ホンダと日産自動車が1日、電気自動車（EV）の電池やソフトウエアなど、複数領域での協業に合意した。共同研究やEV部品の共通化を通じて、規模の確保や効率化を狙う。協業の内容については固まったものの、具現化に向けた道筋はいまだ不透明だ。中国勢や米テスラがEVで先行する中、実力差のある両社が巻き返しへ足並みをそろえられるかも課題となる。

　1日午後、ホンダの三部敏宏社長と日産の内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）が、東京都内でそろって記者会見に臨んだ。3月に提携検討を始めると公表してから、両社は協業範囲や詳細について、現場のエンジニアなども含めたワーキンググループを設置して協議してきた。約4カ月半で、提携に向けた取り組みが前進した形だ。

　ホンダの三部社長は「（米テスラや中国勢など）新興勢力が我々の想定を超えるスピードで変化している。個社の能力では彼らの背中をとらえることができない」とし、協業に至った背景を改めて強調。日産が34％を出資する三菱自動車が協業の枠組みに参画することも発表した。

　日産・ホンダの提携はEVやソフトウエアで広範囲に及ぶ。EVの主要部品である駆動装置「イーアクスル」は、将来的に仕様を共通化する。車載電池では、ホンダと韓国企業が北米で共同生産する電池を2028年以降に日産に供給する。中長期的には相互供給できるよう、仕様の共通化も検討する。

協業の目玉はソフト更新で機能を向上するSDV