから、この方法が世界へ知れ渡ることになる。1978年には「軍事的又はその他の敵対的な気候改変技術の使用禁止に関する国際条約」が締結・発効した。防止しないと、軍事的に相手国の洪水を起こすことができるようになる。
中国もこの条約を2005年に批准したが、1960年代から気候改変の技術の習得・改善に熱心に取り組んできたとされている。ゴビ砂漠周辺の北西部の広大な乾燥地帯に気候改変の技術で雨を降らせ、耕作地を拡大させることが狙いだった。
中国政府は2020年12月、「2025年までに気象改変プログラムの対象地域をこれまでの5倍の550万平方キロメートル超に拡大する」方針を明らかにした。無人機飛行の技術革新によって、有人飛行では不可能だった悪天候時でも人工降雨剤の散布が可能になり、広大な地域を対象地にできたことになり、それに伴って消費される薬剤も増加して行った。
毛沢東時代の大失敗として、食料増産を図る上から、稲を食べる雀を集中的に駆除せよという大号令を中国政府が出したことがあった。その結果として雀はいなくなったけど、それまで雀が食べてくれていたイナゴが天敵から解放されたことで、稲だけではない他の穀物や野菜まで全滅するほど食害させてしまった。それが原因で何千万人もの餓死者を出してしまった。あの大罪人が紙幣の顔になってるんだから、中国の正義が分からなくなる。
中国人というのは、賢いように見えて、やることは間抜けなことが少なくない。長江に架かる三峡ダムの総貯水量は最大で400億トン足らず。その莫大な水が気温と共に水蒸気になって大気中を上昇する。そこへめがけて人工降雨剤が散布される。乾燥地帯を耕作地にしようとして。しかしその結果が上流域の支流に大雨を降らせて、支流のダムを護るために放水される。洪水が発生して、人的被害と家屋や耕地の流失が起きる。やってることがアベコベなのだ。
だから、中国大陸の上空で偏西風の蛇行が大きくなる。その影響は地球規模で広がり、欧州で洪水が起きたりアメリカで大寒波になったり、インドで道路のアスファルトが溶けたりする。ヒマラヤの周囲に変動が特に多くなる。
これは、人間が出した二酸化炭素が原因なのではなく、中国の無能な為政者が「自然を自由自在に操れる」と神にでもなったつもりで無理なことを大量に始めた結果なのである。グローバリズムの行き着く先はそこだ。
ついでにもうひとつ。登録者が少なくないYouTubチャンネルに「ニューヨーク・サバイバル」というネット番組があるんだが、ここで昨年11月末に爆発的な太陽フレアが地球へ届くという話題をされておられた。
私がちょくちょく観るようになったサイトに「宇宙天気予報」というものがあって、主に太陽活動の監視情報をネット上に流しておられる公的機関。
ここのアーカイブに昨年12月31日に「比較的大きな太陽フレアが発生した」と発表されていた。
その翌日発生したのが能登半島沖の大規模な地震。
今では「太陽活動と地震の関連性」の研究に着手する研究者が急増しているという。太陽フレアは太陽活動が活発化している際、その表面で発生する大規模な爆発現象のこと。密度の高いガス（プラズマ）などが大量発生する。割れそうな状態の岩盤に太陽フレアの爆発で放出された大量の電気を帯びた粒子が影響し、地震を誘発するという。
2017年の太陽フレア発生時には地球到達直後、メキシコでマグニチュード（M）8.2の地震が発生。日本でも熊本県で震度4、秋田県で震度5強の地震が起きた。
まぁ、東南海トラフ地震が近いという危機感があるので、無理もないとは思うが、ちょっと気になる情報ではあった。
出生が1911年で、没年が2001年。実に90歳までの長寿の人生だった。専門は河川工学で清華大学で水利系の教授をしていた。
長江治水のための三峡ダム建設計画に反対したことから、1957年に毛沢東の怒りを買い22年間もの間、強制労働に従事させられた。
三峡ダムについては「10年もたないだろう」と警告し、完成後の予想される問題として12種類の壊滅的な予想を発表した。その内の11項目は既に現実となっている。
①長江下流域での堤防の崩壊
➁航行の障害
➂住民の移住の問題
④土壌汚染
⑤水質悪化
⑥発電不足
⑦気象異常
⑧地震の頻発
⑨住血吸虫症の蔓延
⑩生態系の悪化
⑪上流域の深刻な洪水
⑫最終的には三峡ダムを爆破させざるを得ない日が来る
この警告は、独裁体制が強い国であればあるほど為政者の怒りを買うことになる（その傾向は我が国も含めて現代の西側諸国にも広がり始めているが）。
2020年の春以降から中国南部地域を中心に洪水が続き、4,500万人が被害を受け、死者・行方不明者が142人にのぼった。新華社通信によると、7月22日「先月1日に梅雨が始まってから、洪水で江西省・安徽・湖北省など27の地域で4,552万3000人が被災し、142人が死亡または行方不明になった」。 経済損失額は1,160億5000万人民元（約1兆8000億円）に及ぶという集計結果が出た。これによる人民の動揺は前年末から始まった新型コロナによる感染と死亡による不安以上のインパクトを与えた。
日本でも毎年7月頃になると梅雨期に入るが、この梅雨前線はチベット以北からシベリア周辺にまで及ぶことがある。
その降雨量が2020年頃から激しさを増して来ているが、これには中国政府の人為的な原因があった。
1992年、アメリカの大統領選挙に勝利したビル・クリントンは副大統領にアル・ゴアを指名した。クリントン政権は2期続いたのでゴアも8年間副大統領として務めた。
大学時代から地球温暖化問題に関心を持っていたゴアは、「地球は温暖化している」「その原因は二酸化炭素の増加である」との二つの項目を盲目的に信じ込んでおり、「このまま人類が従来通りの消費活動を続ければ、壊滅的な未来が来る」とする危機感まで持つようになっていた。
2006年、ゴアはデイビス・グッゲンハイム監督の地球温暖化に関するドキュメント映画『不都合な真実』に出演し、作品中でゴアの講演や専門家との対談などが映し出された。
同作は第79回アカデミー賞の長編ドキュメンタリー映画賞を受賞したことから、「地球温暖化」「原因は二酸化炭素」という勝手な思い込みが世界的に広がってしまう。
ここから羊の群れと化した民衆の意識変化を利用するように、（二酸化炭素の）排出権取り引きとか太陽光発電、電気自動車、スマートグリッドなどといった新たなビジネスで市場を作ろうとする「環境ビジネス」が誕生する。
この時「北極の氷が溶けて、海面上昇が南太平洋の島国を襲う」などといった危機感を煽るメディアがあったが、「地上の氷ならまだしも、海に浮かんでいる氷が溶けても海面が上昇するはずがないではないか。オンザロックの氷が溶ければグラスからあふれると言うのか」と小学生の理科のレベルの話に花を咲かせていた。
しかし、一度刷り込まれた「CO2→温暖化」というイメージは独り歩きを始めて世界中へ広がってしまい、それをメシの種にしようと目論む者たちがあえて止めなかったことから、人類はとんでもない迷路にはまってしまうことになる。
日本の総理までが「カーボンオフセット」「炭素税導入」と言い出すのだから開いた口が塞がらない。
ただ、科学界の中で「地球は温暖化しているのではなく、寒冷化している可能性が高い」との意見が出るようになると各国の指導者は言い方を変えて「気候変動」と言い出した。
思い出してもらいたい。三峡ダムに警鐘を鳴らしていた黄万里氏が警告していた⑦番目が「気象異常」だったことを。そして⑧番目の地震とは、三峡ダムに蓄えられた水の重さが地下の岩盤を歪ませるから。四川大地震ってあったでしょ？ 自然に順応して山野はできている。人間の目には「気候変動」に見えるかも知れないが、自然界からすれば「人間が手を出すから、それに合わせているだけさ」ってこと。
熊が増えたのもそういうこと。鹿が増えたのも狼を殺した人間のせい。鮫が増えたのも、クジラを保護した人間のせい。二酸化炭素は悪くない。
地球の北半球には偏西風という上空の風の流れがあることは誰でも知っている。地球の自転の関係でそうなっているのだが、この「ジェット気流」はまっすぐな流れではない。ゆるやかに蛇行しているのだ。その関係で、大きく分けて乾燥地帯と湿度の高い湿潤地帯とに分かれている。分かり易く言えば砂漠かジャングルかということ。
しかしこの偏西風の蛇行（カーブ）に変化が生じると、北へ大きくカーブした地域では南から暖かい空気が流れ込んで来て、猛烈な熱波に見舞われることになり、逆に南へ大きくカーブした地域では大寒波が来て大雪になる。これが世に言う「気候変動」なのであって、原因は偏西風の蛇行が大きくなったこと。
ここまではご理解いただけると思う。しかし、それと三峡ダムに警鐘を鳴らした黄万里氏がどう関係するのか、という疑問。それはね・・・・
アメリカがベトナム戦争の際に、北ベトナム軍の動きを封じようとして人工的に雨を降らせる作戦を極秘裏に開発していた。「クラウド・シーディング（雲の種）」と呼ばれる方法で、湿度の高い雲の中に氷と似た結晶構造のヨウ化銀などを飛行機やロケット弾などで注入すると、水分がヨウ化銀の粒の周りに集まり、重くなって雨として落下する方法。
しかし反戦ムードが高まっていたアメリカ国内のメディアが1972年にスクープしたことから、この方法が世界へ知れ渡ることになる。1978年には「軍事的又はその他の敵対的な気候改変技術の使用禁止に関する国際条約」が締結・発効した。防止しないと、軍事的に相手国の洪水を起こすことができるようになる。
中国もこの条約を2005年に批准したが、1960年代から気候改変の技術の習得・改善に熱心に取り組んできたとされている。ゴビ砂漠周辺の北西部の広大な乾燥地帯に気候改変の技術で雨を降らせ、耕作地を拡大させることが狙いだった。
中国政府は2020年12月、「2025年までに気象改変プログラムの対象地域をこれまでの5倍の550万平方キロメートル超に拡大する」方針を明らかにした。無人機飛行の技術革新によって、有人飛行では不可能だった悪天候時でも人工降雨剤の散布が可能になり、広大な地域を対象地にできたことになり、それに伴って消費される薬剤も増加して行った。
毛沢東時代の大失敗として、食料増産を図る上から、稲を食べる雀を集中的に駆除せよという大号令を中国政府が出したことがあった。その結果として雀はいなくなったけど、それまで雀が食べてくれていたイナゴが天敵から解放されたことで、稲だけではない他の穀物や野菜まで全滅するほど食害させてしまった。それが原因で何千万人もの餓死者を出してしまった。あの大罪人が紙幣の顔になってるんだから、中国の正義が分からなくなる。
中国人というのは、賢いように見えて、やることは間抜けなことが少なくない。長江に架かる三峡ダムの総貯水量は最大で400億トン足らず。その莫大な水が気温と共に水蒸気になって大気中を上昇する。そこへめがけて人工降雨剤が散布される。乾燥地帯を耕作地にしようとして。しかしその結果が上流域の支流に大雨を降らせて、支流のダムを護るために放水される。洪水が発生して、人的被害と家屋や耕地の流失が起きる。やってることがアベコベなのだ。
だから、中国大陸の上空で偏西風の蛇行が大きくなる。その影響は地球規模で広がり、欧州で洪水が起きたりアメリカで大寒波になったり、インドで道路のアスファルトが溶けたりする。ヒマラヤの周囲に変動が特に多くなる。
これは、人間が出した二酸化炭素が原因なのではなく、中国の無能な為政者が「自然を自由自在に操れる」と神にでもなったつもりで無理なことを大量に始めた結果なのである。グローバリズムの行き着く先はそこだ。
ついでにもうひとつ。登録者が少なくないYouTubチャンネルに「ニューヨーク・サバイバル」というネット番組があるんだが、ここで昨年11月末に爆発的な太陽フレアが地球へ届くという話題をされておられた。
私がちょくちょく観るようになったサイトに「宇宙天気予報」というものがあって、主に太陽活動の監視情報をネット上に流しておられる公的機関。
ここのアーカイブに昨年12月31日に「比較的大きな太陽フレアが発生した」と発表されていた。
その翌日発生したのが能登半島沖の大規模な地震。
今では「太陽活動と地震の関連性」の研究に着手する研究者が急増しているという。太陽フレアは太陽活動が活発化している際、その表面で発生する大規模な爆発現象のこと。密度の高いガス（プラズマ）などが大量発生する。割れそうな状態の岩盤に太陽フレアの爆発で放出された大量の電気を帯びた粒子が影響し、地震を誘発するという。
2017年の太陽フレア発生時には地球到達直後、メキシコでマグニチュード（M）8.2の地震が発生。日本でも熊本県で震度4、秋田県で震度5強の地震が起きた。
まぁ、東南海トラフ地震が近いという危機感があるので、無理もないとは思うが、ちょっと気になる情報ではあった。
重要なニュース！（レプリコン関連）
以下は福岡県久留米市の公式ホームページからの引用。
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■国内初の治験用ワクチン製造拠点が久留米市に設置されます
VLPセラピューティクス・ジャパン合同会社は、株式会社久留米リサーチ・パーク内に製造・開発拠点を新設します。自社で開発中の感染症、がん等の治験用ワクチン製造や他社・他機関から製造を受託することで、前臨床段階から臨床試験・医薬品製造に繋ぐ橋渡し役となり、国が進める迅速なワクチン開発体制の実現に貢献します。
■VLPセラピューティクス・ジャパン(VLPTジャパン)について
米国VLPセラピューティクス（赤畑氏が創業。以下、米国VLPT社）及びVLPTジャパン社 [このリンクは別ウィンドウで開きます] はVLP（ウイルス様粒子）や自己増殖RNA（レプリコン）に独自の技術を持ち、これら基盤技術を用いたマラリア、デング熱、新型コロナウイルスの予防ワクチン、がんの治療ワクチン等を開発中。
本社住所：東京都千代田区丸の内2-2-1
代表職務執行者：赤畑 渉（あかはた わたる）
事業内容：ワクチンの研究・開発
米国VLPT社の100％子会社として設立（2020年）
■経過
令和4年9月、経済産業省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業（治験薬製造拠点の整備事業）」に採択
■今後の予定
株式会社久留米リサーチ・パーク内（百年公園1番1号）へ入居
令和6年、新施設稼働開始（予定）
＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
上記文中に「米国VLPT社の100％子会社」という部分がある。
2024年4月9日の化学工業日報に「VLPセラピューティクス、次世代mRNA実用化へ」との見出しの記事が載った。
創薬ベンチャーのＶＬＰセラピューティクス・ジャパン（東京都港区）は、次世代型メッセンジャーRNA（mRNA）を用いた新型コロナウイルスに対するレプリコンワクチンの製造販売承認申請を2024年度に行う、というもの。
ではこの次世代型のレプリコンワクチンとは何ぞや、という疑問から入ろう。
投与後に体内で成分が増殖する「自己増殖（レプリコン）」型という意味で、少量の成分で従来型のmRNAワクチンよりも効果が長続きする特徴を主な特徴として、バイオ企業のVLPセラピューティクス・ジャパンなどのグループが米国の専門誌に、2023年8月16日に発表したもの。
日本の会社であれば日本国内で発表すれば良いものを、なぜ米国の専門誌で発表するかと言えば、ジャパンと銘打ってはいるものの100％米国企業の子会社だから。本社は東京に置いたものの、製造工場は久留米に建てた。
更に、なぜ米国のバイオ企業が開発した新型ワクチンを、米国内ではなくわざわざ日本で製造しようとしているかというと、日本人で人体実験をしようと企んでいるということ。
朝日新聞デジタルでは「独自技術による国産ワクチンの開発につながるかもしれない」と報じたが、どこが「独自開発」なのか、どこが「国産ワクチン」なのか、このようなデマ記事に惑わされてはいけない。
ファイザーやモデルナが開発したmRNAワクチンは、スパイクたん白の遺伝情報を人間の細胞に埋め込むことで、体内で起きる免疫反応による抗体を作らせようとするものだったが、自己増殖型ではさらに効果を上げる目的でmRNAそのものをコピーして自己増殖させるための設計図に相当する遺伝情報までも組み込むことで、免疫反応を持続的に起こさせようとする設計。
すでに日本国内で協力金が支払われる治験が昨年から始まっていて、従来型のmRNAワクチンを2回接種した92人を対象に、自己増殖型を追加接種し、安全性や抗体のできかたなどを調べていた。人体実験なら米国でやれよって話なのだが、バイデンの家畜になりきっているメガネ政権は言いなりになっている。また、そのための武見厚労大臣起用でもあったわけだ（武見はWHOの最大のお友達）。
治験のデータでは、10分の1～100分の1の量のmRNAで、従来のワクチンと同程度の抗体を作ることを確認した。従来型に比べて、抗体の減り方が抑えられており、半年後も抗体が維持されることで免疫が長く続くことを示したという。
別の言い方をするならば、いま社会問題になっている副反応も、より強くより長期的に持続するという意味になる。WCHやドクター石黒などが、懸命にスパイクたん白のデトックス方法を広めようとしているのに、ここでは「より長期のスパイクたん白を生み出す手法」を提案している。「デトックスなんかしちゃダメだ」と言っていることになる。
ところがWCHジャパンのHPを開いてみると、「ビデオルーム」のページに2024CPACのワシントン会場において、山岡鉄秀氏がウイルス免疫学者にしてmRNAワクチンの開発者でもあるマローン博士にインタビューした動画が日本語字幕でアップされていた。
それを観たところ、同ワクチンの生体実験は日本とイスラエルでおこなわれているとして、マローン博士は「（レプリコンワクチンは）まだ十分にテストされていないリスクの非常に高い技術なので、それに伴うすべての副作用がどのようなものなのか、私たちはよく理解していません」すなわち「拒否せよ」ということ。mRNAワクチンの開発者が言うのだから、これほど説得力がある話はない。河野がどう言おうと、武見がどう言おうと、マローン博士が言っていることが正しい。
製薬メーカーは政治を巻き込んですでに走り出している。合同会社も設立し、工場も建設し、治験も開始していた。そして何より、業界の専門紙だけが報じるのみで一般の新聞テレビはいっさい情報を伝えない。
博士の話では、すでにフランスとカナダでは政府による強圧的な行政が始まっていて、社会主義そのものになってしまっている。違反者には日本円に換算して何千万円もの罰金が科され、逮捕拘禁されるという。オリンピックを開こうというフランスがである。G-7加盟の先進国がウイグルのようになっている。
つまりダボスに集うような全体主義者らの焦りが頂点に達しているということ。なりふり構っていられない状況に陥っているということ。暴れ回っているということが見えて来る。
急がなければならない。日本人はイスラエル人とともに、モルモットにされる。
https://wch-japan.org/?aiovg_videos=2024cpac-washingtondc-%e5%b1%b1%e5%b2%a1%e9%89%84%e7%a7%80-%e3%83%9e%e3%83%ad%e3%83%bc%e3%83%b3%e5%8d%9a%e5%a3%ab%e3%82%a4%e3%83%b3%e3%82%bf%e3%83%93%e3%83%a5%e3%83%bc%e6%97%a5%e6%9c%ac%e8%aa%9e
日本人とイスラエル人をモルモットに使うと聞いて、何かを思い出さないか。「日ユ同祖論」を彼らは知っているのさ。世界を征服しようとすれば、まず先に始末したい民族がいるということだ。
しかし本当のユダヤ人とは、現在のパレスチナ人のことなんだけどなー（ハマスはアラブが差し向けたテロ組織でしかない）。誰も知らない本当の話。
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■国内初の治験用ワクチン製造拠点が久留米市に設置されます
VLPセラピューティクス・ジャパン合同会社は、株式会社久留米リサーチ・パーク内に製造・開発拠点を新設します。自社で開発中の感染症、がん等の治験用ワクチン製造や他社・他機関から製造を受託することで、前臨床段階から臨床試験・医薬品製造に繋ぐ橋渡し役となり、国が進める迅速なワクチン開発体制の実現に貢献します。
■VLPセラピューティクス・ジャパン(VLPTジャパン)について
米国VLPセラピューティクス（赤畑氏が創業。以下、米国VLPT社）及びVLPTジャパン社 [このリンクは別ウィンドウで開きます] はVLP（ウイルス様粒子）や自己増殖RNA（レプリコン）に独自の技術を持ち、これら基盤技術を用いたマラリア、デング熱、新型コロナウイルスの予防ワクチン、がんの治療ワクチン等を開発中。
本社住所：東京都千代田区丸の内2-2-1
代表職務執行者：赤畑 渉（あかはた わたる）
事業内容：ワクチンの研究・開発
米国VLPT社の100％子会社として設立（2020年）
■経過
令和4年9月、経済産業省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業（治験薬製造拠点の整備事業）」に採択
■今後の予定
株式会社久留米リサーチ・パーク内（百年公園1番1号）へ入居
令和6年、新施設稼働開始（予定）
＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
上記文中に「米国VLPT社の100％子会社」という部分がある。
2024年4月9日の化学工業日報に「VLPセラピューティクス、次世代mRNA実用化へ」との見出しの記事が載った。
創薬ベンチャーのＶＬＰセラピューティクス・ジャパン（東京都港区）は、次世代型メッセンジャーRNA（mRNA）を用いた新型コロナウイルスに対するレプリコンワクチンの製造販売承認申請を2024年度に行う、というもの。
ではこの次世代型のレプリコンワクチンとは何ぞや、という疑問から入ろう。
投与後に体内で成分が増殖する「自己増殖（レプリコン）」型という意味で、少量の成分で従来型のmRNAワクチンよりも効果が長続きする特徴を主な特徴として、バイオ企業のVLPセラピューティクス・ジャパンなどのグループが米国の専門誌に、2023年8月16日に発表したもの。
日本の会社であれば日本国内で発表すれば良いものを、なぜ米国の専門誌で発表するかと言えば、ジャパンと銘打ってはいるものの100％米国企業の子会社だから。本社は東京に置いたものの、製造工場は久留米に建てた。
更に、なぜ米国のバイオ企業が開発した新型ワクチンを、米国内ではなくわざわざ日本で製造しようとしているかというと、日本人で人体実験をしようと企んでいるということ。
朝日新聞デジタルでは「独自技術による国産ワクチンの開発につながるかもしれない」と報じたが、どこが「独自開発」なのか、どこが「国産ワクチン」なのか、このようなデマ記事に惑わされてはいけない。
ファイザーやモデルナが開発したmRNAワクチンは、スパイクたん白の遺伝情報を人間の細胞に埋め込むことで、体内で起きる免疫反応による抗体を作らせようとするものだったが、自己増殖型ではさらに効果を上げる目的でmRNAそのものをコピーして自己増殖させるための設計図に相当する遺伝情報までも組み込むことで、免疫反応を持続的に起こさせようとする設計。
すでに日本国内で協力金が支払われる治験が昨年から始まっていて、従来型のmRNAワクチンを2回接種した92人を対象に、自己増殖型を追加接種し、安全性や抗体のできかたなどを調べていた。人体実験なら米国でやれよって話なのだが、バイデンの家畜になりきっているメガネ政権は言いなりになっている。また、そのための武見厚労大臣起用でもあったわけだ（武見はWHOの最大のお友達）。
治験のデータでは、10分の1～100分の1の量のmRNAで、従来のワクチンと同程度の抗体を作ることを確認した。従来型に比べて、抗体の減り方が抑えられており、半年後も抗体が維持されることで免疫が長く続くことを示したという。
別の言い方をするならば、いま社会問題になっている副反応も、より強くより長期的に持続するという意味になる。WCHやドクター石黒などが、懸命にスパイクたん白のデトックス方法を広めようとしているのに、ここでは「より長期のスパイクたん白を生み出す手法」を提案している。「デトックスなんかしちゃダメだ」と言っていることになる。
ところがWCHジャパンのHPを開いてみると、「ビデオルーム」のページに2024CPACのワシントン会場において、山岡鉄秀氏がウイルス免疫学者にしてmRNAワクチンの開発者でもあるマローン博士にインタビューした動画が日本語字幕でアップされていた。
それを観たところ、同ワクチンの生体実験は日本とイスラエルでおこなわれているとして、マローン博士は「（レプリコンワクチンは）まだ十分にテストされていないリスクの非常に高い技術なので、それに伴うすべての副作用がどのようなものなのか、私たちはよく理解していません」すなわち「拒否せよ」ということ。mRNAワクチンの開発者が言うのだから、これほど説得力がある話はない。河野がどう言おうと、武見がどう言おうと、マローン博士が言っていることが正しい。
製薬メーカーは政治を巻き込んですでに走り出している。合同会社も設立し、工場も建設し、治験も開始していた。そして何より、業界の専門紙だけが報じるのみで一般の新聞テレビはいっさい情報を伝えない。
博士の話では、すでにフランスとカナダでは政府による強圧的な行政が始まっていて、社会主義そのものになってしまっている。違反者には日本円に換算して何千万円もの罰金が科され、逮捕拘禁されるという。オリンピックを開こうというフランスがである。G-7加盟の先進国がウイグルのようになっている。
つまりダボスに集うような全体主義者らの焦りが頂点に達しているということ。なりふり構っていられない状況に陥っているということ。暴れ回っているということが見えて来る。
急がなければならない。日本人はイスラエル人とともに、モルモットにされる。
https://wch-japan.org/?aiovg_videos=2024cpac-washingtondc-%e5%b1%b1%e5%b2%a1%e9%89%84%e7%a7%80-%e3%83%9e%e3%83%ad%e3%83%bc%e3%83%b3%e5%8d%9a%e5%a3%ab%e3%82%a4%e3%83%b3%e3%82%bf%e3%83%93%e3%83%a5%e3%83%bc%e6%97%a5%e6%9c%ac%e8%aa%9e
日本人とイスラエル人をモルモットに使うと聞いて、何かを思い出さないか。「日ユ同祖論」を彼らは知っているのさ。世界を征服しようとすれば、まず先に始末したい民族がいるということだ。
しかし本当のユダヤ人とは、現在のパレスチナ人のことなんだけどなー（ハマスはアラブが差し向けたテロ組織でしかない）。誰も知らない本当の話。
使えない政治家
「アメリカでワクチン2億回打ってるけど、死んだ人ひとりもいないから」これ言ったのは河野太郎。しっかりと本人の肉声で動画に記録され、何万回と再生されている。
厚生労働省が新型コロナワクチン（コビド19）の接種を広めるために、登録者数の多いYouTuber（インフルエンサー）に広告代理店を通して広告依頼をし、総額3,200万円の予算を支払ったという国会質疑の答弁が、神谷宗平参政党代表の質問への答えとして議事録に正式に記録された。
はじめしゃちょーという1,000万登録以上の有名YouTuberのNET番組を利用して、河野太郎が大臣執務室らしき場所にて対談するという方法で番組が録画された。番組内で河野太郎は「副反応のリスクはないと断言できる」とはっきり明言しているシーンが動画として残っており、これがいま大炎上している。
というのも、コロナワクチンの副反応として死亡を含んだ様々な健康被害が出ているとして団体訴訟が起きている問題で、予防接種を広めようとしていた当時の政府の作業の進め方は、ベネフィット（効果）を強調するあまり、リスク（危険）を意図的に隠していたのではないか、とする責任論が出て来ているからだ。
「強制はしていない、あくまでも個人の自由意志だ」として逃げようとしているが、職場にしても学校にしても、「ワクチンを打っていない者は来るな」という風潮があったことは事実であって、それでアルバイト先を失った若者や看護師試験を受けられなかった人も実際にいた。介護施設を自主的に退職した職員もいたのであって、それで今になって「人手不足だ」と悲鳴を上げている。
ワクチンを受けることは職場を維持するための唯一の方法だったのである。これが強制でなくて何であろう。カナダで起きた「フリーダム・コンボイ」を思い出せ。
当時は菅内閣で、新型コロナ対策に関わったのは河野と西村と田村。河野は主にワクチンの入手と手配を担当、西村は主に飲食店の営業のやり方に行政として口出ししていた。「夜8時までなら感染は広がらないって、それナンセンスじゃねーか」とは今になって言われていること。田村は厚労大臣として日本医師会などとのやり取りの上で、集団接種などを指揮していた。「3密を避けろ」と尾身が言ってるのに、集団接種会場に健常者を集めた。矛盾する行政を菅内閣はやっていた。
そのタイミングでこの河野太郎が有名インフルエンサーを使って「デマを吹聴した」という騒ぎになったもの。
「運び屋だっただけ」とか「関係していない」とか、今になって逃げ回っている河野太郎がひどく見苦しいものに見えるために、余計に騒ぎを大きくしている。
インフルエンサーであるはじめしゃちょー側は、SNSのXで「個人的な知識不足があったからであって、僕からの質問に大臣に答えてもらっただけ。広告案件ではないので費用はいっさい頂いておらず動画の収益化も行っておりません」と発表したが、「んな訳あるかー」といった意見が圧倒的。
120万登録YouTuberであるコヤッキー氏によれば、知り合いの代理店の人から「ワクチンについて動画を打ちましょう」といった誘いがあり、報酬は驚くほど高額だったと証言している。ただ、薬害とか健康被害とか、後々の訴訟問題とかを考えると（手を出すのはちょっとヤバいかも）と考えてお断りしたと話された。
闇バイトとかマルチとかおかしな宗教とか、ネットで生計を立てるインフルエンサーであればあるほど、その辺の用心は慎重すぎるほどである必要がありそうだ。特に広告媒体が大きく変化している現代は、広告代理店が持ち込む商談も「玉石混交」なのである（もちろん河野は「玉石」の「石」）。はじめしゃちょーもえらい地雷を踏んでしまった。カネに目がくらむとこういうことになる。
現実に国会で偽証罪がかかっている答弁で、内閣府の官僚が「YouTuber等を起用した動画9本を作成し、支出した金額は約3,200万円でございます」と議会証言している。コヤッキー氏に高額の商談が持ち込まれたという証言が上がっている以上、はじめしゃちょーの口座に広告宣伝費として振り込まれていないのは逆に不自然だということになる。これ、脱税にも関わって来る問題だからね、税務署も興味を持っていると思うよ。数百万、数千万のカネを「もらっていない」とするのなら。YouTubeの広告費ってのは、「登録者数×〇円」と計算するらしい。
最近社会問題になっているのは、有名人の名前や写真を無断で使って投資を勧誘する詐欺犯罪が増えていること。これもネットを使ってのもの。「騙し取られた、責任を取れ！」と言って、写真を使われた有名人の所に被害者が来ているが、有名人は「何のことやら」寝耳に水。
だから警察や検察も、インターネットを使った宣伝広告が無法地帯化しつつあることに神経を尖らし始めた矢先の出来事に重なって来る。
主要なメディアは一切無視したが、WHOが進めようとしているパンデミック合意の改正に対して、東京池袋で20,000人近くの人々の集会とデモがあったことに武見大臣を筆頭とする厚労省は敏感になっているいま、タイミングは面白いように何重にも重なって「ワクチン副反応」に襲い掛かっている状態。
高橋さんの顔が勝手に悪用されて投資詐欺事件が起こったことは意外だったけれど、ワクチン副反応に関してと、あまりにも強引な話法と態度で進めようとしていた河野太郎への批判は、私は「来るべくして来た」と思っている。長くせずしてヤツは消える、と思っていた。
他人の非を責める際には唾を飛ばさんばかりに殴りかかるような攻撃をするのに、自分の非を指摘されるとのらりくらりと責任逃れをする河野太郎。味方はほとんどいないはず。味方がいないということは、今回の「2億回で死者はゼロ」という発言を、誰も庇ってくれないということになる。
北海道選挙区の参議・長谷川岳が、身辺の者に高圧的な態度を取ることが広く知られてしまったが、こうした横柄な態度を取る人格が欠損した行動障害児が政治家には多すぎる。茂木幹事長にしてもエッフェル姉さんと呼ばれる松川るいにしてもそうだ。民主党政権時に復興対策担当大臣を務めた松本龍もその一人だった。東日本大震災の発災時に宮城県知事だった村井氏を怒鳴りつけた場面は語り草になっている。
役職とみずからの人格を混同しがちな人物は、育ちや教育にも原因があるだろうが、周囲を怒鳴れば怒鳴るほど、自分の価値を下げていることに気が付かない。これ、総裁選へ出馬するどころか、政治生命が失われる可能性すら出て来ている。「顔を見るのも、声を聞くのもいやだ」という意見で溢れている。
直近で表面化していた問題は、内閣府規制改革推進会議において「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース」の民間構成員だった大林ミカが持ち込んだ資料に、中国の国営電力送電会社である「国家電網公司」のロゴ・テンプレートが残ったままで使われていたということ。
この大林という人物をタスクフォースに引き入れたのは河野太郎本人だったということが発覚し、「河野太郎は日本の電力網を、中国の『電力版一帯一路』に組み入れる計画の手伝いをしている」と非難の的にされてしまった。
国会で質疑に立たされた河野は「ロゴにウイルスは入っておらず安全です」と、子供騙しのような言い逃れで逃げようとしたために、「こいつ本当にダメだ」と、他の国会議員はもとより全ての国民から見放されてしまった。
日本の電力網を中国に売り渡し、コロナウイルスの恐怖を煽ってワクチンのリスクを隠し、NET情報を否定する一方でインフルエンサーを活用し、世論をカネで操縦しようとしていた事実が徐々に暴露され始めた。防衛大臣当時に、自衛隊の使う電気を再エネに代えさせる工作もバレてしまった。
「ここまで中国の利益を代行したがる河野家とは何なのか」という声が上がっており、尻の火は太郎個人のみならず、父親や弟にも広がるはず。そして場合によったら、派閥のトップである麻生さんにも波及するだろうし、同じ神奈川の菅さんや甘利さんにも及ぶかも知れない。麻生さんは「NTT法改正」に関係しているらしい。
つまり、自民党が国政を預かっていた政党としての組織力を失い、バラバラに空中分解する兆候が出始めたということ。飛んでいる飛行機が分解を始めれば「あっ」という間でしかない。その時の受け皿は、一時期の民主党の「まやかし商品」「未完成商品」「イチゴ白書をもう一度」ではダメで、参政党と保守党しか今のところ見当たらない。私はそう思う。立憲民主よりも日本共産党よりも、もっと危険なのは日本維新の会だと思っている。あそこ、中国政府との関係の中間に、反社を噛ませているからね。カジノがらみなんだから。奈良県民もとんだ知事を選んだものだ。
「いやいや参政党は内部がゴタゴタしてるから」といった見方もあるけれど、自民党も含めた他党の「ひがみ・やっかみ」も少しはあるだろうと思うし、あまり気にしないようにしている。他がどうであれ、唯一の国会議員である神谷さんの質疑が非の打ちどころがないことは事実なのだから。
いろんな政策に手をつけた「河野ブランド」が全否定される日が近づいている。「紙の保険証」は本当に廃止になるのだろうか。
【じゅんさんコメントありがとう】
厚生労働省が新型コロナワクチン（コビド19）の接種を広めるために、登録者数の多いYouTuber（インフルエンサー）に広告代理店を通して広告依頼をし、総額3,200万円の予算を支払ったという国会質疑の答弁が、神谷宗平参政党代表の質問への答えとして議事録に正式に記録された。
はじめしゃちょーという1,000万登録以上の有名YouTuberのNET番組を利用して、河野太郎が大臣執務室らしき場所にて対談するという方法で番組が録画された。番組内で河野太郎は「副反応のリスクはないと断言できる」とはっきり明言しているシーンが動画として残っており、これがいま大炎上している。
というのも、コロナワクチンの副反応として死亡を含んだ様々な健康被害が出ているとして団体訴訟が起きている問題で、予防接種を広めようとしていた当時の政府の作業の進め方は、ベネフィット（効果）を強調するあまり、リスク（危険）を意図的に隠していたのではないか、とする責任論が出て来ているからだ。
「強制はしていない、あくまでも個人の自由意志だ」として逃げようとしているが、職場にしても学校にしても、「ワクチンを打っていない者は来るな」という風潮があったことは事実であって、それでアルバイト先を失った若者や看護師試験を受けられなかった人も実際にいた。介護施設を自主的に退職した職員もいたのであって、それで今になって「人手不足だ」と悲鳴を上げている。
ワクチンを受けることは職場を維持するための唯一の方法だったのである。これが強制でなくて何であろう。カナダで起きた「フリーダム・コンボイ」を思い出せ。
当時は菅内閣で、新型コロナ対策に関わったのは河野と西村と田村。河野は主にワクチンの入手と手配を担当、西村は主に飲食店の営業のやり方に行政として口出ししていた。「夜8時までなら感染は広がらないって、それナンセンスじゃねーか」とは今になって言われていること。田村は厚労大臣として日本医師会などとのやり取りの上で、集団接種などを指揮していた。「3密を避けろ」と尾身が言ってるのに、集団接種会場に健常者を集めた。矛盾する行政を菅内閣はやっていた。
そのタイミングでこの河野太郎が有名インフルエンサーを使って「デマを吹聴した」という騒ぎになったもの。
「運び屋だっただけ」とか「関係していない」とか、今になって逃げ回っている河野太郎がひどく見苦しいものに見えるために、余計に騒ぎを大きくしている。
インフルエンサーであるはじめしゃちょー側は、SNSのXで「個人的な知識不足があったからであって、僕からの質問に大臣に答えてもらっただけ。広告案件ではないので費用はいっさい頂いておらず動画の収益化も行っておりません」と発表したが、「んな訳あるかー」といった意見が圧倒的。
120万登録YouTuberであるコヤッキー氏によれば、知り合いの代理店の人から「ワクチンについて動画を打ちましょう」といった誘いがあり、報酬は驚くほど高額だったと証言している。ただ、薬害とか健康被害とか、後々の訴訟問題とかを考えると（手を出すのはちょっとヤバいかも）と考えてお断りしたと話された。
闇バイトとかマルチとかおかしな宗教とか、ネットで生計を立てるインフルエンサーであればあるほど、その辺の用心は慎重すぎるほどである必要がありそうだ。特に広告媒体が大きく変化している現代は、広告代理店が持ち込む商談も「玉石混交」なのである（もちろん河野は「玉石」の「石」）。はじめしゃちょーもえらい地雷を踏んでしまった。カネに目がくらむとこういうことになる。
現実に国会で偽証罪がかかっている答弁で、内閣府の官僚が「YouTuber等を起用した動画9本を作成し、支出した金額は約3,200万円でございます」と議会証言している。コヤッキー氏に高額の商談が持ち込まれたという証言が上がっている以上、はじめしゃちょーの口座に広告宣伝費として振り込まれていないのは逆に不自然だということになる。これ、脱税にも関わって来る問題だからね、税務署も興味を持っていると思うよ。数百万、数千万のカネを「もらっていない」とするのなら。YouTubeの広告費ってのは、「登録者数×〇円」と計算するらしい。
最近社会問題になっているのは、有名人の名前や写真を無断で使って投資を勧誘する詐欺犯罪が増えていること。これもネットを使ってのもの。「騙し取られた、責任を取れ！」と言って、写真を使われた有名人の所に被害者が来ているが、有名人は「何のことやら」寝耳に水。
だから警察や検察も、インターネットを使った宣伝広告が無法地帯化しつつあることに神経を尖らし始めた矢先の出来事に重なって来る。
主要なメディアは一切無視したが、WHOが進めようとしているパンデミック合意の改正に対して、東京池袋で20,000人近くの人々の集会とデモがあったことに武見大臣を筆頭とする厚労省は敏感になっているいま、タイミングは面白いように何重にも重なって「ワクチン副反応」に襲い掛かっている状態。
高橋さんの顔が勝手に悪用されて投資詐欺事件が起こったことは意外だったけれど、ワクチン副反応に関してと、あまりにも強引な話法と態度で進めようとしていた河野太郎への批判は、私は「来るべくして来た」と思っている。長くせずしてヤツは消える、と思っていた。
他人の非を責める際には唾を飛ばさんばかりに殴りかかるような攻撃をするのに、自分の非を指摘されるとのらりくらりと責任逃れをする河野太郎。味方はほとんどいないはず。味方がいないということは、今回の「2億回で死者はゼロ」という発言を、誰も庇ってくれないということになる。
北海道選挙区の参議・長谷川岳が、身辺の者に高圧的な態度を取ることが広く知られてしまったが、こうした横柄な態度を取る人格が欠損した行動障害児が政治家には多すぎる。茂木幹事長にしてもエッフェル姉さんと呼ばれる松川るいにしてもそうだ。民主党政権時に復興対策担当大臣を務めた松本龍もその一人だった。東日本大震災の発災時に宮城県知事だった村井氏を怒鳴りつけた場面は語り草になっている。
役職とみずからの人格を混同しがちな人物は、育ちや教育にも原因があるだろうが、周囲を怒鳴れば怒鳴るほど、自分の価値を下げていることに気が付かない。これ、総裁選へ出馬するどころか、政治生命が失われる可能性すら出て来ている。「顔を見るのも、声を聞くのもいやだ」という意見で溢れている。
直近で表面化していた問題は、内閣府規制改革推進会議において「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース」の民間構成員だった大林ミカが持ち込んだ資料に、中国の国営電力送電会社である「国家電網公司」のロゴ・テンプレートが残ったままで使われていたということ。
この大林という人物をタスクフォースに引き入れたのは河野太郎本人だったということが発覚し、「河野太郎は日本の電力網を、中国の『電力版一帯一路』に組み入れる計画の手伝いをしている」と非難の的にされてしまった。
国会で質疑に立たされた河野は「ロゴにウイルスは入っておらず安全です」と、子供騙しのような言い逃れで逃げようとしたために、「こいつ本当にダメだ」と、他の国会議員はもとより全ての国民から見放されてしまった。
日本の電力網を中国に売り渡し、コロナウイルスの恐怖を煽ってワクチンのリスクを隠し、NET情報を否定する一方でインフルエンサーを活用し、世論をカネで操縦しようとしていた事実が徐々に暴露され始めた。防衛大臣当時に、自衛隊の使う電気を再エネに代えさせる工作もバレてしまった。
「ここまで中国の利益を代行したがる河野家とは何なのか」という声が上がっており、尻の火は太郎個人のみならず、父親や弟にも広がるはず。そして場合によったら、派閥のトップである麻生さんにも波及するだろうし、同じ神奈川の菅さんや甘利さんにも及ぶかも知れない。麻生さんは「NTT法改正」に関係しているらしい。
つまり、自民党が国政を預かっていた政党としての組織力を失い、バラバラに空中分解する兆候が出始めたということ。飛んでいる飛行機が分解を始めれば「あっ」という間でしかない。その時の受け皿は、一時期の民主党の「まやかし商品」「未完成商品」「イチゴ白書をもう一度」ではダメで、参政党と保守党しか今のところ見当たらない。私はそう思う。立憲民主よりも日本共産党よりも、もっと危険なのは日本維新の会だと思っている。あそこ、中国政府との関係の中間に、反社を噛ませているからね。カジノがらみなんだから。奈良県民もとんだ知事を選んだものだ。
「いやいや参政党は内部がゴタゴタしてるから」といった見方もあるけれど、自民党も含めた他党の「ひがみ・やっかみ」も少しはあるだろうと思うし、あまり気にしないようにしている。他がどうであれ、唯一の国会議員である神谷さんの質疑が非の打ちどころがないことは事実なのだから。
いろんな政策に手をつけた「河野ブランド」が全否定される日が近づいている。「紙の保険証」は本当に廃止になるのだろうか。
【じゅんさんコメントありがとう】
免疫力
千葉新都市ラーバンクリニックという医療施設がある。
そこが出しているホームページで、超過死亡に関する「ｍ-ＲＮＡワクチンの弊害」という記事が載っている。
〇免疫抑制：スパイク蛋白の細胞内での大量発生→制御性T細胞の活性化→IgG4増加（免疫を抑制する抗体）
〇血栓症 ：抗原抗体反応複合体が巨大化し血栓症が誘発される→心筋梗塞、心不全、脳梗塞他
〇スパイク蛋白の毒性：NK細胞、キラーT細胞による細胞破壊
ワクチン接種数の増減
死亡者数の増減
ｍ-ＲＮＡワクチン（コビド19）を接種したことによって、体内の免疫機能が阻害されるとする研究結果が、世界中の研究者から報告されるようになり、ワクチン行政を進めて来た、日本を含む各国政府は今後、薬害としての莫大な訴訟問題に直面するだろうとされている（早くも河野太郎は逃げる姿勢で「自分はただの運び屋だった」と言った）。
超党派でＷＣＨ議連を立ち上げた原口衆議は、海外の会議に出席するために何度もワクチンを接種し、悪性リンパ腫を発症した。アメリカやイギリスでの診察を受けたところ、口を合せたように言われたことが「免疫機能が低下している」との診断。
コビド19と関連しているのではないかと疑った原口議員は、遺伝子操作による人類初のワクチンの安全性・危険性を調べつくした。その結果辿り着いたのがＷＣＨという団体の主張だった。つまり、詳しい臨床試験が行われないままで緊急承認された未知のワクチンだったという事実。そして製造ロットごとに不適切な成分が混入しているサンプルが見つかったということ。
更にダメ押しになったのが、アメリカのジャーナリストらで作る「プロジェクト・ヴェリタス」がファイザー社の幹部へ潜入取材をやって本音を引き出した動画の暴露。
これをもってＷＣＨ議連は「ＷＨＯは最初の失敗を犯した。2度目の失敗を許すな」という方向性を打ち出す。
超過死亡者数もウナギ上りに増えている。コレには様々な原因がある。病床がひっ迫した病院だったから、適切な治療が受けられなかったケースや、自宅療養中に亡くなるケース。または不景気による自殺など。ただ「病死」が最も多いわけであって、その原因は免疫力の低下。そのまた原因がコビド19にあったのかどうかを、いま調べているところ。
さぁ、ここで気になることにぶつかった。アメリカで激増している不法移民が結核や麻疹などの原始的な伝染病を持ち込んでいるというのだ。彼らは注射器を使ったドラッグをやるケースも多く、血液を介する肝炎などの伝染病も増加している。
これらの病原菌やウイルスに触れた場合、コビド19によって免疫力が低下しているアメリカ国民は苦もなく感染してしまうだろうし、そのことは移民に扉を開こうとする日本政府の在り方にも警鐘を鳴らさねばならない事態を想定する必要がある。
結核や麻疹が、中国人が多い東京の池袋や江東区、あるいはクルド人が増えている埼玉南部。そういった地域から広がって行く可能性があるのではないか。
また、トコジラミと耳慣れない呼び方をされている害虫、何のことはない昔で言う南京虫のこと。これが韓国からやって来る。何がしかの病気を媒介する可能性はあるのであって、それらに対抗するのも個々の免疫力の高さ次第。
最近増えている有感地震は、避難所での一時的な生活を連想させるのだが、衛生状態はかなり下がるはずだし、抵抗力・免疫力の勝負でもある。
少なくともこれ以上の不要なワクチンは拒否しよう。その上で、免疫力を上げるための情報を集めよう。清涼飲料水や加工食品は避けた方が良いよ。
そこが出しているホームページで、超過死亡に関する「ｍ-ＲＮＡワクチンの弊害」という記事が載っている。
〇免疫抑制：スパイク蛋白の細胞内での大量発生→制御性T細胞の活性化→IgG4増加（免疫を抑制する抗体）
〇血栓症 ：抗原抗体反応複合体が巨大化し血栓症が誘発される→心筋梗塞、心不全、脳梗塞他
〇スパイク蛋白の毒性：NK細胞、キラーT細胞による細胞破壊
ワクチン接種数の増減
死亡者数の増減
ｍ-ＲＮＡワクチン（コビド19）を接種したことによって、体内の免疫機能が阻害されるとする研究結果が、世界中の研究者から報告されるようになり、ワクチン行政を進めて来た、日本を含む各国政府は今後、薬害としての莫大な訴訟問題に直面するだろうとされている（早くも河野太郎は逃げる姿勢で「自分はただの運び屋だった」と言った）。
超党派でＷＣＨ議連を立ち上げた原口衆議は、海外の会議に出席するために何度もワクチンを接種し、悪性リンパ腫を発症した。アメリカやイギリスでの診察を受けたところ、口を合せたように言われたことが「免疫機能が低下している」との診断。
コビド19と関連しているのではないかと疑った原口議員は、遺伝子操作による人類初のワクチンの安全性・危険性を調べつくした。その結果辿り着いたのがＷＣＨという団体の主張だった。つまり、詳しい臨床試験が行われないままで緊急承認された未知のワクチンだったという事実。そして製造ロットごとに不適切な成分が混入しているサンプルが見つかったということ。
更にダメ押しになったのが、アメリカのジャーナリストらで作る「プロジェクト・ヴェリタス」がファイザー社の幹部へ潜入取材をやって本音を引き出した動画の暴露。
これをもってＷＣＨ議連は「ＷＨＯは最初の失敗を犯した。2度目の失敗を許すな」という方向性を打ち出す。
超過死亡者数もウナギ上りに増えている。コレには様々な原因がある。病床がひっ迫した病院だったから、適切な治療が受けられなかったケースや、自宅療養中に亡くなるケース。または不景気による自殺など。ただ「病死」が最も多いわけであって、その原因は免疫力の低下。そのまた原因がコビド19にあったのかどうかを、いま調べているところ。
さぁ、ここで気になることにぶつかった。アメリカで激増している不法移民が結核や麻疹などの原始的な伝染病を持ち込んでいるというのだ。彼らは注射器を使ったドラッグをやるケースも多く、血液を介する肝炎などの伝染病も増加している。
これらの病原菌やウイルスに触れた場合、コビド19によって免疫力が低下しているアメリカ国民は苦もなく感染してしまうだろうし、そのことは移民に扉を開こうとする日本政府の在り方にも警鐘を鳴らさねばならない事態を想定する必要がある。
結核や麻疹が、中国人が多い東京の池袋や江東区、あるいはクルド人が増えている埼玉南部。そういった地域から広がって行く可能性があるのではないか。
また、トコジラミと耳慣れない呼び方をされている害虫、何のことはない昔で言う南京虫のこと。これが韓国からやって来る。何がしかの病気を媒介する可能性はあるのであって、それらに対抗するのも個々の免疫力の高さ次第。
最近増えている有感地震は、避難所での一時的な生活を連想させるのだが、衛生状態はかなり下がるはずだし、抵抗力・免疫力の勝負でもある。
少なくともこれ以上の不要なワクチンは拒否しよう。その上で、免疫力を上げるための情報を集めよう。清涼飲料水や加工食品は避けた方が良いよ。
時代
私には兄がひとりいて、彼の世代は全共闘まっ盛りの時代だった。
長崎の高校から横浜国大に進んだのだが、親の仕送りが不十分で、川崎製鉄で警備のアルバイトをして暮らしていた。
全学連のデモに誘われたりしたそうだが、アルバイトが優先だとの理由で断っていた。
学生運動に参加しない学生は「ノンポリ」と言って蔑まれたそうだが、兄にいわすれば「あいつら、政治のことなど何もわかっていなくて、ただ流行だからという理由で騒いでいるだけのボンボンたちだ。頭の空っぽの連中がヘルメットを被ってるのさ」ということだった。
当時まだ中学生だった私の世代は「しらけの世代」と呼ばれて、何にも関心を持たず、感動することもなく、仲間とつるむでもなければ、誰かをいじめることにも興味を持たなかった。
社会全体がそうであって、大学生たちがいくら騒いだところで政治が何か変わるでもないし、テレビで流れる歌謡曲といえば「圭子の夢は夜開く」「昭和枯れすすき」「弟よ」などといった具合に、思春期の子供がはつらつと育つ風潮ではなかったのだ。
学校で不良がかった生徒は、シンナー遊びとかを始めていたが、大多数の生徒はそれにも興味を示さなかった。「勝手にやってれば～」という感じ。今になって思えば（可愛げのない子供だったろうな～）と考えるのだが、時代がそうだったのだから仕方がない。
全共闘で暴れ回っていた世代はというと、週刊明星や平凡パンチなどでアイビールックがグラビアに載り、オックスフォードのボタンダウンシャツにVANジャケットを重ね、スリムで丈の短いチノパンにローファーを履くのがお洒落とされていた。石原裕次郎の「太陽の季節」だったり加山雄三の「若大将」だったりしたあの世代。
しかし私たちの世代になるとベトナム戦争の影響もあり、長髪にベルボトムのジーンズを履いたピッピースタイルが主流になっていた。たった数年で若者の価値観がひっくり返ったわけ。姉はその中間の世代だったから「ビートルズ」から「モンキーズ」に乗り換えざるを得なかった。
私が中学生の頃は「レッドツェッペリン」とか「ピンクフロイド」とか「クリーデンスクリア・ウォーターリバイバル」とかを同級生に教わって聴いていたし、日曜日の朝はラジオで「キユーピー・バックグラウンド・ミュージック」を毎週聴いていた。オールナイト・ニッポンのディスクジョッキーをしていた糸居五郎さんとか亀渕昭信さんとかを知っている人はそうは居ないだろう。フォーク・クルセイダーズの「帰ってきたヨッパライ」が空前の大ヒットだったのも、しらけの世代の我々が「くだらないけど面白い」と評価したからだ。
どうしてこんな話をするかと言うと、衆議院選挙の東京15区に立候補している日本保守党の飯山さんに対して、初老の男が近づいて来て何かジャマをするような一言を吐き捨てているが、彼らはいったい何者なのかと思ったから。
左翼活動団体が高齢化していて、かつての「核マル」とか「中核」とかが爺さん婆さんになっていることは知っている。飯山さんにヤジを飛ばす爺さんが全員そうだとは言わないが、少なくとも保守に対する敵対心があることは間違いない。
日本が敗戦を迎えてGHQに占領統治された際に、たくさんの書物が焚書され、保守教育をやろうとする教員が追放された。このことによって日本が一時的に真っ赤になった時代がある。
（ちょっとヤリ過ぎたかな）と気付いたGHQが公職追放を解除したが、国政や地方自治、あるいは教育現場やマスメディアなどに「赤い細胞」は病巣のように残った。
今ではずいぶんマシになって来たが、君が代・日の丸を嫌う意識がまだ少し残っている。アーリントン墓地に献花した総理大臣が靖国神社に行かないのも、中韓に遠慮しているからだけではなく、本心からのこだわりがあるからなのかも知れない。
まぁ、メガネのような特異な例を挙げるのは不適切だろうけれど、「その人物が成長期にあった頃、どのような社会でどんな雰囲気にあったのか」を考えてみることは有効のような気がする。
家庭環境の差によっても人間は大きく違って来るが、時代の流れ・社会の変化というものが成長期にある若者に及ぼす影響というものは、決して小さくないだろう。
バブル崩壊以後に生まれた日本人。そしてコロナ・パンデミックで学校に行けなかった学生たち。彼らは、どんな社会を作って行くのだろう。
大災害が来る前に、公衆電話の使い方くらい覚えておいてもらいたいものだ。
長崎の高校から横浜国大に進んだのだが、親の仕送りが不十分で、川崎製鉄で警備のアルバイトをして暮らしていた。
全学連のデモに誘われたりしたそうだが、アルバイトが優先だとの理由で断っていた。
学生運動に参加しない学生は「ノンポリ」と言って蔑まれたそうだが、兄にいわすれば「あいつら、政治のことなど何もわかっていなくて、ただ流行だからという理由で騒いでいるだけのボンボンたちだ。頭の空っぽの連中がヘルメットを被ってるのさ」ということだった。
当時まだ中学生だった私の世代は「しらけの世代」と呼ばれて、何にも関心を持たず、感動することもなく、仲間とつるむでもなければ、誰かをいじめることにも興味を持たなかった。
社会全体がそうであって、大学生たちがいくら騒いだところで政治が何か変わるでもないし、テレビで流れる歌謡曲といえば「圭子の夢は夜開く」「昭和枯れすすき」「弟よ」などといった具合に、思春期の子供がはつらつと育つ風潮ではなかったのだ。
学校で不良がかった生徒は、シンナー遊びとかを始めていたが、大多数の生徒はそれにも興味を示さなかった。「勝手にやってれば～」という感じ。今になって思えば（可愛げのない子供だったろうな～）と考えるのだが、時代がそうだったのだから仕方がない。
全共闘で暴れ回っていた世代はというと、週刊明星や平凡パンチなどでアイビールックがグラビアに載り、オックスフォードのボタンダウンシャツにVANジャケットを重ね、スリムで丈の短いチノパンにローファーを履くのがお洒落とされていた。石原裕次郎の「太陽の季節」だったり加山雄三の「若大将」だったりしたあの世代。
しかし私たちの世代になるとベトナム戦争の影響もあり、長髪にベルボトムのジーンズを履いたピッピースタイルが主流になっていた。たった数年で若者の価値観がひっくり返ったわけ。姉はその中間の世代だったから「ビートルズ」から「モンキーズ」に乗り換えざるを得なかった。
私が中学生の頃は「レッドツェッペリン」とか「ピンクフロイド」とか「クリーデンスクリア・ウォーターリバイバル」とかを同級生に教わって聴いていたし、日曜日の朝はラジオで「キユーピー・バックグラウンド・ミュージック」を毎週聴いていた。オールナイト・ニッポンのディスクジョッキーをしていた糸居五郎さんとか亀渕昭信さんとかを知っている人はそうは居ないだろう。フォーク・クルセイダーズの「帰ってきたヨッパライ」が空前の大ヒットだったのも、しらけの世代の我々が「くだらないけど面白い」と評価したからだ。
どうしてこんな話をするかと言うと、衆議院選挙の東京15区に立候補している日本保守党の飯山さんに対して、初老の男が近づいて来て何かジャマをするような一言を吐き捨てているが、彼らはいったい何者なのかと思ったから。
左翼活動団体が高齢化していて、かつての「核マル」とか「中核」とかが爺さん婆さんになっていることは知っている。飯山さんにヤジを飛ばす爺さんが全員そうだとは言わないが、少なくとも保守に対する敵対心があることは間違いない。
日本が敗戦を迎えてGHQに占領統治された際に、たくさんの書物が焚書され、保守教育をやろうとする教員が追放された。このことによって日本が一時的に真っ赤になった時代がある。
（ちょっとヤリ過ぎたかな）と気付いたGHQが公職追放を解除したが、国政や地方自治、あるいは教育現場やマスメディアなどに「赤い細胞」は病巣のように残った。
今ではずいぶんマシになって来たが、君が代・日の丸を嫌う意識がまだ少し残っている。アーリントン墓地に献花した総理大臣が靖国神社に行かないのも、中韓に遠慮しているからだけではなく、本心からのこだわりがあるからなのかも知れない。
まぁ、メガネのような特異な例を挙げるのは不適切だろうけれど、「その人物が成長期にあった頃、どのような社会でどんな雰囲気にあったのか」を考えてみることは有効のような気がする。
家庭環境の差によっても人間は大きく違って来るが、時代の流れ・社会の変化というものが成長期にある若者に及ぼす影響というものは、決して小さくないだろう。
バブル崩壊以後に生まれた日本人。そしてコロナ・パンデミックで学校に行けなかった学生たち。彼らは、どんな社会を作って行くのだろう。
大災害が来る前に、公衆電話の使い方くらい覚えておいてもらいたいものだ。
呪われた血脈
1967年4月、婦女暴行事件を起こした小泉純一郎は、身柄を確保された当時錯乱状態にあったとされ、東京都立松沢病院 D-40棟に強制収容され精神分裂症（当時の病名）の診断を受けた。警察ではなく精神病院に収監されたのは、政治家としての親の力があったからだろう。前科が付いたという記録も残っていない。民事で示談にしたのだろう。「誰が？」父か、あるいは姉か。
純一郎は1942年（昭和17年）1月8日の生まれなので、満26歳の時のことである。
純一郎が遺伝的に精神疾患の元を抱えていた可能性が高いと言われているのだが、小泉家の系譜を辿ってみたい。
神奈川県横須賀市に港湾労働者、いわゆる「沖仲仕（おきなかし）」という船舶内で貨物の積み降ろし作業に従事する荒くれ者の組織があり、それらを束ねていた親分のような存在が小泉又二郎（1865年・慶応元年生まれ）だった。
又二郎の父は横浜市金沢区でとび職をしていたが、のちに横須賀へ移り海軍に労働者を送り込む請負師を始め、次男として育てられた又二郎は、幼少の頃から労働者たちの間で「若（わか）」として可愛がられて育った。
『小泉又二郎伝』によれば「気っ風（きっぷ）と腕っ節、根性がものをいう商売で、餓鬼大将の才あり、学も柔道剣術の心得もないが喧嘩っ早くて腕っ節が強い」少年に育っていったようだ。
14歳で横須賀学校（現在の中学校に相当）を卒業し、親に無断で東京品川にある海軍士官予備学校に入るが親に連れ戻される。横須賀の母校で代用教員となるが再び飛び出して、今度は東京にある陸軍士官予備学校に無断で入り、そこで板垣退助の演説に触れる。又二郎の胸の中に政治への関心が芽生えた瞬間だった。
しかし兄（長男）が急死したことで父に連れ戻され、「魂を入れ替えて家業を継げ」と厳明され、父親と本人のどちらの意向かはわからないものの、全身に入れ墨を彫った。流れ者をまとめるには必須のものだったからである。
1889年（明治22年）、大日本帝国憲法が発布され又二郎は東京横浜毎日新聞の記者になり、芸者だった綾部ナオと結婚する。全身入れ墨の新聞記者は、ピストルを懐に、三浦政界を暴れ回るようにして取材を重ね、そうこうしている内に立憲改進党に入党させられてしまう。
1907年（明治40年）、横須賀市会議員に当選し後に議長を務める。神奈川県議会議員を経て、翌1908年（明治41年）衆議院議員選挙に立候補し初当選。以後、戦後の公職追放を受けるまで連続当選12回、通算38年もの代議士生活を送る。このようにとんとん拍子で政治家生活が続けられたのは、労働者が集まる地域での人望が厚かったことが上げられるだろう。1929年（昭和4年）から濱口内閣と第2次若槻内閣で逓信大臣（のちの郵政大臣）をつとめ「いれずみ大臣」の異名をとる。
又二郎は正妻ナオとの間に子供がなかったので、富山県出身の石川ハツ（彼女も芸者？）を妊娠させ横須賀市議になった1907年に長女・芳江を生ませる。つまり芳江は生まれた時にはすでに政治家の娘として育ったのであり、父親の豪放磊落な性格を受け継いだのかかなりわがままで勝手気ままな性格に育つ。
芳江は、1929年（昭和4年）に日本女子大学校家政学科を卒業した。父・又次郎が幹事長をつとめる立憲民政党の事務職員だった鮫島純也（鹿児島県出身）と知り合ったが、又次郎から結婚を反対されたため駆け落ちし、東京・青山の同潤会アパートで同棲をはじめた。純也が代議士になることを条件に許され、又次郎のもとへ戻った芳江と純也は三女二男をもうけた。2001年（平成13年）10月30日、呼吸不全のため神奈川県横須賀市内で死去。満93歳没。
ここで初めて鮫島純也なる男が登場するのだが、相当にハンサムボーイだったらしく、一目惚れしたのは芳江の方で大変なメロメロ状態だったそうだ。
小泉家に入り婿の形で入籍した「鮫島純也」は、その後「小泉」を名乗ることになるのだが、その出生地は鹿児島でも「朝鮮人部落」とされていた日置郡田布施（山口県にある田布施とは別）村の出身である。現在は南さつま市となっている。
上手い事小泉家に潜り込んだ純也は、1904年（明治37年）漁業を営む鮫島家に生まれた。父・鮫島彌三左衛門（やざえもん）は地元の鰹節工場に雇われていたが、純也11歳の時に亡くなる。母親が三男六女を育てたが、家が貧しくきょうだいの内の3人が亡くなっている。
純也は鹿児島実業の夜学に通いながら呉服店（現在の百貨店）に勤務したり、朝鮮銀行のお茶くみなどをした。1910年の日韓併合は純也6歳の時だったので、純也が高卒の時に朝鮮銀行があっても何もおかしくない。
純也は職を求めて大阪や神奈川に流れる。その後、鹿児島1区で当選し衆議となっていた岩切重雄の書生となった純也は日大法学部政治学科の夜学に通わせてもらい1930年に卒業し、岩切の紹介で立憲民政党党本部の職員となり小泉芳江との出会いが待っていた。
ちなみにバブル景気の崩壊で日本国内に莫大な不良債権問題が発生した時に、総理大臣だったのが小泉純一郎だったのであって、彼は日本にある朝鮮系の信用組合や銀行などに巨額の資金提供をやった男。
そしてその流れに乗って、安倍副官房長官を伴って北朝鮮へ出向き、拉致被害者の「一時帰国」を勝ち取った。つまり「一時的なさと帰り、墓参り」をするだけのために、日本国民の血税を何兆円も支払った男が小泉純一郎その人だったのであり、「北朝鮮に戻すことはまかりならん！」と遮ったのが安倍晋三だったと言う事実。その父親は小泉芳江と知り合う前に朝鮮銀行でお茶くみをしていたという事実。
さらには、朝鮮総連本部ビルが競売にかけられた際に、落札したのが鹿児島の僧侶だった。この人物、本名を鮫島と言って純一郎とは従兄弟の血縁関係にある怪しげな人物だったことがあった。小泉純也ならびに純一郎の身辺や言動には、朝鮮が深く関わっている匂いが強くするのである。
純也と芳江の結婚について、又二郎の養女だった近藤壽子は「本当に大変だったんです。なにしろ駆け落ち同然の結婚でしたからね。芳江さんはハンサム好みで、ハンサムな男性を見るとイチコロなんです。又次郎さんはもっと立派なところから婿を欲しいと思っていたんでしょう、すごく反対して怒ってました。」と述べている。鹿児島選出の国会議員の紹介で党の職員に採用されたとはいうものの、鮫島純也とは「どこの馬の骨」とも知れない流れ者。しかし出身が鹿児島の寒村の朝鮮人部落だったとは気付かなかったようだ。
1937年、純也は故郷の鹿児島県から民政党公認で第20回衆議院議員総選挙に立候補し、初当選したが戦後の公職追放で失職した。
追放解除後に改進党に入党し、1952年に義父である小泉又次郎の後継者として神奈川県から出馬して政界へ返り咲く。
その後鳩山一郎率いる日本民主党の結成に参加し、1955年の保守合同によって自由民主党が誕生すると、旧民政党系右派の政治家が結集した大麻派に属した。自民党では党総務、副幹事長などを歴任し、大麻の死後は岸派→藤山愛一郎派（愛正会）に所属する。
1955年、第2次鳩山内閣の法務政務次官、1964年、第3次池田内閣改造内閣、および第1次佐藤内閣の防衛庁長官を歴任した。
1964年12月4日、カーチス・ルメイの勲一等旭日大綬章叙勲の閣議決定に参加した、この叙勲に関して東京大空襲や原爆投下に関与したルメイへの授与が非難されたが、小泉は「功績と戦時の事情は別個に考えるもの。防衛庁の調査によれば、当時ルメイは原爆投下の直接部隊の責任者ではなく、サミュエル・モリソンによれば原爆投下はトルーマン大統領が直接指揮したものである」と説明し、佐藤栄作首相もそれに同意している。推薦は防衛庁長官小泉純也と外務大臣椎名悦三郎によって行われた。
余談ではあるが、日本を占領統治していたマッカーサーがトルーマンに「なぜ日本に原爆を投下したのか」と詰問したところ「それは生前のルーズベルトによって決定事項になっていた」との返事が返っていたらしい。
東京大空襲で使用された焼夷弾は、日本の民間人の住居の特性を研究しつくしたルメイが、効率よく焼き払うためにと新しく開発を命じた新型兵器だったのであり、それがその後のベトナムにおけるナパーム弾へと進化する。
昭和天皇はカーチス・ルメイへの皇居での親授式には招待なさらず、入間基地で当時の航空幕僚長から授与された。昭和天皇は「親授式に招待することはやぶさかではないが、朕は授与しない。また、代わりに授与する者にも、朕の名代を名乗って欲しくない」と側近に伝えられたとの報告が首相官邸へ伝えられ、佐藤総理も小泉防衛庁長官も椎名外務大臣もメンツを失った。
また、この頃高級フルーツとして高値で売買されていたバナナにまつわる利権問題で、台湾バナナを優先的に輸入する窓口として河野洋平（河野太郎の父親）が作った「恵比寿興業（のちの麻布食品）」と、小泉純也（小泉純一郎の父親）が作った「台湾バナナ貿易」はこの頃のことであり、いずれの会社も登記は「砂田産業」という会社と同じ住所になっていた。つまり、実際の貿易は行われないままで、裏金だけがやり取りされていたのであって、マネートラップの見本のような話なのである。
純也はその後、1969年8月10日に急死。65歳だった。長男純一郎が後継者として同年の総選挙に立候補するも落選して果てる。純一郎は東大を受験するが2浪し慶応大学の経済学部に入る（東大を何度も落ちた政治家って、どこかで聞いたことがあるぞ）。同大学を卒業した後で英国ロンドン大学群ユニヴァーシティカレッジロンドン、いわゆるU.C.Lという大学に留学していたが、父の急死の報を受けて帰国し1969年12月の弔い選挙に神奈川2区から自民党公認で出るが、地元の特定郵便局長からの票が対立候補に流れたとして落選に至った。
冒頭の純一郎が起こした婦女暴行事件が26歳の時だったことを考えれば、2浪して慶応に入りその卒業後にロンドンへ留学している。つまり父純也の急死の前後だということになる。裸一貫で「鮫島家」を「小泉家」にすり替えた大いなる功労者。その父を失ったことは純一郎にとってどれほどのショックだったろう。小泉家には、必ず女性という「縁の下の力持ち」が必要なのだ。純也の父も若くで他界し、母親の苦労で育てられた。その純也は芳江の色情好きを利用して政界に躍り出た。その息子の純一郎は芸者遊びに呆け、三男を妊娠している妻を家から追い出し離婚した。横須賀の風土と言えばそれまでだが、あまりにも日本人の仲間とは思いたくない。
小泉純一郎が総理大臣になった際に、郵政民営化を強力に推し進めたのは根深い私怨が原因だったとされ、日本人離れした執念深さと新橋芸者「小はん（本名：奥貫浩美31歳）」が自宅マンションで変死体で発見された事件に関わっているのでは、とする異常性を予感させるようなウワサとが、どこかしら「呪われた血脈」もどきのスリラーに発展するのである。
少なくとも、カーチス・ルメイを賞賛するような人物が、日本人のための仕事をやったはずがないのである。「お孫さんはレジ袋を有料化した」だって？ カエルの子はカエルなんだよ。
純一郎は1942年（昭和17年）1月8日の生まれなので、満26歳の時のことである。
純一郎が遺伝的に精神疾患の元を抱えていた可能性が高いと言われているのだが、小泉家の系譜を辿ってみたい。
神奈川県横須賀市に港湾労働者、いわゆる「沖仲仕（おきなかし）」という船舶内で貨物の積み降ろし作業に従事する荒くれ者の組織があり、それらを束ねていた親分のような存在が小泉又二郎（1865年・慶応元年生まれ）だった。
又二郎の父は横浜市金沢区でとび職をしていたが、のちに横須賀へ移り海軍に労働者を送り込む請負師を始め、次男として育てられた又二郎は、幼少の頃から労働者たちの間で「若（わか）」として可愛がられて育った。
『小泉又二郎伝』によれば「気っ風（きっぷ）と腕っ節、根性がものをいう商売で、餓鬼大将の才あり、学も柔道剣術の心得もないが喧嘩っ早くて腕っ節が強い」少年に育っていったようだ。
14歳で横須賀学校（現在の中学校に相当）を卒業し、親に無断で東京品川にある海軍士官予備学校に入るが親に連れ戻される。横須賀の母校で代用教員となるが再び飛び出して、今度は東京にある陸軍士官予備学校に無断で入り、そこで板垣退助の演説に触れる。又二郎の胸の中に政治への関心が芽生えた瞬間だった。
しかし兄（長男）が急死したことで父に連れ戻され、「魂を入れ替えて家業を継げ」と厳明され、父親と本人のどちらの意向かはわからないものの、全身に入れ墨を彫った。流れ者をまとめるには必須のものだったからである。
1889年（明治22年）、大日本帝国憲法が発布され又二郎は東京横浜毎日新聞の記者になり、芸者だった綾部ナオと結婚する。全身入れ墨の新聞記者は、ピストルを懐に、三浦政界を暴れ回るようにして取材を重ね、そうこうしている内に立憲改進党に入党させられてしまう。
1907年（明治40年）、横須賀市会議員に当選し後に議長を務める。神奈川県議会議員を経て、翌1908年（明治41年）衆議院議員選挙に立候補し初当選。以後、戦後の公職追放を受けるまで連続当選12回、通算38年もの代議士生活を送る。このようにとんとん拍子で政治家生活が続けられたのは、労働者が集まる地域での人望が厚かったことが上げられるだろう。1929年（昭和4年）から濱口内閣と第2次若槻内閣で逓信大臣（のちの郵政大臣）をつとめ「いれずみ大臣」の異名をとる。
又二郎は正妻ナオとの間に子供がなかったので、富山県出身の石川ハツ（彼女も芸者？）を妊娠させ横須賀市議になった1907年に長女・芳江を生ませる。つまり芳江は生まれた時にはすでに政治家の娘として育ったのであり、父親の豪放磊落な性格を受け継いだのかかなりわがままで勝手気ままな性格に育つ。
芳江は、1929年（昭和4年）に日本女子大学校家政学科を卒業した。父・又次郎が幹事長をつとめる立憲民政党の事務職員だった鮫島純也（鹿児島県出身）と知り合ったが、又次郎から結婚を反対されたため駆け落ちし、東京・青山の同潤会アパートで同棲をはじめた。純也が代議士になることを条件に許され、又次郎のもとへ戻った芳江と純也は三女二男をもうけた。2001年（平成13年）10月30日、呼吸不全のため神奈川県横須賀市内で死去。満93歳没。
ここで初めて鮫島純也なる男が登場するのだが、相当にハンサムボーイだったらしく、一目惚れしたのは芳江の方で大変なメロメロ状態だったそうだ。
小泉家に入り婿の形で入籍した「鮫島純也」は、その後「小泉」を名乗ることになるのだが、その出生地は鹿児島でも「朝鮮人部落」とされていた日置郡田布施（山口県にある田布施とは別）村の出身である。現在は南さつま市となっている。
上手い事小泉家に潜り込んだ純也は、1904年（明治37年）漁業を営む鮫島家に生まれた。父・鮫島彌三左衛門（やざえもん）は地元の鰹節工場に雇われていたが、純也11歳の時に亡くなる。母親が三男六女を育てたが、家が貧しくきょうだいの内の3人が亡くなっている。
純也は鹿児島実業の夜学に通いながら呉服店（現在の百貨店）に勤務したり、朝鮮銀行のお茶くみなどをした。1910年の日韓併合は純也6歳の時だったので、純也が高卒の時に朝鮮銀行があっても何もおかしくない。
純也は職を求めて大阪や神奈川に流れる。その後、鹿児島1区で当選し衆議となっていた岩切重雄の書生となった純也は日大法学部政治学科の夜学に通わせてもらい1930年に卒業し、岩切の紹介で立憲民政党党本部の職員となり小泉芳江との出会いが待っていた。
ちなみにバブル景気の崩壊で日本国内に莫大な不良債権問題が発生した時に、総理大臣だったのが小泉純一郎だったのであって、彼は日本にある朝鮮系の信用組合や銀行などに巨額の資金提供をやった男。
そしてその流れに乗って、安倍副官房長官を伴って北朝鮮へ出向き、拉致被害者の「一時帰国」を勝ち取った。つまり「一時的なさと帰り、墓参り」をするだけのために、日本国民の血税を何兆円も支払った男が小泉純一郎その人だったのであり、「北朝鮮に戻すことはまかりならん！」と遮ったのが安倍晋三だったと言う事実。その父親は小泉芳江と知り合う前に朝鮮銀行でお茶くみをしていたという事実。
さらには、朝鮮総連本部ビルが競売にかけられた際に、落札したのが鹿児島の僧侶だった。この人物、本名を鮫島と言って純一郎とは従兄弟の血縁関係にある怪しげな人物だったことがあった。小泉純也ならびに純一郎の身辺や言動には、朝鮮が深く関わっている匂いが強くするのである。
純也と芳江の結婚について、又二郎の養女だった近藤壽子は「本当に大変だったんです。なにしろ駆け落ち同然の結婚でしたからね。芳江さんはハンサム好みで、ハンサムな男性を見るとイチコロなんです。又次郎さんはもっと立派なところから婿を欲しいと思っていたんでしょう、すごく反対して怒ってました。」と述べている。鹿児島選出の国会議員の紹介で党の職員に採用されたとはいうものの、鮫島純也とは「どこの馬の骨」とも知れない流れ者。しかし出身が鹿児島の寒村の朝鮮人部落だったとは気付かなかったようだ。
1937年、純也は故郷の鹿児島県から民政党公認で第20回衆議院議員総選挙に立候補し、初当選したが戦後の公職追放で失職した。
追放解除後に改進党に入党し、1952年に義父である小泉又次郎の後継者として神奈川県から出馬して政界へ返り咲く。
その後鳩山一郎率いる日本民主党の結成に参加し、1955年の保守合同によって自由民主党が誕生すると、旧民政党系右派の政治家が結集した大麻派に属した。自民党では党総務、副幹事長などを歴任し、大麻の死後は岸派→藤山愛一郎派（愛正会）に所属する。
1955年、第2次鳩山内閣の法務政務次官、1964年、第3次池田内閣改造内閣、および第1次佐藤内閣の防衛庁長官を歴任した。
1964年12月4日、カーチス・ルメイの勲一等旭日大綬章叙勲の閣議決定に参加した、この叙勲に関して東京大空襲や原爆投下に関与したルメイへの授与が非難されたが、小泉は「功績と戦時の事情は別個に考えるもの。防衛庁の調査によれば、当時ルメイは原爆投下の直接部隊の責任者ではなく、サミュエル・モリソンによれば原爆投下はトルーマン大統領が直接指揮したものである」と説明し、佐藤栄作首相もそれに同意している。推薦は防衛庁長官小泉純也と外務大臣椎名悦三郎によって行われた。
余談ではあるが、日本を占領統治していたマッカーサーがトルーマンに「なぜ日本に原爆を投下したのか」と詰問したところ「それは生前のルーズベルトによって決定事項になっていた」との返事が返っていたらしい。
東京大空襲で使用された焼夷弾は、日本の民間人の住居の特性を研究しつくしたルメイが、効率よく焼き払うためにと新しく開発を命じた新型兵器だったのであり、それがその後のベトナムにおけるナパーム弾へと進化する。
昭和天皇はカーチス・ルメイへの皇居での親授式には招待なさらず、入間基地で当時の航空幕僚長から授与された。昭和天皇は「親授式に招待することはやぶさかではないが、朕は授与しない。また、代わりに授与する者にも、朕の名代を名乗って欲しくない」と側近に伝えられたとの報告が首相官邸へ伝えられ、佐藤総理も小泉防衛庁長官も椎名外務大臣もメンツを失った。
また、この頃高級フルーツとして高値で売買されていたバナナにまつわる利権問題で、台湾バナナを優先的に輸入する窓口として河野洋平（河野太郎の父親）が作った「恵比寿興業（のちの麻布食品）」と、小泉純也（小泉純一郎の父親）が作った「台湾バナナ貿易」はこの頃のことであり、いずれの会社も登記は「砂田産業」という会社と同じ住所になっていた。つまり、実際の貿易は行われないままで、裏金だけがやり取りされていたのであって、マネートラップの見本のような話なのである。
純也はその後、1969年8月10日に急死。65歳だった。長男純一郎が後継者として同年の総選挙に立候補するも落選して果てる。純一郎は東大を受験するが2浪し慶応大学の経済学部に入る（東大を何度も落ちた政治家って、どこかで聞いたことがあるぞ）。同大学を卒業した後で英国ロンドン大学群ユニヴァーシティカレッジロンドン、いわゆるU.C.Lという大学に留学していたが、父の急死の報を受けて帰国し1969年12月の弔い選挙に神奈川2区から自民党公認で出るが、地元の特定郵便局長からの票が対立候補に流れたとして落選に至った。
冒頭の純一郎が起こした婦女暴行事件が26歳の時だったことを考えれば、2浪して慶応に入りその卒業後にロンドンへ留学している。つまり父純也の急死の前後だということになる。裸一貫で「鮫島家」を「小泉家」にすり替えた大いなる功労者。その父を失ったことは純一郎にとってどれほどのショックだったろう。小泉家には、必ず女性という「縁の下の力持ち」が必要なのだ。純也の父も若くで他界し、母親の苦労で育てられた。その純也は芳江の色情好きを利用して政界に躍り出た。その息子の純一郎は芸者遊びに呆け、三男を妊娠している妻を家から追い出し離婚した。横須賀の風土と言えばそれまでだが、あまりにも日本人の仲間とは思いたくない。
小泉純一郎が総理大臣になった際に、郵政民営化を強力に推し進めたのは根深い私怨が原因だったとされ、日本人離れした執念深さと新橋芸者「小はん（本名：奥貫浩美31歳）」が自宅マンションで変死体で発見された事件に関わっているのでは、とする異常性を予感させるようなウワサとが、どこかしら「呪われた血脈」もどきのスリラーに発展するのである。
少なくとも、カーチス・ルメイを賞賛するような人物が、日本人のための仕事をやったはずがないのである。「お孫さんはレジ袋を有料化した」だって？ カエルの子はカエルなんだよ。
スパイク蛋白解毒法
政府機関やGoogle(YouTube)などでは、強く否定し続けている「新型コロナ用ワクチン（コビド19）の有害説」だが、すでにワクチン接種後に健康被害や死亡事例などが現出していることから、無害であろうはずがないことは明らかであり、感染予防というメリットがあるのだから、一定の副反応は仕方がないという意見も「だったら半強制にした責任は誰が取るんだ」ということになって来る。
ワクチンというものは、発病した患者を治療するのではなく、健康体の人に予防投与するのだから、安全性は幾重にも担保される必要があるのだが、同ワクチンはこれまで実績がないmRNAという遺伝子操作による薬剤で、治験も不十分だった。だから世界的に一定数の「拒否者」が出た。私も私の家族もその一人だ。
さらに、接種を受けたにも関わらず感染（陽性反応）したことについて、「変異株だから防げなかった」という言い訳をするのであれば、最初から河野太郎がそう言っておく責務があったのではないかということ。
「反ワクとは絶交する」と言った中年の肥満男がいたが、職場や学校でも謂れなき差別が起きていた。
世界的なテニス・プレーヤーでも出場権を取り消された選手がいた。
「村八分」というのは火事と葬式を例外とする仲間外しのことだが、「反ワク」は八分だったのだろうか十分だったのだろうか。
しかし、感染症の「2類相当」から「5類」に引き下げられたのは、各自治体の保健所がパンクしたから。そして開業医の医師会などが十分過ぎるほど金儲けしきったから。
報道各社も「本日の感染者数」を報じなくなり、「感染しても大したことない弱毒性に変異した」との認識が広まると同時に、ワクチンによる健康被害が爆発的に報告されるようになって行った。民衆の意識が180度ひっくり返ったわけ。
そして有名人がバタバタと死んで行った。人気商売であればあるほどワクチンは受けていただろう。
「感染よりもワクチンの方が危険だ」と口酸っぱくなるほど発信していた参政党の野中しんすけさんの元へも、お子さんの接種を勧める連絡が学校や自治体からしつこく届いていたらしい。
一時期は「反ワク」を変人扱いする風潮があったが、これだけ多くの「接種後不調」が出て来ると、（自分や家族は大丈夫だろうか）と不安になる人が口数をなくして行った。「反ワク」という言葉は今でも生きているのだろうか。
そして、2回も3回も接種を受けた人が、自分の健康に不安を抱くようになって、体内に取り込んだ「スパイク蛋白RNA」をデトックスする方法を求めるようになっている。それだけ民衆の意識が変わって来ているということ。「反ワク」をバカにしていた者どもはダンマリを決め込んだ。
あの池袋に集まった「パンデミック条約反対」の群衆の中にも、「ワクチン打っていない人は近寄らないで」と言っていた人もいただろう。マスク警察だった人もいただろう。「騙された」と思えばこそ、怒りがこみ上げるのかも知れない。
さぁ、そこでだ。体内に取り込んだ有害な物を、少しでも体外へ排出する方法をWCHジャパンのHPが教えてくれている。
スパイク蛋白に関連する病気のことを「スパイコパシー」と呼ぶが、コビド19ワクチンの有害性については世界中で報告が上がっている最中。だからバインダーにページが積み上がっている途中なので、結論が出ているわけでもなく、常に最新の情報に改められている途中。
ワクチンの成分が肝臓、腎臓、卵巣、に集まることが明らかになっていて、心臓、肺、血管、腎臓、肝臓、消化管などにACE2受容体が存在し、スパイク蛋白質が血液脳関門を通過して神経系に副反応を引き起こす症例も報告された。
コビド19ワクチンを受けた人々が、血栓、心筋炎、心臓発作、神経機能障害、生殖器系の変異、胃腸障害などの症状に苦しんでいる。
そのために、WCHでは症状が多岐に分かれることから、スパイク蛋白の減少方法を4つのアプローチに分けて説明している。
1、市販薬または処方薬
2，ビタミン、ミネラル、その他の専門的なサプリメント
3，ハーブ療法と薬草茶
4、ダイエット、断食、温熱療法、酸素療法
次のURLでPDFをダウンロードできるように作られている。
https://wch-japan.org/?p=2245
関心がある方はご覧あれ。
それにしても岸田政権はヤバいよ。武見がいたんじゃブチ壊しだ。日本がウイグルのような監視社会になっちまうぞ。マイナカードを作るのも、WHOの決定が出てからにしたい。
と言うよりもむしろ、河野太郎が関わった行政のすべてを排除したい。印鑑廃止はもとより、イージス・アショアを含めて全部。
ワクチンというものは、発病した患者を治療するのではなく、健康体の人に予防投与するのだから、安全性は幾重にも担保される必要があるのだが、同ワクチンはこれまで実績がないmRNAという遺伝子操作による薬剤で、治験も不十分だった。だから世界的に一定数の「拒否者」が出た。私も私の家族もその一人だ。
さらに、接種を受けたにも関わらず感染（陽性反応）したことについて、「変異株だから防げなかった」という言い訳をするのであれば、最初から河野太郎がそう言っておく責務があったのではないかということ。
「反ワクとは絶交する」と言った中年の肥満男がいたが、職場や学校でも謂れなき差別が起きていた。
世界的なテニス・プレーヤーでも出場権を取り消された選手がいた。
「村八分」というのは火事と葬式を例外とする仲間外しのことだが、「反ワク」は八分だったのだろうか十分だったのだろうか。
しかし、感染症の「2類相当」から「5類」に引き下げられたのは、各自治体の保健所がパンクしたから。そして開業医の医師会などが十分過ぎるほど金儲けしきったから。
報道各社も「本日の感染者数」を報じなくなり、「感染しても大したことない弱毒性に変異した」との認識が広まると同時に、ワクチンによる健康被害が爆発的に報告されるようになって行った。民衆の意識が180度ひっくり返ったわけ。
そして有名人がバタバタと死んで行った。人気商売であればあるほどワクチンは受けていただろう。
「感染よりもワクチンの方が危険だ」と口酸っぱくなるほど発信していた参政党の野中しんすけさんの元へも、お子さんの接種を勧める連絡が学校や自治体からしつこく届いていたらしい。
一時期は「反ワク」を変人扱いする風潮があったが、これだけ多くの「接種後不調」が出て来ると、（自分や家族は大丈夫だろうか）と不安になる人が口数をなくして行った。「反ワク」という言葉は今でも生きているのだろうか。
そして、2回も3回も接種を受けた人が、自分の健康に不安を抱くようになって、体内に取り込んだ「スパイク蛋白RNA」をデトックスする方法を求めるようになっている。それだけ民衆の意識が変わって来ているということ。「反ワク」をバカにしていた者どもはダンマリを決め込んだ。
あの池袋に集まった「パンデミック条約反対」の群衆の中にも、「ワクチン打っていない人は近寄らないで」と言っていた人もいただろう。マスク警察だった人もいただろう。「騙された」と思えばこそ、怒りがこみ上げるのかも知れない。
さぁ、そこでだ。体内に取り込んだ有害な物を、少しでも体外へ排出する方法をWCHジャパンのHPが教えてくれている。
スパイク蛋白に関連する病気のことを「スパイコパシー」と呼ぶが、コビド19ワクチンの有害性については世界中で報告が上がっている最中。だからバインダーにページが積み上がっている途中なので、結論が出ているわけでもなく、常に最新の情報に改められている途中。
ワクチンの成分が肝臓、腎臓、卵巣、に集まることが明らかになっていて、心臓、肺、血管、腎臓、肝臓、消化管などにACE2受容体が存在し、スパイク蛋白質が血液脳関門を通過して神経系に副反応を引き起こす症例も報告された。
コビド19ワクチンを受けた人々が、血栓、心筋炎、心臓発作、神経機能障害、生殖器系の変異、胃腸障害などの症状に苦しんでいる。
そのために、WCHでは症状が多岐に分かれることから、スパイク蛋白の減少方法を4つのアプローチに分けて説明している。
1、市販薬または処方薬
2，ビタミン、ミネラル、その他の専門的なサプリメント
3，ハーブ療法と薬草茶
4、ダイエット、断食、温熱療法、酸素療法
次のURLでPDFをダウンロードできるように作られている。
https://wch-japan.org/?p=2245
関心がある方はご覧あれ。
それにしても岸田政権はヤバいよ。武見がいたんじゃブチ壊しだ。日本がウイグルのような監視社会になっちまうぞ。マイナカードを作るのも、WHOの決定が出てからにしたい。
と言うよりもむしろ、河野太郎が関わった行政のすべてを排除したい。印鑑廃止はもとより、イージス・アショアを含めて全部。
