天下御免の素浪人

今日はPCの調子が最悪で、何度も接続が切れたり、自動リセットになったりで仕事になりません。（職業かよ！）

てなわけで今日の記事はスルー。

ただ一言、皆さん良いお歳をお迎えくだせぇ。



カルロスさんは元気かな。「ゴ～～～ン」ってか？

新型コロナの件だけど、ぼつぼつとワクチンが各国で出荷され始めていて、優先順位で言えば「軍人」「政治家」「医療関係者」「消防・警察」となっている。

しかしワクチンの接種を受けたくないとする声が世界各地で上っている。さて、その理由とは。

普通であれば、情報量が少ない人が必要以上に恐れるパターンがあるけれど、今回の場合は逆で、より多くの情報に接している立場の人が「受けたくない」と言い出しているらしい。

その理由を聞くと「従来のワクチンと違って、今回初めて遺伝子操作によるワクチンを人類が作ったのであって、たった数か月だけの臨床試験で安全性が確認されるわけがない。年単位での安全性が確認されなければ、遺伝子組み換えによって作られたワクチンなど、誰が信用するものか」ということなのだそうだ。言われてみればそうで、遺伝子操作の話などワイドショーでは教えてくれない。特にTBSとテレ朝は誤報ばかりだし信用できない。

消化・吸収して排泄される食品にさえ「遺伝子組み換えではない」といちいち表記するほど神経質なのに、皮下注射などされてたまるかということなのだそうだ。これ医学関係者が言ってること。

ひとつ間違うと、ワクチンを原因とする死者が世界中で発生するかも知れない。なぜならば、人類がまだ経験したことのない遺伝子操作による初めてのワクチンだからだ。アレルギー体質の人が臨床試験を受けたところ、激しいアナフィラキシーが出たという。アナフィラキシーというのは、多くの場合、2度目のアレルゲンによって引き起こされるものであり、体内の防御反応が異常に暴走するもの。だとすれば推測だが、この新型ワクチンを接種することによって、1回目の種が植えられて、その後に受ける何がしかのワクチンによってアナフィラキシーが起こる危険性があるのではないか。

中国の女性研究員が洞窟でコウモリを集めていたとか。SARSウイルスの研究の目的だったらしいが、そのことで世界中に多くの死者を出してしまった。今度はその感染症を予防しようとする遺伝子操作が加えられたワクチンによって、今後の数年で人類が次々と死んでゆく。そんな想像はゾっとする。

「ワクチンは信用できないから、アビガンを出せアビガンを」と誰も言わないのはどういうことなのか。

「アビガンは新型インフルエンザ用の薬だから、承認基準が違ってる」などと厚労省は逃げを打っているが、フジフィルムHDに厚労OBが天下っていないからのこと。

利己主義な役人の安物行政で年寄りや子供たちの未来を奪わせるわけには行かない。何んかそんな気がする。

そんなに遺伝子組み換えワクチンが有効なのであれば、霞が関が真っ先に接種を受けて見せるが良い。我々日本人は、イギリスのグラクソスミスクライン社が製造した子宮頸がんワクチンの「サーバリックス」を公費によって該当年齢者に接種することにした舛添厚労大臣の拙速さから苦い経験を味わったことがある。あの「グラクソ･･･」社のコンサルタントをしていたのが公明党の女性議員の夫だった。公費で全国の子女に接種するのだから莫大な利権が巻き付いていたはず。舛添はものの見事に東京都知事に立候補して、公明党東京婦人部の応援によって当選した。医療行政を政治的利権に悪用した例であり、日本人はそのことをしっかり記憶している。



アメリカ大統領選挙で、大規模な不正の証拠が挙がって来ている。何を信用すれば良いのか、人類はわからなくなっているのだよ。だから宗教というものは大事で、「私は無神論者ですから」と言う者ほど、実はもろい。

「年末・年始は静かに過ごせ」と言われているが、それで伊勢神宮の参拝を取りやめたバカな政治家がいる。私は胸を張って初詣に近くの神社まで足を運ぶつもりだ。ヒドロキシクロロキン（要検索）を知っている私は、「貴方とは違うんです」。

29日に入り「速報」が飛び込んで来た。

中国語の時事番組「路徳（ルードゥー）社」のYouTubeチャンネルが、「中国共産党の習近平総書記が、脳動脈瘤の治療のため入院した」と報じた。

路徳は「この情報は確認された（ウラが取れた）」としているが、まだ日本のすべてのメディアはニュースにしていない。北京特派員などに確認を取らせるために走らせているのかも知れないが、ウラが取れない報道はできないため、この情報も半信半疑といった扱いになるだろう。

路徳社の報道によると、習総書記は入院前に国家緊急危機管理室を設置し、中央軍事委員会副主席・空軍上将・中国共産党中央弁公庁主任・習近平の秘書、朱学峰（しゅがくほう）氏・習近平の弟、習遠平（しゅうえんぺい）氏の各委員で危機管理室が構成されたと伝えた。

しかし中華人民共和国の副主席である王岐山（おうきざん）と、中国共産党中央委員会の6人の常任委員は含まれていなかったという。



脳動脈瘤という疾患は、脳内の動脈でふくらみができて血液が溜まり、場合によったら破裂してくも膜下出血などを起こす危険性がある血管障害のこと。一般的には動脈が二股に分かれる部位に多く発現するもので、高血圧症の患者に比較的多くみられる。必ずしも治療の対象ではなく、コブの大きさが直径5ミリを超えた頃から外科治療もしくは内科治療の検討に入る。

かつては破裂して初めて動脈瘤があったことがわかったが、近年ではCTやMRIなどの検査で破裂する前に発見されるようになって来た。

しかし彼（近平）がこれに該当するといった推測は当たらないかも知れない。入院という言い訳で姿を消す前に、軍人や側近ばかりを集めて「国家緊急危機管理室」なるものを設置している。ということは疾病が仮に事実であったとしても、それは定期健診で発見されていたことになるし、疾病が事実ではなかった場合はクーデターなどの情報を掴んだためと考えるのが普通だ。

先日は中国共産党員の195万人分の個人データが流出するという出来事もあった。これは外部からのアタックではなく、明らかに内部犯行でなければできないこと。つまり習政権のあらゆる政策に対して内部からの批判や不満が臨界点に達しているということ。



アメリカの大統領選挙はまだ結果が出ておらず、トランプ政権が続くのかバイデン政権に代わるのか混沌としている。

コロナウイルスの変異型が確認された欧州では、東アジアに空母や軍艦を派遣する案もどうなることかわからない状態。

日本でも、安倍政権の「桜を見る会・前夜祭」のことに世間の目を向けさせた東京地検特捜部は、実際には二階派の元農水大臣を追っている。その先には二階幹事長のクビを取る計画なのかも知れず、日中関係もこの先が見えなくなっている。

中国国内は電力不足による停電が深刻化していて、このままではコロナ後の産業復活は望めないと言われている。李克強首相が屋台経済を打ち出して人民の自力経済を訴えたが、近平は即座にこれを握りつぶした。

つまり何もかもが闇夜に包まれて、先が見えない状態に置かれている。言い方を変えれば、何が起きてもおかしくない状態だということ。



押し迫った暮れのこの時期に「狼少年」にはなりたくないが、不穏な爆発音は耳に届きはじめた。

菅政権では太刀打ちできない恐れがある。

オーストラリアの現在の首相は、2018年8月に就任したスコット・モリソン第30代首相。

その前任者はモリソンと同じオーストラリア自由党のマルコム・ターンブル氏だった。

ターンブルは中国について「オーストラリアと抗日で戦った最も長い同盟国だ」と述べ、最大の貿易相手国である中国を最重視する親中派と見られていた。中国によるダーウィン港の99年租借を認めたことは駐留拠点が近い米国から苦言を呈されることもあった。日本の捕鯨に対する失望を口にしてもいた。

ターンブルはまた、アメリカ大統領がバラク・オバマだった頃に難民の受け入れに関する合意を締結していたことから、ドナルド・トランプがヒラリーを下して大統領にえらばれた際に、米豪合意を履行するように迫った。

これらの事情のウラには、中国政府のアドバイザーとして活動していた中国共産党員の娘とターンブルの息子が結婚したということも関係していたと見る向きが多い。推測でしかないが、息子を介して父親の首相が中国寄りの政策を執っていたという点ではアメリカのバイデン前副大統領と酷似している。

スコット・モリソン氏が首相になってから、対中国姿勢はガラリと変化し、厳しい外交姿勢を示すようになった。日本の安倍首相が提言した「インド太平洋構想」にも誰よりも前向きであり、アメリカの民主党が中国寄りだったことから、アメリカ大統領選挙においてもトランプ氏を応援しているものと見られている。

モリソン首相は中国に対し、新型コロナウイルス発生源の「独立調査」を要請したことから、中国側はこれに強く反発した。

オーストラリアのバーミンガム貿易担当大臣は「オーストラリアからの石炭輸入を中国が制限している」と公式に発表した。オーストラリアから石炭を積んだ貨物船の多くが、中国の各港湾での荷卸しを遅らされていると言う。

中国での電力供給は混乱を見せていて、すでに中国を代表する商業都市の上海でさえもが停電に晒されている。

中国の国営送電企業は12月19日「電力網の平穏な運行を確保するため、計画的な停電を実施している」との発表を出したが、資源不足が原因で国内エネルギー政策が大混乱に陥っていることを示している。豪州石炭の荷卸しを邪魔することによって嫌がらせをしているつもりの中国は、すでに産業用の電力と医療用の暖房が不足する事態に陥った。

ターンブル親子がバイデン親子と酷似していたと前記したが、嫌がらせのつもりの行為が自分の首を絞めているという点では、中国と韓国は全く同じことをしていることになる。日本製品の不買運動が韓国人の職場を直撃しているのだから話にならない。

湖南省はホームページで「省の公共機関の電気・ガスの使用は、毎日10時半～12時、16時半～20時半までとする」「就業時間中の室内暖房には電気やガスを使い、設定温度は20℃以上にしてはならない」などと細かな指示を出した。使用時間の指示は電力ピーク時を避ける目的であり、電気とともにガスが言われているのはLPGが石油から作られるものであって天然ガスであるLNGについてはロシアから供給を受けていた。ところがそのロシアが中国向けの天然ガスならびに電力そのものを止めてしまった。

石炭の産出国は2015年のデータによれば1位が中国で年間35億トン。2位がアメリカで8億トン。3位がインド。オーストラリアは4位になっている。ところが自国での消費に回さずに済む国は、残った分を輸出に回すことができるために、貿易輸出額で比較すると世界最大の石炭輸出国は1位オーストラリアで年間442億ドルを超えている。2位のインドネシアが188億ドル、3位がロシアで159億ドル、4位がアメリカで98億ドル。中国はほぼ輸出するだけの余力がなく、自国で採掘した石炭だけでは足らず外国からの輸入に頼っていた。これには採掘に費やされるコストの問題と、取れる石炭の品質に関係しており、暖房や調理用に使うのではなく火力発電に用いる場合、一定程度の品質が要求される。そして中国で取れる石炭の品質はあまり高くないのに対して、オーストラリア産の石炭は一程度の品質を保っており、しかも坑道などを掘らなくても露天掘りができるという「低コスト・高品質」なのである。だから「高値取り引き」ができることになる。

日本の三菱重工などが研究開発しているものに「液化石炭ガス」というプロジェクトがあり、オーストラリアの高品質な石炭を現地でガス化して液体にまで圧縮し、それを専用のタンカーで日本まで運べば輸送コストが抑えられるらしい。（しかし菅政権が脱炭素社会という目標を掲げたことから、そのプロジェクトの行方は不透明になる可能性が高い）



ここで少し話は飛ぶのだが、沖縄の我那覇真子さんがアメリカに渡って大統領選挙に関して現地リポートなどをインターネットでライブ中継されている。これは日米のメディアがあまりにも正しい情報を伝えないことから彼女が立ち上がったわけであり、英語が堪能な彼女はアメリカ各地の現場の人々の声をインタビュー形式で聞きながら、日本語に通訳して聞かせてくれる。それが世界中の英語と日本語がわかる人々に注目されていて、世界各地からコメントが寄せられはじめた。そのリポートの中で我那覇さんがこう言った。「アメリカで起きていることは日本と同じなんですよ。社会の在り方を破壊して社会主義に持って行こうとするリベラル勢力が台頭しているんです。だからアメリカの保守の人たちのやり方を参考にして、日本でも団結するために手を結ぶための人脈が着々と出来上がりつつあるんです」と。

確かに北海道で引かれた「アイヌ先住民主張」の会合にアンティファの旗が背後に写っている写真があった。言われてみればそうだ。日本で起きていることと、アメリカで起きていることの根っこの部分は共通していた。

上記で書いた中国の嫌がらせと韓国の嫌がらせが共通しているように、ターンブル親子とバイデン親子が共通しているように、日本のアンティファとアメリカのアンティファも共通していた。

もっともいろんなものが共通することは何も不思議ではない。「国境なき人々」が主張する「国家なき世界」が最終目標であるならば、あらゆる論理もまた共通して来るのだろう。

だけど、もうちょっと静かにひっそりと事を進めないと、正体がバレてしまう。

我那覇真子さんのことを「非力な子女」だとは言わないが、一般市民に過ぎない女性がプラウドボーイズを紹介したりアンティファの深夜集会を監視したり、オレゴン州ポートランドの自治体が麻薬用の注射器を配布している実態をリポートしたりしている。それって本当はNHKやTBSが報道すべきこと。つまり日本もかなり深刻な状態に置かれている認識を持つようになった。

中国での停電のニュースは日本の地上波も少しは流しているけれど、中国国営メディアが発表するものを、ただ伝言ゲームにしているだけのこと。何の価値があるだろう。

ある知人の息子さんが、社会心理学というか教育福祉学というか、そういった方向で勉強をしていると聞いた。

「悩める人」にアドバイスを伝えて、スポーツ・トレーナーのような仕事をしたいのではないかと勝手に想像している。

たいへん結構なことで、人間、役に立ってなんぼの人生だから、テキーラ一気飲みで10万円などというロクでもないIT起業家もいるなかで、そうした若者が居るということに希望を持っている。

高度経済成長期を過ぎて、先進国は人口減少に向かっている。AIも進歩して、ガラリと世の中のシステムが転換期を迎えている今日、人々の心が取り残されてはいけない。

「人を殺す」「法を破る」「罪を犯す」、人間は戸惑うかも知れないが、AIは躊躇なくやってしまうだろう。中国製のドローンにはパイロットは乗っておらず、ホワイトハウスに突っ込んで来るかも知れない。ターミネーターだ。

そんな時代が始まっている今だからこそ、人間の心に寄り添う学問は大切になって来る。

12月25日の虎ノ門ニュースに登場された武田邦彦教授が「虎ノ門サイエンス」において「絡合」という概念を話され、今年の締めくくりとされた。

この話は「永久保存版」に匹敵するほど価値のある話だった。知人の息子さんには是非観てほしいと思った。

幸多い人生を送ってもらいたいものだ。

イギリスのハンコック保健省大臣は23日、イギリス国内において別の新型コロナウイルスの変異種が確認されたと発表した。すでに検出されている変異種よりもさらに変異が進み感染力が一段と増している可能性があると言われ、保健相は「極めて懸念される」と述べた。

同相によると、過去数週間に南アフリカへ渡航したコロナ感染者と接触があった2人から検出された。

過去14日間に南アフリカへの渡航歴がある人、および渡航歴がある人と接触した人全員の隔離を求め、南アからの入国を直ちに制限するとした。

まぁ全世界に植民地を持っていたイギリスらしい話ではあるが、日本も他人事とは思わない方が良い。日航や全日空の業績が悪化したからと言って中国航路を再開させた途端に感染者が拡大している。

感染者の国籍は非公開になっているが、国費を遣ってそこまでやる国は日本くらいのものだろう。東京地検特捜部の皆さん、頑張って一日も早く2階にいる人を捕縛してくれたまえ。

南半球は夏だがウイルスは変異を続けている。ハンコック氏は感染抑制に向けた措置を強化し、26日からイングランド南部全域をロックダウンに相当する最も厳格な制限下に置く方針を固めた。

イギリスは現在、ドーバーを渡る物流が大混乱になっていて、大型物流トラックが何十キロも渋滞し生鮮食品や生活用品などが不足し始めている。フランスではなく、直接オランダに渡る貨物船の航路が検討された。しかし、新々々型コロナウイルスの検出によって、オランダも受け入れを迷う段階なのではないか。

イギリス海軍の空母が来るという。長崎県の佐世保が母港になるらしい。「船内感染」で、本当に来るんだろうか。

こうした世界情勢の中で、どうやって東京五輪が開かれるだろうか。変異しないのは日本の行政くらいのものだろう。

（出典：ロイター・ロンドン12月23日）

さ、フライドチキンでもかぶりつくか。

以前このブログでアメリカやカナダにおける「感謝祭」のことに触れたことがあった。Thanksgiving Day（恵みに感謝する日）とかTurkey Day（七面鳥の日）とか呼ばれている。

トラ８に出て来るケント・ギルバートは、日本人がクリスマスに（七面鳥の代わりに）フライドチキンなどの鶏料理を食べることを指して鼻で笑うような態度を取ったが、実際には七面鳥を料理するようになったのはクリスマスではなく感謝祭のこと。ギルバート自身が勘違いしていることになる。七面鳥は北米原産であり、世界中のクリスチャンがクリスマスに七面鳥を料理しているわけではない。これを「井の中の蛙」と言う。

感謝祭の起源は、当時まだ大英帝国の植民地だった北米のマサチューセッツ州プリマスに、ピルグリム・ファーザーズ（後述）がメイフラワー号で移住して来たのが1620年のこと。

ピルグリム・ファーザーズとは、イングランド王兼スコットランド王であるジェームズ1世による弾圧から逃れるためにアメリカへ渡ったイギリスのピューリタン（清教徒）たちのこと。

グレートブリテン島にキリスト教が最初に到来したのは紀元200年頃のこと。イングランドはローマ帝国に征服されたためであった。しかし王権と教皇権がぶつかるようになり、資産権や裁判権などでヘンリー2世の時代にかけて王と教皇が激しく争うようになる。ローマカトリックにしてみればローマ教皇が最高の権力者だからである。

16世紀初頭、イングランド王だったヘンリー8世が6回の結婚（5回の離婚）をしたことでローマ教皇から破門されたため、ローマカトリック教会から分離してイングランド国教会を正式に国教とした。6回もの結婚をした理由とは、英仏の百年戦争の敗戦責任の押し付け合いがイングランド中世封建諸侯らによって起こされた内乱（薔薇戦争）があったことから女性君主では治めきれないと考えたヘンリー8世が男子の世継ぎを渇望したことによる。しかしこのことでローマカトリック教会から破門され、イングランド国内に宗教改革を招いた。世に言う「清教徒革命」である。

キャサリン・オブ・アラゴンを離婚しようとしたヘンリー8世が、教皇に婚姻の無効を宣言するよう求めたにもかかわらず、教皇クレメンス7世がこれを却下したことが引き金となった。これは単なる離婚問題というより、キャサリンの甥にあたる神聖ローマ皇帝カール5世の思惑なども絡んだ、複雑な政治問題であった。

とはいえヘンリー8世は破門された後もカトリック信奉者であり続けたが、息子のエドワード6世の時代に入るとイングランド教会はプロテスタント的な方向へ改革を進めて行った。イングランド国教会が正式にローマから分かれることになるのは1559年である。議会はエリザベス1世を「信仰の擁護者」（首長）として認識し、首長令を採択して反プロテスタント的法を廃止した。さらに女王は1563年の聖職者会議で「イングランド国教会の39箇条」を制定し、イングランド国内の国教会を強化した。このころから、イングランドにおける清教徒（ピューリタン）と国教会派の対立が深刻化した。

ピューリタンとはイングランド国教会の改革を唱えたキリスト教のプロテスタント（カルヴァン派）の大きなグループ。市民革命の担い手となった。日本語では清教徒と訳される。

「異教より異端が憎し」という言葉があるように、他の宗教よりもむしろ、同じ宗教の中の「他宗派」同士が憎しみ合うということだ。仏教でもイスラム教でもあるように、キリスト教にもちゃんとある。イングランド国教会主流派と対立した人々の中には、国教会内部で改革を行おうとする非分離派（長老派教会など）もいたが、国教会から出て別の教会を立てる者も多かった。後者を分離派と呼ぶ。このような国教会から出たプロテスタント会派にバプテスト教会・クエーカー・メソジスト・会衆派教会（独立派）などがある。

かくしてピューリタン（清教徒）はイングランド国教会から激しい弾圧を受けるようになり、その信者たちはメイフラワー号に乗って新大陸を目指した。信仰の自由を求めた清教徒を含む102人がメイフラワー号に乗り、到着したプリマス植民地で「メイフラワー誓約」を作成する。これがのちのアメリカ連邦制の基礎となるアメリカ史における最重要な文書である。メイフラワー号は当初ロンドンのバージニア会社の出資によりイギリス王室から勅許された土地であるハドソン川河口を目指していた。しかし悪天候によってはるか北にあたる現在のマサチューセッツ州に上陸せざるを得なかった。このことからバージニア会社が同意した領土に開拓地が作られるわけではないため「自分達の自由を行使する故に、誰も指揮する権限を持たない...」という声を上げさせることになった。これが「メイフラワー誓約」であり、彼らは1つの新政府を樹立することに決定した。（これが英米の独立戦争へと発展して行くことになる）

人々はマサチューセッツ州のプリマス植民地に移住したが、到着した1620年の冬は大寒波が襲い大勢の死者が出る。その翌年、近隣に居住する原住民のワンパノアグ族からトウモロコシなどの新大陸の作物の栽培法を教えてもらう。1621年の秋は豊作となり収穫が多かったので移住民らはワンパノアグ族の人々を招いて、神の恵みに感謝しながらご馳走を食べた。この時に初めて七面鳥が登場する。イギリスから渡って来た人々は、その醜い野鳥の姿とは裏腹に美味な肉に夢中になった。ワンパノアグ族も秋の収穫を祝う習慣は持っていたために、この年の出来事を特別に記憶したわけではなかったが、移住したピューリタンの人々がやがて礼拝堂を建て礼拝をおこなう中で、この年の食事会のことを「感謝祭」として扱うようになった。

一部のピューリタンの教義の中に、クリスマスや復活祭を含むローマ・カトリックの祝日を廃止しようとする考え方があったことから、入植地を開拓したピューリタンの共同体は、聖職者の宣言によって不定期な感謝祭を開いていた。だからその後カナダに入植したピューリタンたちが独自の日にちで感謝祭を祝うようになっている。だから日にちが重要なのではなく、あくまでも「神へ感謝」することが目的なのである。

ユタ州生まれのケント・ギルバートはモルモン教の宣教師として初来日した人物である。黒いスラックスに真っ白のワイシャツを着てネクタイを締め、二人連れで自転車で走り回る光景は見たことがある人も多いのではないかと思う。

モルモン教とは「末日聖徒イエス・キリスト教会」が正式な名称で、1830年にアメリカで興された新興宗教。本部はユタ州のソルトレイクシティにある。アメリカではカトリック教会、ルーテル教会、バプティスト派、メソジスト派、ディサイプルスとともにキリスト教の6大教派の一つとされており、日本の文化庁が発行する宗教年鑑では「末日聖徒イエス・キリスト教会」はキリスト教の中に数えられている。しかし教義の違いから一般的に正教会（東ローマ帝国が広めたキリスト教）とカトリック教会およびプロテスタント教会諸教派によって、末日聖徒イエス・キリスト教会は主流のキリスト教とは区別され異端視されている。

だからギルバートはローマ・カトリックなどがスキャンダルを起こすと「喜ばしい」ような態度に出るわけだ。いかにも「異教より異端が憎し」である。




クリスマスについても過去に記事にしたが、「生誕祭」とは言っても誰もイエス・キリストの誕生日を知っていたわけではない。かつて太陽を信仰の対象にしていた時代があって、昼間と夜間の時間差が最も大きくなるのが夏至と冬至。冬至が来ると、だんだん痩せ細って行った日中の太陽の時間がいちばん短くなって、それが冬至を境にして昼間の時間が回復して行く。それは太陽の復活を意味しており人々は喜んだ。いわば「太陽の復活祭」なのであり、それに「いつかはわからないキリストの生誕祭」を重ね合わせたに過ぎない。「いつだかは定かではないが、喜ばしいことに変わりはない」ということである。

そのことと七面鳥は一切何も関係がございませんので、ギルバートさん、悪しからず。

「欧米よりも死者数・感染者数が少ないのに『なぜ日本は医療崩壊寸前なのか』」という見出し記事がYAHOOニュースに載った。ネタ元はニッポン放送「飯田浩司のOK！Cozy up!」12月22日放送分でゲスト出演したのがジャーナリストの有本香氏だったという。

新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身会長と西村経済再生担当大臣が臨時会見を開いたのが12月21日のこと。この場で尾身会長は「首都圏を鎮静化させないと、全国を鎮静化させることはできない」と述べた。先のブログでも述べたように、東京医科歯科大学病院の副院長は「エビデンスはないがGoToトラベルを止めてもらいたい」と、受け入れ体制側のひっ迫度を主張した。

これに対して有本氏はこう話す。「年末年始も家にいてくださいと（要求している）。」「飲食店には営業自粛を」「ところが外国からの入国はどんどん許している」「イギリスでウイルスの変異型が見つかり、感染力が非常に高いことからドイツやフランスではイギリスからの航空便を止めている」「なのに日本は隔離なしで中国からの入国を許可している」「そもそも医療リソースの配分の仕方が硬直化しているという指摘は以前からあった」「全国保健所長会から厚労省に対して、『指定感染症の縛りをやめてはどうか』という提言が出ている」

ね？問題はここだったのさ。「中国からの入国を早く止めろ！」と百田氏が大声で叫んだのは今年の1月のことだった。日本政府は武漢に居残っていた日本人を救出するために、優先的に日本の航空機を着陸させてもらうべく、中国人観光客を止めなかった。そのことが災いして日本国内に感染症が広がった。「邦人救出」という名目があったのだから一概に失策だったとは言えないかも知れない。であるならば、現在の「入国緩和策」にはどのような「止むに止まれぬ事情」があったのだろう。そして今回の感染症を「2類相当、一部1類」とする運用をそのまま続ける理由はどこにあるかだ。陽性者は2週間の隔離とされ、しかも病院側には患者を拒否する権限がある。つまり患者を受け入れる病院に集中することになっててんやわんやの騒ぎに陥っている。

これって完全に行政の無策から来ていること。「医療崩壊寸前」というのは感染者数でも発症者数でもなく、行政の不手際から起きていることであり、それを誰よりも知っているはずの医療機関が何も言わないことに起因している。だから変な医者が「GoToトラベル」を犯人にしたがる。エビデンスもないままに。

まず入国を厳しく制限しな。そして2類相当扱いの感染症指定を早く引き下げろってこと。そうでないと、基礎疾患を持っている患者や急病人、あるいは事故などによる救急患者が落とさなくて済む命を落とすことになりかねない。

先日このブログで「日本脳炎ワクチンとコロナウイルス感染症との因果関係」というニュースを取り上げたが、予防接種の対象外にされていた年代と北海道のことに触れた。北海道には病原菌を媒介する蚊がいないという理由で対象外になった。しかし未接種のままで育った北海道の人々も首都圏をはじめとする日本中に転居することが考えられて、彼らはそこで日本脳炎にかかる危険性があるではないかと、当時の厚生省の「未失の故意」を指摘した。（西日本には日本脳炎の抗体を持つ豚がまだ多く確認されている）

それと同じ過ちを厚労省は繰り返しているのではないか。新型コロナを「指定感染症2類相当」にしたままで外国からの入国を緩和している。欧州で確認された変異型のウイルスを新々型コロナウイルスと呼んでいる。感染力は旧型の1.7倍だという。これはすでに中国でも確認された。行政が硬直化したままだと、その影響は国民にかかって来ることになる。



さて、目線を少し変えてみたい。

先日、菅総理が二階幹事長の主催によるステーキ会食（怪食と言う人もいるが）に参加した。GoToトラベルとは観光業界とつながりの深い二階のキモ入りでスタートしたもの。それが年末年始の書き入れ時に中止された。菅総理のトップダウンだったという。

そもそも菅内閣が始まってから、打ち出される各方針が事前通告のない「いきなり」のことばかりだという。これは関係者の話では、「菅さんの身辺には、意見を具申する雰囲気がなさすぎる」ということらしい。さらに官房長官時代に官僚人事に大ナタを振るって来たことから、霞が関も菅内閣に逆らおうという者がいなくなり、菅総理は自分一人の頭で施策を考えるしかなくなっているのだとか。しかも性格的に口数が少なくて、会話をしても無駄な言葉を言わないとか。ネット番組か何かでゲストに呼ばれた際に「こんにちは、ガースーです」と冗談を言ったところ、スタジオの者は笑うどころか凍り付いたというハプニングが起きた。

そうした柔軟性に欠ける人物が官邸を主導し、その尻尾をしっかりと二階に掴まれている状態。しかもGoToトラベルを中止したことで二階からにらみつけられている状態では、中国からの渡航者を止めることは難しいだろうし、アメリカ大統領に梅ちゃんがなっても、ガースーは何も言えないだろう。

これならいっそ石破が総裁になって、2021年の衆議院選挙でボロ負けさせた方がまだマシだったという考えも浮かんで来てしまう。

12月14日、菅内閣は年末年始のGoToトラベルを全国停止すると発表した。感染者数の増加が止まらないためだ。しかし毎日新聞WEBが「二階派幹部が突然の停止発表に『どういう趣旨なのか。勝手なことしやがって』と不満をもらした」と記事にした。このWEBは12月14日18時28分にNETに公開された。これを知らされたかどうかはわからないものの、菅総理は2時間遅れで銀座のステーキ店「銀座ひらやま」に駆け付けた。

二階派幹部とは言え、「しやがって」と言える人物は一人しかいない。しかも元農水大臣が議員辞職した。大臣経験者として二人の名前があがっているが両名とも二階派の事務総長経験者。つまり二階派の裏を知り尽くした男たち。彼らが東京地検特捜部から照準を合わされた。二階幹事長自身も危機感を募らせているはず。東京地検は日中関係までメスを入れることができるだろうか。




東京オリンピックの不参加を表明する国が続出している。このまま「開催辞退やむなし」ということになれば国内の雰囲気は最悪の状態で衆議院選挙を迎えることになる。

日本が打ち上げた準天頂衛星システムは「みちびき」と名付けられた。

現在日本国内で利用されているアメリカ製のGPSは、軍事目的で開発された物の民生用なのでかなり精度をダウングレードされている。だからカーナビなどにしても、かなりいい加減な案内をされることがある。しかし本当の目的であるアメリカの国防としてのGPSの性能がどれほどであるのかは最高度の軍事機密なので資料は出ていない。

日本が打ち上げたものは2017年までに4号機まで軌道上に投入され、アメリカのGPSとの互換性を持たせてあることから高精度な測位を可能としている。2023年までに7号機まで打ち上げる予定になっている。

衛星測位は4機以上の衛星で可能になるが、ビルや山陰などの影響を受けることから、可能な限り衛星の数が多いほど高精度で安定した測位を可能にしている。

日本の場合、国土交通省国土地理院が全国に整備している電子基準点のデータを利用して補正情報を計算し、位置情報を正確に求めるためのセンチメートル級の情報を「みちびき」から送信する。ただし、センチメートル級の測位補正信号（L6信号）はGPSから発信している信号ではないため、専用の受信機が必要になる。

ここまでして日本が高精度測位システムを開発しなければならなかったのは「建設機械の高精度な操作」「農機の高精度な操作による農地管理」の他に、「自動車の自動運転技術への応用」などが視野に入っていた。上記の「専用の受信機」とはまだそれなりの体積を必要とするために、モバイル通信などのハンディ機には用いることができない。重機やトラクター、自動車などに積載することが考えられている。

ドラマ「下町ロケット」でも取り上げられたように、無人のトラクターが畑を耕して農作物を作る時代が目の前に来ている。その為には畝（うね）に沿って種を蒔き、肥料を投入する精密な操作が求められる。それはセンチメートル級でなければならないのだ。

基本的な信号の経路は、地上の「電子基準点」から発信された信号が地上の管制局へ送られ、そこのアンテナから「みちびき」に送信される。その信号がトラクターなどのユーザーに送られるという流れになっている。




さて、ここまでは前置き。今日の本題に入ろう。

中国は今年6月、中国版全地球測位システム「北斗グローバルシステム」を完成させた。「北斗」を中国語読みすると「ベイドゥ」となることから「BDS」と呼ばれている。正式には「BeiDou Navigation Satellite System」の略である。

世界の測位システムは、アメリカのGPS、ロシアのGLONASS（グロナス）、EUのGalileo（ガリレオ）の3種類があったが、中国は4番目としてBDSを完成させた。

BDSは、24個の中軌道衛星と3個の傾斜対地同期軌道衛星、3個の対地同期軌道衛星の計30の衛星で構成されている。

北斗ナビゲーション開発は1994年から始まり、2020年に完成した。中国国内で運用されている携帯電話の7割以上が北斗に対応している。ウイグル自治区のすべての車両はBDS測位システムをインストールすることが義務付けされた。

これでわかるように中国政府は国民の生活向上の目的でこのシステムを開発したのではない。国民の監視体制をより完璧なものにするため。そして、ミサイルやドローンなどの無人誘導システムの高度化を図ること。だから「あの」貧しいロシアでさえもが測位システムを必要とした。

6月23日に打ち上げられたグローバル・ネットワーク衛星によって55基で構成される「北斗3号」が完成し、30基の衛星がすべて所定の位置についた。これで全地球をカバーすることになった。

中国政府は建前上「ファーウェイのスマホを使えば地球上のどの地域からでもナビゲーションを利用することができる」といった民生用のサービスをうたい文句にしているが、明らかに軍事目的であり、世界制覇が目的であることは明白。

AIを使って自分で考えながら飛行するミサイルやドローンが、BDSとの交信によって正確に目標をとらえる。そんな時代がすでに半年前から始まっている。

北斗システムの背後には3400億元（約5兆2000億円）もの巨大な産業があり、毎年20％ほどのペースで成長するとされている。トヨタやパナソニック、アップルやマイクロソフトが後追いしたくなるのも無理はない。




日本の宇宙航空研究開発機構（JAXA）が開発した「イプシロン」と「はやぶさ２」。これらが中国の宇宙技術開発と無縁だとは思えない。ピンポイントで人工衛星を破壊もしくは捕捉する能力が実証されたのではないか。

と同時に、アメリカによる中国への高高度核爆発によるEMP（電磁パルス）攻撃が真剣に論議されているような気がしてならない。アメリカの資産家や北欧などの自然環境保護団体などが気候変動にうるさく言っているのも、EMPのことと関連しているからだろう。

信じるか信じないかは、あなた次第。

12月18日18時09分に起きた伊豆大島近海での地震は震度5弱だった。

その後、同日18時49分から始まった新島・神津島近海での地震が群発して起き、同日20時36分に最大震度4を記録した。

同海域での群発地震は止むことなく続き、18･20･40震度2、18･21･07震度1、18･21･39震度3、18･22･08震度2、18･22･24震度1、18･22･41震度2、19･00･10震度1、19･01･21震度2、19･03･09震度1、19･10･32震度2、19･11･25震度1、19･11･47震度1、19･12･24震度1、19･20･03震度1、19･20･31震度2、20･01･31震度1、と続いている。

これらの間にも全国各地で地震は発生しているのだが、これほどの群発は珍しい。



また、日本海側と群馬県などで記録的な大雪が降り、交通渋滞とともに過疎地の民家などが屋根に積もった雪の処理に苦難している。渋滞に巻き込まれたトラックなどのドライバーには、スノーモビルを使ったボランティアによる水や食べ物などが配られたというが「食べ物を口にするのは30時間以上前のことだ」と答える人もいた。

降雪に閉ざされた民家などでは、蓄えの食糧で食いつないでいるのかも知れず、これ以上の被害が出ないことを祈るばかりだ。

オープンを予定していたスキー場のリフトが雪に埋もれたことからオープンが延期されたんだと。笑えない話だ。

そして雪が降ったばかりに、しなくても良いような怪我や病気になった場合の救助が駆け付けることが困難になることもあるだろうし、病院のベッドが空いている保証はない。

地震や大雪という自然災害には、近所同士の「声かけ」が大事だ。規律ある日本人はそれが得意でもある。

「水や食料、ラジオや電池を備蓄せよ」と叫ばれているのはアメリカだが、別の意味で日本も同様なのかも知れない。

2割増しになったとか言われる渋谷の人波だが、彼らが何を求めて出歩くのか、私には理解できない。

オール電化したご家庭の皆さん「孤立」しないようにね。外国からのサイバー攻撃の絶好のチャンス。銀座でステーキ食ってるようじゃ今の政府はあてにならない、かもよ。